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ISO 10209:2022の概要
ISO10209:2022の規格概要
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Technical product documentation — Vocabulary — Terms relating to technical drawings, product definition and related documentation
このドキュメントは、技術図面に関連する技術製品ドキュメント、製品定義、およびすべてのアプリケーション分野の関連ドキュメントで使用される用語を確立および定義します。用語は特定のアプリケーション分野に分類されています。注ISO/TC10小委員会および作業で必要とされる新しい用語新規または改訂された規格のグループは、ISO/TC 10語彙保守チームによって承認され、このドキュメントの将来の修正に含まれます。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO10209:2022 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 10209:2022
- ISO 国際規格名称
- Technical product documentation — Vocabulary — Terms relating to technical drawings, product definition and related documentation
- ISO 規格名称 日本語訳
- 技術製品ドキュメント—語彙—技術図面、製品定義、および関連ドキュメントに関連する用語
- 発行日 (Publication date)
- 2022-02
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2022-02-28
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 2
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 55
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 10 技術的な製品ドキュメント:(Technical product documentation)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 01.110:Technical product documentation,01.040.01:Generalities. Terminology. Standardization. Documentation (Vocabularies),
- ISO 対応 JIS 規格
- ICS 対応 JIS 規格
ISO 10209:2022 関連規格 履歴一覧
- ISO 10209-1:1992
(W) 技術製品ドキュメント — 語彙 — Part 1: 技術図面に関連する用語:一般および図面の種類
- ISO 10209-2:1993
(W) 技術的な製品ドキュメント — 語彙 — Part 2: 投影方法に関連する用語
- ISO 10209-4:1999
(W) 技術的な製品ドキュメント — 用語、語彙 — Part 4: 建設ドキュメントに関連する用語
- ISO 10209:2012
技術製品ドキュメント—用語, 語彙—技術図面、製品定義、および関連ドキュメントに関連する用語
ISO10209:2022 対応 JIS 規格一覧
ISO10209:2022 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 01:総論.用語.標準化.ドキュメンテーション > 01.110:工業製品の文書化
ICS > 01:総論.用語.標準化.ドキュメンテーション > 01.040:用語集 > 01.040.01:総論.用語.標準化.ドキュメンテーション(用語集)
ISO 10209:2022 修正 一覧 (Amendments)
ISO 10209:2022 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 10209:2022 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 60) 発行
サブステージコード 60.60 国際規格が発行されました (International Standard published)
ISO 10209:2022 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。