JIS A 1470-2:2008 建築材料の吸放湿性試験方法―第２部：温度応答法

                                                                                  A 1470-2 : 2008

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 試験体・・・・[1]
•  5 試験装置・・・・[2]
•  5.1 概要・・・・[2]
•  5.2 密閉箱・・・・[2]
•  5.3 恒温槽・・・・[3]
•  5.4 温度測定器・・・・[4]
•  5.5 湿度測定器・・・・[4]
•  6 試験体の作製方法・・・・[4]
•  7 試験方法・・・・[5]
•  7.1 試験装置の準備・・・・[5]
•  7.2 密閉箱内の初期相対湿度・・・・[5]
•  7.3 試験体の設置・・・・[5]
•  7.4 密閉箱の設置・・・・[5]
•  7.5 温度条件・・・・[6]
•  7.6 温湿度の測定・・・・[6]
•  8 結果の算出・・・・[6]
•  8.1 密閉箱内温湿度・・・・[6]
•  8.2 温度応答吸放湿量・・・・[7]
•  9 報告・・・・[8]
•  附属書A(規定)密閉箱の性能値の測定方法・・・・[9]
•  附属書B(参考)容積絶対湿度の計算方法・・・・[10]

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――――― [JIS A 1470-2 pdf 1] ―――――

A 1470-2 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,財団法人建材試験
センター(JTCCM)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべき
との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これ
によって,JIS A 1470-2:2002は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。
  JIS A 1470の規格群には,次に示す部編成がある。
     JIS A 1470-1 第1部 : 湿度応答法
     JIS A 1470-2 第2部 : 温度応答法

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――――― [JIS A 1470-2 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           A 1470-2 : 2008

建築材料の吸放湿性試験方法−第2部 : 温度応答法

Determination of water vapour adsorption/desorption properties for building materials : Part 2-Response to temperature variation

1 適用範囲

  この規格は,断湿した気密な箱(密閉箱)に,主に内装材などに使用する建築材料を入れ,密閉箱の外
部から温度変動を与えた場合の吸放湿性の試験方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 9511 発泡プラスチック保温材
    JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法
    JIS Z 8806 湿度−測定方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
吸放湿性
  材料がもつ吸湿及び放湿に関する性質。
3.2
温度応答吸放湿量
  密閉箱内における,温度変動に伴う吸湿・放湿過程での試験体の吸放湿積算量を,温度変化積算量で除
したものに密閉箱内の空間の容積を乗じ,試験体の吸放湿面積で除したもの。

4 試験体

  試験体の大きさ,厚さ及び試験体数は,次による。
  なお,試験体が次の条件に該当しない場合は,吸放湿性を評価することができる形状とする。
    注記 面積の小さなタイルなどは,何枚かのタイルを組み合わせて試験体寸法とする。また,塗材な
          どは,吸放湿性のない下地板に,実際に施工される厚さで試験体を作製することが望ましい。
a) 大きさ 試験体の大きさは,通常,100 mm×100 mmの正方形とする。試験体の大きさが正方形にで
    きない場合は,標準寸法と同一の面積(100 cm2)とする。
b) 厚さ 試験体の厚さは,通常,製品の厚さとする。

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A 1470-2 : 2008
c) 試験体の数 試験体の数は,通常,一つの試験条件に対して1体とする。
d) 試験体の質量 試験体の質量は,養生終了後及び試験終了後のものとする。

5 試験装置

5.1 概要

  試験装置は,主に密閉箱,恒温槽,温度測定器及び湿度測定器からなり,図1に示す構成とする。
                                                                            単位 mm
                                        図1−装置の概要

5.2 密閉箱

  密閉箱は,次による(図2参照)。
a) 容器及びふたの材質は,ステンレス,アクリル樹脂板などの,湿気を通さないものとする。
b) 密閉箱内の空間の容積は,次の条件を満たすものとする。
                         V
                                    m2 )
                             2.7 (m 3
                         A
                      ここに,   V :  厚さ100 mmの断熱材を入れた場合の密閉箱内の空間の容積
                                      (m3)
                                 A :  試験体の吸放湿面積(m2)
      注記 試験体の吸放湿面積が100 mm×100 mmの場合に,2.7 m3/m2の条件を満たすためには,断熱
            材を除いた容器の内のりを300 mm×300 mm×400 mmにすればよい。
c) 密閉箱は,容器内の気密及び箱内外の断湿が保持できる構造とする。
d) パッキンは,必要に応じて使用する。パッキンを用いる場合は,パッキンは吸湿性及び透湿性のない
    材質のものとし,厚さは2 mm以下とする。
e) 容器上面の中央部に温湿度センサを通すための孔を開け,センサ設置後は油粘土などでふさぐ。
f)  密閉箱は,附属書Aに規定する方法で性能値(mc)を測定したとき,その値は,0.16 g/ m2・℃以下と
    する。

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                                                                                  A 1470-2 : 2008
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     注a) フランジ面に凹凸,ごみなどが付着していると,密閉箱からの漏えいの原因となるため,密閉箱を組
          み立てる前に確認する。
       b) パッキンの寸法は,フランジと同一であることが望ましいが,気密性が確保できる寸法であればよい。
                                       図2−密閉箱(例)

5.3 恒温槽

  恒温槽は,次による。
a) 恒温槽は,密閉箱を収容するのに十分な大きさをもつものとする。
b) 恒温槽は,自動制御によって温度変動を与えられる機能をもつものとする。また,恒温槽の温度は,

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