JIS C 8352:2015 配線用ヒューズ通則

                                                                                   C 8352 : 2015

pdf 目 次

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•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  3.1 一般・・・・[1]
•  3.2 種類・・・・[2]
•  3.3 構造・部品・・・・[3]
•  3.4 特性・・・・[3]
•  4 常規使用状態・・・・[6]
•  5 定格・・・・[7]
•  5.1 定格電圧・・・・[7]
•  5.2 定格電流・・・・[7]
•  5.3 定格周波数・・・・[7]
•  5.4 定格遮断容量・・・・[7]
•  6 分類・・・・[8]
•  6.1 種別・・・・[8]
•  6.2 限流特性・・・・[8]
•  7 性能及び特性・・・・[8]
•  7.1 温度上昇・・・・[8]
•  7.2 協約不溶断特性・・・・[9]
•  7.3 協約溶断特性・・・・[9]
•  7.4 溶断特性(溶断時間-電流特性)・・・・[9]
•  7.5 許容時間-電流特性・・・・[10]
•  7.6 遮断性能・・・・[10]
•  7.7 限流性能・・・・[11]
•  7.8 ワット損・・・・[12]
•  7.9 絶縁抵抗・・・・[12]
•  7.10 耐電圧・・・・[12]
•  8 構造,材質及び寸法・・・・[12]
•  8.1 一般事項・・・・[12]
•  8.2 構造・・・・[13]
•  8.3 材質・・・・[13]
•  8.4 寸法・・・・[13]
•  9 試験方法・・・・[13]
•  9.1 試験条件・・・・[13]
•  9.2 構造試験・・・・[13]

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――――― [JIS C 8352 pdf 1] ―――――

C 8352 : 2015

pdf 目次

ページ

•  9.3 温度試験・・・・[13]
•  9.4 不溶断試験・・・・[14]
•  9.5 溶断試験・・・・[14]
•  9.6 許容時間-電流特性試験・・・・[14]
•  9.7 遮断試験・・・・[15]
•  9.8 ワット損試験・・・・[16]
•  9.9 絶縁抵抗試験・・・・[16]
•  9.10 耐電圧試験・・・・[16]
•  10 検査・・・・[17]
•  10.1 形式検査・・・・[17]
•  10.2 受渡検査・・・・[17]
•  11 製品の呼び方・・・・[18]
•  12 表示・・・・[18]
•  13 記載事項・・・・[18]
•  附属書A(規定)固有電流の求め方・・・・[20]

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まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
電機工業会(JEMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を
改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)で
ある。これによって,JIS C 8352:1983は改正され,この規格に置き換えられ,また,JIS C 8269-11:2000
は廃止され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              C 8352 : 2015

配線用ヒューズ通則

General requirements for fuses for the protection of low voltage cables and lines

1 適用範囲

  この規格は,周波数50 Hz又は60 Hzの交流600 V以下及び直流750 V以下の,主として電路の保護に
用いる各種の配線用及び類似のヒューズ(以下,ヒューズという。)に共通する事項について規定する。た
だし,短絡保護専用のもの及び車両又は通信回路専用のものを除く。
  この規格は,在来電気設備規定に対応するヒューズについて適用する。
    注記1 在来電気設備規定とは,電気事業法に基づく電気設備の技術基準の解釈の第218条の規定を
            除くものをいう。
  この規格を適用する場合,適用するヒューズを適用範囲に含む他の規格と混用してはならない。
    注記2 混用できない国際整合規格の例を次に示す。
            − JIS C 8269-1 低電圧ヒューズ−第1部 : 一般要求事項
            − JIS C 8269-2 低電圧ヒューズ−第2部 : 専門家用ヒューズの追加要求事項(主として工
                業用のヒューズ)

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 1302 絶縁抵抗計
    JIS C 4003 電気絶縁−熱的耐久性評価及び呼び方

3 用語及び定義

  この規格又は個別の製品規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 一般

3.1.1
ヒューズ(fuse)
  ある値を超える電流が,ある時間流れたとき,その可溶部分が溶断することによって電流を遮断し,回
路を開放する装置。
  ヒューズは,装置を構成する全ての部品を含む。
3.1.2
ヒューズリンク(fuse-link)
  ヒューズエレメントを包含し,ヒューズが動作した後,再び通電可能にするために取替えができるヒュ

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C 8352 : 2015
ーズの部分。
3.1.3
ヒューズエレメント,可溶体(fuse-element)
  過電流が流れることによって,それ自身の発生熱で溶断するように設けたヒューズの可溶部分。
3.1.4
再用ヒューズリンク(renewable fuse-link)
  ヒューズの動作後にヒューズエレメント又は取替えユニットを替えることによって再使用できる構造の
ヒューズリンク。
3.1.5
ヒューズホルダ(fuse-holder)
  ヒューズリンクを保持するヒューズの部分で,ヒューズベースとヒューズキャリヤとを組み合わせたも
の。
3.1.6
ヒューズキャリヤ(fuse-carrier)
  ヒューズリンクを保持するために設けたヒューズの可動部分。
3.1.7
ヒューズベース(fuse-base)
  外部回路へ接続するための端子を備えたヒューズホルダの固定部分。ヒューズベースには,絶縁に必要
な全ての部分が含まれる。

3.2 種類

3.2.1
限流ヒューズリンク(current-limiting fuse-link)
  規定の電流範囲において,規定の限流特性をもち,その動作によって動作中の電流を固有電流の波高値
よりも十分低い値に抑制するヒューズリンク。
3.2.2
限流ヒューズ(current-limiting fuse)
  限流ヒューズリンクを使用したヒューズ。
3.2.3
非限流ヒューズ(non-current-limiting fuse)
  限流ヒューズ以外のヒューズ。
3.2.4
非包装ヒューズリンク(unenclosed fuse-link)
  絶縁容器などに収められておらず,露出したヒューズエレメントで構成しているヒューズリンク。
3.2.5
つめ付きヒューズ(link fuse)
  ヒューズエレメントの両端につめを備え,つめをねじで締め付けて使用する構造の非包装ヒューズ。
    注記 つめ付ヒューズと表記することもある。
3.2.6
筒形ヒューズ(cartridge fuse)
  内部にヒューズエレメントを収めた筒の両端に筒形,刃形,締付形などの接触部を備えたヒューズリン

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