JIS E 7102:1989 タンク車用タンクの設計方法

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            E 7102 : 1989

タンク車用タンクの設計方法

Design Methods for Tanks of Tank Cars

1. 適用範囲 この規格は,JIS E 7101(タンク車)に用いるタンクの設計方法(以下,設計方法という。)
について規定する。
    備考 この規格の中で [{}] を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参
          考として併記したものである。
  引用規格 : 
    JIS B 8243 圧力容器の構造
    JIS E 7101 タンク車
関連規格 : JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
          JIS G 3125 高耐候性圧延鋼材
          JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板
          JIS G 4306 熱間圧延ステンレス鋼帯
2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,次のとおりとする。
(1) 実容積 表記荷重を積載するのに必要な容積。
(2) 空容積 タンクに表記荷重まで積載物を積載した場合,タンク内(1)に残すべき空間容積。
    注(1) ドームを備えたタンクの場合は,ドームを含む。
(3) 計算容積 タンク本体の設計寸法に相当する容積。
3. 計算に用いる鋼材の強さ 設計方法の計算に用いる鋼材の強さは,次のとおりとする。
(1) 引張強さ及び降伏点又は耐力は,規定された値の最小値とする。
(2) 圧縮強さは,引張強さに等しい大きさとする。
(3) せん断強さは,引張強さの85%とする。
4. 設計方法
4.1   容積 タンクの各容積は,次による。
(1) 実容積 表記荷重トン数を比重(2)で除して求める。この場合の比重は,原則として20℃の値とする。
      なお,積込時の値が,20℃の値と著しく異なる場合は,受渡当事者間の協定による。
    注(2) 小数点以下3位にとどめ,4位以下は切り捨てる。
(2) 空容積 空容積は,積載物が積載後の温度変化によって体積膨張した場合,タンクに生じる内圧がJIS
    E 7101の4.1(5)に規定する安全弁調整圧力未満となるような大きさにする。

――――― [JIS E 7102 pdf 1] ―――――

2
E 7102 : 1989
            なお,積載後,分解反応などによって内圧を上昇させる特性をもつ積載物,又は発生する蒸
          気が有害でない積載物に用いるタンクの場合は,空容積の大きさは,受渡当事者間の協定によ
          る。
(3) 計算容積 計算容積は,式(1)によって求める。
                        Vc  Ve  v1 v2  v3 v4   (1)
                      ここに, Vc :  計算容積 (m3)
                                Ve :  実容積 (m3)
                                v1 :  加熱管,はしご,波よけ板,ライニングその他タンク内部に設
                                      けらた諸装置の占める容積 (m3)
                                v2 :  タンク製作許容差のうち,負の数値の最大値に相当する容積
                                      (m3) 。
                                v3 :  タンクの長さの数値を丸める場合,整理した部分に相当する容
                                      積 (m3) 。
                                v4 :  空容積 (m3) 。
4.2   強度設計
4.2.1  タンク タンクの強度設計は,次のとおりとする。
(1) 胴板及び鏡板は,内圧,垂直荷重及び車端衝撃荷重を受ける。板厚の計算は,内圧には最高使用圧力
    を,垂直荷重にはタンクの自重及び積載質量の和の1.3倍を,車端衝撃の加速度は29.4m/s2 [{3G}] の各
    値をとるようにする。合成した応力は,材料の降伏点に対し,1.5以上の安全率をとる。
(2) 内圧による必要板厚の計算は,JIS B 8243(圧力容器の構造)による。
(3) 板厚の計算値がJIS E 7101の附属書の3.5.に規定する値以下の場合は,規定の板厚による。
(4) 外圧を受けるおそれがある場合の必要板厚の計算は,JIS B 8243による。
(5) タンクには,必要によって適当な強め輪を設ける。
(6) 胴板にドーム又はマンホールを取り付ける箇所には,必要によって適当な補強を取り付ける。
4.2.2  タンクと台枠との結合部 タンクと台枠との結合部の強度計算は,次のとおりとする。
(1) タンクと上受板との溶接部,及び台枠と下受板との溶接部での各々のせん断荷重は,附属書によって
    計算し,表1に示す値以上とする。
                                        表1 せん断荷重
                                                                               単位 MN [{tf}]
                                                          積車質量 (t)
                区分                50未満      50以上      60以上      70以上      80以上
                                                60未満      70未満      80未満      90以下
   タンクと上受板との取付部せん断荷重2.94        3.53        4.12        4.71        5.30
                                     [{300}]       [{360}]      [{420}]       [{480}]       [{540}]
    台枠と下受板との取付部せん断荷重 2.35        2.82        3.30        3.77        4.24
                                     [{240}]       [{288}]      [{336}]       [{384}]       [{432}]
(2) 受板に用いる特殊ボルトのせん断荷重及び受圧部圧縮荷重は,附属書によって計算し,表2に示す範
    囲の値とする。

――――― [JIS E 7102 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   E 7102 : 1989
                               表2 せん断荷重及び受圧部圧縮荷重
                                                                                単位 MN [{tf}]
                                                          積車質量 (t)
                区分                50未満      50以上      60以上      70以上      80以上
                                                60未満      70未満      80未満      90以下
                                   1.772.06
   せん断荷重及び受圧部圧縮荷重の範囲          2.122.47    2.472.88    2.823.30    3.183.71
                                   [{180210}]   [{216252}]    [{252294}]    [{288336}]    [{324378}]

――――― [JIS E 7102 pdf 3] ―――――

4
E 7102 : 1989
                                           附属書
        タンク受板溶接部のせん断荷重及び受圧部圧縮荷重の計算方法
1. 適用範囲 この附属書は,タンク受板溶接部のせん断荷重及び受圧部圧縮荷重の計算方法について規
定する。
2. タンクと上受板との溶接部,及び台枠と下受板との溶接部のせん断荷重の計算 式(1)及び式(2)による。
                        Pu  4X1  s( 1l1      (1)
                                        2l2 )
                         Pd  4X2  s( 1l3      (2)
                                         2l4 )
                      ここに,   Pu :  タンクと上受板との溶接部のせん断荷重 (N) [{kgf}]
                                 Pd :  台枠と下受板との溶接部のせん断荷重 (N) [{kg}]
                                          材料の降伏点 (N/mm2) [{kgf/mm2}]
                                          前面すみ肉溶接部の溶接継手効率
                                          側面すみ肉溶接部の溶接継手効率
                                 X1 :  タンクと上受板との溶接部の有効のど厚 (mm) (附属書図1
                                       参照)
                                 X2 :  台枠と下受板との溶接部の有効のど厚 (mm) (附属書図1参
                                       照)
                                  l1 :  タンクと上受板との前面すみ肉溶接部の溶接長さ (mm) (附
                                       属書図2参照)
                                  l2 :  タンクと上受板との側面すみ肉溶接部の溶接長さ (mm) (附
                                       属書図2参照)
                                  l3 :  台枠と下受板との前面すみ肉溶接部の溶接長さ (mm) (附属
                                       書図3参照)
                                  l4 :  台枠と下受板との側面すみ肉溶接部の溶接長さ (mm) (附属
                                       書図3参照)

――――― [JIS E 7102 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   E 7102 : 1989
         附属書図1 タンク受板の溶接部                 附属書図2 タンクと上受板との溶接部
                                                       附属書図3 台枠と下受板との溶接部
備孝1. a≧1.1X1とし,有効のど厚は,X1とする。
    2. X1≦t1,X2≦T2とし,タンクに当板がある場合,t1は,当板の板厚とする。
    3. 溶接継手効率      び          附書書表によるのがよい。
                                           附属書表
                                                   鋼材の区分記号
                                    A                    B                   C
             溶接区分
                                                        効率
        プラグ溶接がない場合  0.48       0.36      0.46      0.34      0.43      0.32
        プラグ溶接がある場合  0.57       0.43      0.55      0.41      0.52      0.39
3. タンク上受板・下受板の取付け特殊ボルトのせん断荷重及び受圧部圧縮荷重の計算 式(3)及び式(4)
による。
                         Ps   d2 n  (3)
                             4
                         Pc  dl n   (4)
                      ここに, Ps :  上受板・下受板の取付け特殊ボルトのせん断荷重 (N) [{kgf}]
                                Pc :  上受板・下受板の取付け特殊ボルトの受圧部圧縮荷重 (N)
                                      [{kgf}]
                                         特殊ボルトのせん断許容応力(特殊ボルト材料の降伏点の
                                       85%) (N/mm2) [{kgf/mm2}]
                                         特殊ボルトの受圧部の受板又は特殊ボルト材料の降伏点
                                       (N/mm2) [{kgf/mm2}]
                                  d :  特殊ボルトの直径 (mm) (附属書図4参照)
                                  l :  特殊ボルトの受圧部の有効長さ (mm) (附属書図4参照)
                                  n :  特殊ボルトの本数

――――― [JIS E 7102 pdf 5] ―――――

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