JIS G 3535:2012 航空機用ワイヤロープ

                                                                                   G 3535 : 2012

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 種類・・・・[4]
•  4.1 構成・・・・[4]
•  4.2 材質・・・・[4]
•  4.3 より方向及びより方・・・・[4]
•  5 材料・・・・[4]
•  5.1 線材・・・・[4]
•  5.2 潤滑油・・・・[4]
•  6 製造方法・・・・[5]
•  6.1 素線・・・・[5]
•  6.2 ロープ・・・・[5]
•  7 ロープの破断力・・・・[6]
•  8 亜鉛めっき特性・・・・[7]
•  9 寸法及び許容差・・・・[8]
•  9.1 ロープの公称径・・・・[8]
•  9.2 ロープの実際径の許容差・・・・[8]
•  10 外観・・・・[8]
•  10.1 素線・・・・[8]
•  10.2 ロープ・・・・[8]
•  11 試験・・・・[9]
•  11.1 素線試験・・・・[9]
•  11.2 ロープ試験・・・・[9]
•  12 検査・・・・[12]
•  12.1 一般・・・・[12]
•  12.2 素線の検査・・・・[12]
•  12.3 ロープの検査・・・・[13]
•  13 包装・・・・[13]
•  14 製品の呼び方・・・・[13]
•  15 表示・・・・[13]
•  16 報告・・・・[13]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[14]

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――――― [JIS G 3535 pdf 1] ―――――

G 3535 : 2012

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,線材製品協会(JWPA)
及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出
があり,日本工業標準調査会の審議を径て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3535:1998は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3535 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3535 : 2012

航空機用ワイヤロープ

Wire ropes for aircraft control

序文

  この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 2020-1及びISO 2020-2を基に,技術的内容を変更
して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,−54 ℃+121 ℃の範囲で主として航空機に使用する炭素鋼及びステンレス鋼のワイヤロ
ープ(以下,ロープという。)について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 2020-1:1997,Aerospace−Preformed flexible steel wire rope for aircraft controls−Part 1:
              Dimensions and loads
          ISO 2020-2:1997,Aerospace−Preformed flexible steel wire rope for aircraft controls−Part 2:
              Technical specification(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 3502 ピアノ線材
    JIS G 3506 硬鋼線材
    JIS G 4308 ステンレス鋼線材
    JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
素線(wire)
  ストランドを構成する鋼線。炭素鋼亜鉛めっき素線とステンレス鋼素線とがある。

――――― [JIS G 3535 pdf 3] ―――――

2
G 3535 : 2012
3.2
ストランド(strand)
  複数の素線をより合わせたロープの構成要素。
3.3
共心(wire strand core)
  ロープの中心となるストランド。構成は,ロープの外層ストランドと同一とする。
3.4
ロープ径(rope diameter)
  ロープの任意の断面における外接円の直径。公称径と実際径とがある。
3.5
よりの長さ(lay length)
3.5.1
ロープのよりの長さ(rope lay length)
  ロープの外層ストランドが作るらせんのピッチ(図1参照)。
                                                ( ) : ストランド番号
                      図1−よりの長さ(参考例 : 6ストランドロープの場合)
3.5.2
ストランドのよりの長さ(strand lay length)
  ストランドの最外層素線及び内層素線が作るらせんのピッチ。

――――― [JIS G 3535 pdf 4] ―――――

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                                                                                   G 3535 : 2012
3.6
より方向(lay direction)
  ロープ又はストランドがよられている方向。ZよりとSよりとがある(図2参照)。
                                 普通Zより             普通Sより
                                    図2−より方向及びより方
3.7
より方(lay type)
3.7.1
ロープのより方(lay type of rope)
  ロープのより方向とストランドのより方向との組合せ(図2参照)。
3.7.1.1
普通より(ordinary lay)
  ロープのより方向とストランドのより方向とが反対方向のより方。
3.7.2
ストランドのより方(lay type of strand)
  ストランド内の各層素線の組合せ。
3.8
不反発性
  ロープを切断したときに,ストランド又はその素線が,ばらけないようにあらかじめ加工された特性。
3.9
シージング(seizing)
  ロープを切断したときに,端末のばらけを防ぐため,切断部にシージングワイヤなどで密接巻きしたも
の。
3.10
破断力(measured breaking force)
  破断試験において,試験片が破断に至るまでの最大試験力。
    注記 旧規格における破断荷重を破断力に変更した。

――――― [JIS G 3535 pdf 5] ―――――

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