JIS K 6767:1999 発泡プラスチック―ポリエチレン―試験方法

K 6767 : 1999

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準化調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した
日本工業規格(日本産業規格)である。これによって日本工業規格(日本産業規格)JIS K 6767 : 1995は改正され,この規格に置き換えられ
る。
  今回の改正では,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成,及び日本工業規格(日本産業規格)を基礎にした国際規格原
案の提案を容易にするために,ISO 7214 : 1998,Cellular plastics−Polyethylene−Methods of test(発泡プラ
スチック−ポリエチレン−試験方法)を基礎として用いた。
  JIS K 6767には,次に示す附属書がある。
    附属書A(規定) セルの計数手順
    附属書1(規定) ポリエチレンフォーム試験方法

(pdf 一覧ページ番号 )

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            K 6767 : 1999

発泡プラスチック−ポリエチレン−試験方法

Cellular plastics−Polyethylene−Methods of test

序文 この規格は,1998年に発行されたISO 7214, Cellular plastics−Polyethylene−Methods of testを基に作
成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,対応国際規格には規定されていない規定内容を日本工業規格(日本産業規格)として追加し
ている。
附属書1には,従来,日本工業規格(日本産業規格)(JIS K 6767 : 1995 ポリエチレンフォーム試験方法)で規定してい
た試験方法の一部について規定した。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
1.1   この規格は,ポリエチレンを原料とする軟質及び半硬質発泡プラスチックの試験方法について規定
する。ISO 1872-1に規定のポリエチレンに関する諸特性又はISO 4613-1に規定のエチレン共重合体に類似
の性質をもつ,エチレン共重合体若しくはポリエチレンとの重合体混合物を含む発泡体についても,この
規格の手順を適用することができる。
1.2   発泡ポリエチレンの最終使用形態に関係のない特性の基本試験を7.に示し,特定の用途に関連する
特性を測定するための補足試験を8.に示す。
1.2.1  基本試験
                            箇条番号
  見掛け密度                7.1又は附属書1の1
  圧縮応力−ひずみ          7.2
  圧縮永久ひずみ            7.3又は附属書1の4
  引張強さ及び伸び          7.4又は附属書1の2
  熱的安定性                7.5
  吸水率                    7.6
  燃焼性                    7.7
  圧縮硬さ                  附属書1の3
1.2.2  補足試験
                            箇条番号
  動的緩衝性能              8.1
  圧縮クリープ              8.2又は附属書1の5
  熱伝導率                  8.3

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  透湿度                    8.4
  動的こわさ                8.5
  セル数                    8.6
  引裂強さ                  8.7
  繰返し圧縮永久ひずみ      8.8
1.3   附属書1(規定)は,2002年4月1日以降は適用しない。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで,発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの
規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を付
記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS K 6251 加硫ゴムの引張試験方法
    JIS K 6922-1 : 1997 プラスチック−ポリエチレン (PE) 成形用及び押出用材料,第1部 : 呼び方のシ
        ステム及び仕様表記の基礎
      備考 ISO 1872-1 : 1993 Plastics−Polyethylene (PE)   oulding and extrusion materials−Part 1 :
                Designation system and basis for specificationsが,この規格と一致している。
    JIS K 6924-1 : 1997 プラスチック−エチレン/酢酸ビニル (E/VAC) 成形用及び押出用材料−第1
        部 : 呼び方のシステム及び仕様表記の基礎
      備考 ISO 4613-1 : 1993 Plastics−Ethylene/vinyl acetate (E/VAC)   oulding and extrusion materials−
                Part 1 : Designation and specificationが,この規格と一致している。
    JIS K 7100 プラスチックの状態調節及び試験場所のための標準雰囲気
    JIS K 7222 1999 発泡プラスチック及びゴム−見掛け密度の測定
      備考 ISO 845 : 1988 Cellular plastics and rubbers−Determination of apparent (bulk)   ensityが,この規
                格と一致している。
    JIS Z 0235 1995 包装用緩衝材料の評価試験方法
      備考 ISO 4651 : 1988 Cellular rubbers and plastics−Determination of dynamic cushioning performance
                が,この規格と一致している。
    JIS Z 8401 数値の丸め方
    ISO 1663 : 19991)   igid cellular plastics−Determination of water vapour transmission properties
    ISO 1798 : 1997 Flexible cellular polymeric materials−Determination of tensile strength and elongation at
        break
    ISO 1856 : 1980 Polymeric materials, cellular flexible−Determination of compression set
    ISO 1923 : 1981 Cellular plastics and rubbers−Determination of linear dimensions
    ISO 2896 : 1987 Cellular plastics, rigid−Determination of water absorption
    ISO 3386-1 : 1986 Polymeric materials, cellular flexible−Determination of stress-strain characteristics in
        compression−Part 1 : Low-density materials
    ISO 3582 : 1978 Cellular plastic and cellular rubber materials−Laboratory assessment of horizontal burning
        characteristics of small specimens subjected to a small flame
1) 間もなく発行予定(ISO 1663 : 1981の改正版)

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                                                                                              3
                                                                                   K 6767 : 1999
    ISO 7850 : 1986 Cellular plastics, rigid−Determination of compressive creep
    ISO 8301 : 1991 Thermal insulation−Determination of steady-state thermal resistance and related properties
        −Heat flow meter apparatus
    ISO 8302 : 1991 Thermal insulation−Determination of steady-state thermal resistance and related properties
        −Guarded hot plate apparatus
    ISO 8497 : 1994 Thermal insulation−Determination of steady-state thermal transmission properties of
        thermal insulation for circular pipes
    ISO 9772 : 1994 Cellular plastics−Determination of horizontal burning characteristics of small specimens
        subjected to a small flame
3. 試験片 試験片は,端部に欠損等がなく,側面が平滑かつ表面に対して垂直になるように切り取る。
試験片は,試料の各試験特性を代表する値が測定できるような部分から採取する。試料に異方性が考えら
れる場合,試験片は事実上最も重要となる方向における特性が測定できるような向きに切り取る。
  試料の数,形状及び寸法は,7.及び8.の要求事項に従わなければならない。特定の試験手順による要求
がある場合を除き,試験片の表面は,材料が実際に使用されるときの状態と基本的に同じ状態でなければ
ならない。
4. 状態調節
4.1   材料を製造してから,試験片を試験に供するまでに72時間以上経過させる。
  材料は,試験片作製まで標準状態で保管しなければならない。7.及び8.に指定のない場合,試験片は試
験直前まで23℃±2℃で16時間以上状態調節する。
  この状態調節時間は,上述の72時間の一部としてよい。2),3)
4.2   5.2の標準状態に試験前24時間以上置き,温湿度の平衡状態に達したものを使用してもよい。
5. 試験期間中の環境
5.1   温度23℃±2℃,相対湿度 (50±5) %において試験を行う。
5.2   独立気泡構造で温湿度の差により特性がほとんど変わらない材料についてはJIS K 7100の標準温湿
                                               ) %]でもよい。ただし,この温湿度状態で試験を行うこと
度状態3級[温度23℃±5℃,相対湿度 (502010
ができない場合は,そのときの温湿度を付記する。
6. 寸法測定 ISO 1923に規定の試験装置を使用することが望ましい。厚さの測定においては,曲面材か
ら採取するために試験片の測定域が平面でない場合,直径20mmの円形測定子をもつダイヤルゲージを用
いて30mm以下の範囲で寸法を測定する。
  試験片のひずみが規定の測定精度を下回らなければ,円形測定子に1kPaまでの圧力を加えてもよい。
7. 基本試験
7.1   見掛け密度 JIS K 7222によって試験を行う。
2) ある種の材料については,物性が安定するまで製造後30日の養生が必要になることがある
3) 熱帯地域で使用が予定される場合には,温度27℃±2℃,相対湿度 (65±5) %が推奨される。

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  なお厚さが15mm以下のシートの場合は試験片の体積は15cm3以上あればよい。
7.2   圧縮応力−ひずみ ISO 3386-1によって圧縮応力の試験を行う。厚さ10mm以下の材料は,積み重
ねて10mm以上にする。試験には以下の細目を適用する。
7.2.1  圧縮速度は,試験機の圧縮板の1分当たりの移動速度ができるだけ材料厚さの50%に近いものとす
る。
7.2.2  初回圧縮時の圧縮応力を測定する。
7.2.3  10%,25%及び50%ひずみ時の圧縮応力を測定する。
7.3   圧縮永久ひずみ ISO 1856によって試験を行う。試験片を初めの厚さから25%ひずんだ状態に圧縮
し,温度23℃±2℃において22時間放置する。圧縮終了30分後及び24時間後の厚さを測定する。3)
  受渡当事者間の合意によって,他のひずみ状態における試験を追加してもよい。
7.4   引張強さ及び伸び ISO 1798及び次の細目によって,破断時の引張強さ及び伸びを測定する。
7.4.1  試験装置のつかみ具は,500mm/minの一定速度で移動させなければならない。
7.4.2  厚さが10mmに満たない材料は,そのままの厚さで試験を行う。
7.4.3  厚さ10mm以上の材料は,10mm±1mmにして試験を行う。
7.5   高温時の寸法安定性 高温時の寸法安定性試験は,次のA法,B法のうちのいずれかによる。
7.5.1  A法 ISO 7850 : 1986の操作Aの原理によって試験を行う。荷重40kPaにおいて7日間のクリー
プ試験を行い,厚さの変化が5%を超えた時点の温度を測定する。試験片の厚さは,そのままの材料の厚
さとする。厚さが20mmに満たない試験片は,重ね合せて20mm以上の厚さとする。試験温度は,試験中
の厚さの変化が5%を超えるまで5℃間隔で昇温する。
7.5.2  B法
7.5.2.1  試験片 試験片は上下面が平行で長さ150mm,幅150mmの正方形状の平板とし,厚さは製品の
ままとする。
7.5.2.2  装置 温度調節の精度が70℃±2℃の熱風循環式乾燥機を使用する。
7.5.2.3  操作 試験片の中央部に図1に示すように縦及び横方向にそれぞれ互いに平行に3本の直線を
50mm間隔になるように記入する。
  縦及び横方向について,それぞれ3本の太線部の長さを測定し,その平均値を求めて.初めの寸法とす
る。
  70℃±2℃に保った熱風循環式乾燥機の中に試験片を水平に置き,22時間加熱を行った後取り出し,5.
に規定した標準状態の試験場所に1時間放置し,前と同様に寸法を求め,加熱後の寸法とする。
                                    図1 加熱寸法変化試験片
7.5.2.4  計算 加熱寸法変化率は,次の式によって算出する。
3)  熱帯地域で使用が予定される場合には,温度27℃±2℃,相対湿度 (65±5) %が推奨される。

――――― [JIS K 6767 pdf 5] ―――――

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