JIS A 1129-2:2010 モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法―第2部:コンタクトゲージ方法

JIS A 1129-2:2010 規格概要

この規格 A1129-2は、モルタル又はコンクリートの供試体の側面の長さ変化をコンタクトストレインゲージを用いて測定する方法について規定。

JISA1129-2 規格全文情報

規格番号
JIS A1129-2 
規格名称
モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法―第2部 : コンタクトゲージ方法
規格名称英語訳
Methods of measurement for length change of mortar and concrete -- Part 2:Method with contact-type strain gauge
制定年月日
2001年6月12日
最新改正日
2015年10月26日
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対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

91.100.10, 91.100.30
主務大臣
国土交通
JISハンドブック
建築 II-1(試験) 2021, 建築 II-2(試験) 2021, 生コンクリート 2020, 土木 I 2020, 土木 II 2020
改訂:履歴
2001-06-12 制定日, 2010-08-10 改正日, 2015-10-26 確認
ページ
JIS A 1129-2:2010 PDF [8]
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pdf 目 次

ページ

  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 器具・・・・[1]
  •  3.1 ゲージプラグ・・・・[1]
  •  3.2 測定器・・・・[2]
  •  4 供試体・・・・[2]
  •  4.1 供試体の寸法・・・・[2]
  •  4.2 供試体の個数・・・・[2]
  •  4.3 供試体の保存・・・・[2]
  •  5 測定方法・・・・[3]
  •  5.1 基長・・・・[3]
  •  5.2 ゲージプラグの取付方法・・・・[3]
  •  5.3 測長方法・・・・[3]
  •  6 計算・・・・[4]
  •  7 報告・・・・[4]
  •  附属書A(参考)モルタル及びコンクリートの乾燥による自由収縮ひずみ試験方法・・・・[5]

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A 1129-2 : 2010

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本コン
クリート工学協会(JCI)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業
標準調査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS A 1129-2:2001は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
A 1129-2 : 2010

モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法−第2部 : コンタクトゲージ方法

Methods of measurement for length change of mortar and concrete− Part 2:Method with contact-type strain gauge

1 適用範囲

  この規格は,モルタル又はコンクリートの供試体の側面の長さ変化をコンタクトストレインゲージを用
いて測定する方法について規定する。
注記 参考として附属書Aに,モルタル及びコンクリートの乾燥による自由収縮ひずみ試験方法につ
いて示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 7503 ダイヤルゲージ

3 器具

3.1 ゲージプラグ

 ゲージプラグは,供試体には(貼)り付け又は埋め込んで供試体の長さ変化を測定す
るための標点となるもので,さびを生じない金属製のものとする。
なお,埋め込み用ゲージプラグは,供試体の表面まで埋め込むものとする。
ゲージプラグの例を,図1に示す。
単位 mm
図1−コンタクトゲージ方法用のゲージプラグの例

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3.2 測定器

 測定器は,これをゲージプラグに押し付けて附属のダイヤルゲージの目盛を読み取れる構造
のもので,次の条件を備えていなければならない。
a) 測定を繰り返して行う場合に,常に一定の状態で測定することができる。
b) 各供試体のゲージプラグ間の距離の変化を容易に測定できるような測定範囲をもっている。
c) 附属のダイヤルゲージは,JIS B 7503の規定に適合するもの,又はこれと同等のデジタル表示のもの。
d) 熱膨張率の小さい標準尺を備えている。標準尺は,インバー鋼を用いるのが望ましい。
測定器の一例を,図2に示す。
図2−コンタクトゲージ方法の測定器の一例

4 供試体

4.1 供試体の寸法

  供試体の寸法は,モルタルの場合40×40×160 mm,コンクリートの場合断面を正方形とし,断面の一
辺は粗骨材の最大寸法の3倍以上,長さは断面の一辺の3.5倍以上とするのが望ましい。粗骨材の最大寸
法が25 mm以下の場合100×100×400 mm(又は500 mm)とするのが望ましい。

4.2 供試体の個数

  供試体の個数は,試験ごとに定めた個数とする。特に個数を定めないときは,同一条件の試験に対して
3個とする。

4.3 供試体の保存

  供試体は,試験期間中にその試験ごとに定めた温度及び湿度となるように保存する。特に温度及び湿度
を定めないときは,温度20±2 ℃,相対湿度(60±5)%とする。保存時は,ゲージプラグを損傷しない
よう,また,供試体周辺の環境条件が均等で供試体個々の保存条件も等しくなるように保存する。
各供試体を支持する箇所の位置は,供試体を2か所で支持したとき,供試体の自重によって供試体に生
じる正負の最大曲げモーメントがほぼ等しくなるようにする。
なお,支持する箇所は,モルタル供試体の場合は供試体の両端から約30 mm,コンクリートの100×100

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×400 mm供試体の場合は供試体の両端から約80 mmとする。

5 測定方法

5.1 基長

  基長の定め方は,次による。
a) あらかじめ設定した標点間の距離を基長という。
b) 基長は,測定器の測定範囲,標準尺の長さ,ダイヤルゲージの目量又は最小表示量,粗骨材の最大寸
法を考慮して定める。
c) コンクリートの場合,基長は粗骨材の最大寸法の4倍以上とする。
d) 基長は,ダイヤルゲージの目量又は最小表示量が0.001 mmの場合 100 mm 1) 以上,目量又は最小表示
量が0.01 mmの場合 200 mm 2) 以上とする。
注記 基長の定め方は,一般に標準尺に設けられた標点間の距離を基長とするのが便利である。
注1) 目量又は最小表示量が,長さ変化率で10×10−6以下に相当する。
2) 目量又は最小表示量が,長さ変化率で50×10−6以下に相当する。

5.2 ゲージプラグの取付方法

  ゲージプラグは,供試体の側面又は上面の中心線上で,それぞれの標点間の距離がほぼ基長となるよう
に取り付ける。
なお,標点から供試体端面までの距離は,モルタル供試体の場合8 mm以上,コンクリート供試体の場
合25 mm以上となるように取り付ける。
供試体の側面にはり付ける形式のゲージプラグは,接着剤を用いて動かないようにはり付ける。供試体
に埋め込む形式のものは,供試体を成形するとき,コンクリートの打込み面の中心線上に標点間隔が変わ
らないように仮押さえ金具などを用いて止め付けておいて埋め込むか,又は供試体が硬化した後,側面に
ドリルなどを用いて小さい穴をあけ,接着剤を用いて埋め込む。
仮押さえ金具の一例を,図3に示す。
図3−仮押さえ金具の一例

5.3 測長方法

  測長方法は,次による。
a) 測定器,標準尺及び供試体は,測定時にその試験ごとに定めた温度になるようにしなければならない。
特に温度を定めないときは,20±2 ℃とする。

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JIS A 1129-2:2010の国際規格 ICS 分類一覧

JIS A 1129-2:2010の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISB7503:2017
ダイヤルゲージ