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JIS A 1435:2013 規格概要
この規格 A1435は、建築物の外装に使用される材料のうち,工場で板状に成形製造した無機質材料の凍結融解作用に対する抵抗性を試験する方法について規定。
JISA1435 規格全文情報
- 規格番号
- JIS A1435
- 規格名称
- 建築用外装材料の凍結融解試験方法
- 規格名称英語訳
- Method of test for resistance of exterior materials of buildings to freezing and thawing
- 制定年月日
- 1991年5月1日
- 最新改正日
- 2017年10月20日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 91.060.10, 91.120.30
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 建築 II-1(試験) 2021, 建築 II-2(試験) 2021
- 改訂:履歴
- 1991-05-01 制定日, 1996-07-01 確認日, 2001-02-20 確認日, 2006-11-20 確認日, 2011-10-20 確認日, 2013-02-20 改正日, 2017-10-20 確認
- ページ
- JIS A 1435:2013 PDF [13]
A 1435 : 2013
pdf 目 次
ページ
- 序文・・・・[1]
- 1 適用範囲・・・・[1]
- 2 試験の種類・・・・[1]
- 3 試験方法・・・・[1]
- 3.1 水中凍結水中融解法・・・・[1]
- 3.2 気中凍結気中融解法・・・・[3]
- 3.3 気中凍結水中融解法・・・・[5]
- 3.4 片面吸水凍結融解法・・・・[6]
- 4 試験結果の評価・・・・[7]
- 5 報告事項・・・・[9]
- 附属書A(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表・・・・[10]
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS A 1435 pdf 1] ―――――
A 1435 : 2013
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人建材
試験センター(JTCCM)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規
格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規
格である。
これによって,JIS A 1435:1991は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
(pdf 一覧ページ番号 2)
――――― [JIS A 1435 pdf 2] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
A 1435 : 2013
建築用外装材料の凍結融解試験方法
Method of test for resistance of exterior materials of buildings to freezing and thawing
序文
この規格は,1991年に外壁材料に適用することを意図して制定され,これまで改正されずに,今回の改
正に至っている。今回の改正は,その後の屋根材への用途拡大,引用規格の廃止(予定)に伴う試験方法
の一部見直しなどに対応するために改正した。また,技術上重要な改正に関する旧規格との対照を附属書
Aに示す。
なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。
1 適用範囲
この規格は,建築物の外装に使用される材料(以下,外装材料という。)のうち,工場で板状に成形製造
した無機質材料の凍結融解作用に対する抵抗性を試験する方法について規定する。
2 試験の種類
試験の種類は,試験片に対する凍結条件,融解条件及び水の供給方法によって表1のとおり区分する。
表1−試験の種類
試験の種類 凍結条件 融解条件 水の供給 想定する環境条件の例
方法
水中凍結水中融解法 水中 水中 全面 土台回り,水切り部など比較的長く水に接
触される状態で使用される場合
気中凍結気中融解法 気中 気中 全面 雨がかりのあるところで使用される場合
気中凍結水中融解法 気中 水中 全面
片面吸水凍結融解法 気中 気中 片面 外装材料の結露などによる影響が大きい
ところで使用される場合
3 試験方法
3.1 水中凍結水中融解法
3.1.1 試験装置 凍結融解試験装置は,凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却・加熱装置,試験槽,
温度測定装置及び制御装置から構成する。
3.1.1.1 冷却・加熱装置 温度管理用試験片の中心部温度を所定時間内に凍結時−20±2 ℃,融解時10
±2 ℃にすることができ,かつ,試験槽内の冷媒温度を+20 ℃−25 ℃の範囲に制御できる能力をもつ
もの。
3.1.1.2 試験槽 槽内の温度分布を均一にするための循環装置をもつもの。
――――― [JIS A 1435 pdf 3] ―――――
2
A 1435 : 2013
3.1.1.3 温度測定装置 温度管理用試験片の中心部温度を±1 ℃以内の精度で測定でき,連続して記録で
きるもの。
3.1.1.4 凍結融解サイクルの試験装置 凍結融解の切替え及び温度管理を自動的に制御できるもの。
3.1.1.5 試験片容器 内面に突起部をもつゴム製のもの(又は,それと同等の機能をもつもの)。容器の
例を図1に示す。
単位 mm
t : 試験片の厚さ
図1−試験片容器の断面(例)
3.1.2 試験片
試験片は,次による。
a) 試験片の寸法は,長さ×幅を200 mm×100 mm又は400 mm×100 mmとし,厚さは製品の厚さとする。
試験片が前記寸法未満の場合は,製品の寸法とする。
b) 試験片の表面,裏面及び小口面の処理は行わない。
c) 試験片の数量は,5個とする。
3.1.3 試験方法
試験方法は,次による。
a) 凍結融解試験に先立ち,試験片を48時間水中に浸せきさせる。
b) 凍結融解中,試験片は常に約3 mm厚さの水で全面が覆われていなければならない。
c) 試験中の温度管理は,試験片と同じ種類の温度管理用試験片の中心部温度で行う。試験片中心部温度
と試験片表面温度との関係が明確な場合は,試験片表面温度で管理してもよい。
d) 凍結融解の条件は,試験片の中心部温度が冷却時の最低温度で−20±2 ℃,融解時の最高温度で10±
2 ℃とする。
なお,試験開始直後の1サイクル及び試験中断後の最初の1サイクルは,室温から開始する。
e) 凍結融解の1サイクルに要する時間は,3時間以上5時間以内とし,融解に要する時間を1サイクル
の25 %以上とする。d)の条件を満足できない場合,1サイクルに要する時間の延長はしてもよいが短
縮はできない。
f) 試験槽内の冷媒の温度は,+20 ℃−25 ℃の範囲を超えてはならない。
g) 凍結融解サイクル数は,各対象材料ごとに定める。また,測定サイクルごとに試験片の上下左右を入
れ換える。
h) 試験を中断する場合は,試験片を−10 ℃以下の凍結状態で保存する。
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A 1435 : 2013
3.2 気中凍結気中融解法
3.2.1 試験装置 凍結融解試験装置は,試験片に所定の凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却装置,
試験槽,水槽,散水装置,温度測定装置及び制御装置から構成する。
なお,試験装置の一例を図2に,また,試験片保持籠の一例を図3に示す。
3.2.1.1 冷却装置 負荷時に,試験片の中心部温度が80分以内に−20±2 ℃に達する能力をもつもの。
3.2.1.2 試験槽 送風機を装備し,槽内温度分布が可能な限り均一にできるもの。
3.2.1.3 水槽 融解に必要な十分な容量をもち,30±2 ℃の水温を維持できる加熱装置をもつもので,融
解時の散水でもこの温度が保てるもの。
3.2.1.4 散水装置 全ての凍結した試験片に水をまんべんなく散布し,融解できる機構をもつもの。
3.2.1.5 温度測定装置 ±1 ℃以内の精度で測定でき,凍結融解サイクル中の温度変化を連続して記録す
ることが可能であるもの。
3.2.1.6 凍結融解サイクルの試験装置 凍結融解の切替え及び温度管理を自動的に制御できるもの。
3.2.1.7 試験片保持籠 試験片の立て置きができ,冷気及び融解するための水の流れを妨げないよう確実
に保持できる構造をもつもの。
単位 mm
図2−試験装置の一例
――――― [JIS A 1435 pdf 5] ―――――
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