JIS B 0023:1996 製図―幾何公差表示方式―最大実体公差方式及び最小実体公差方式

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             B 0023-1996

製図−幾何公差表示方式−最大実体公差方式及び最小実体公差方式

Technical drawings−Geometrical tolerancing− Maximum material requirement and least material requirement

日本工業規格(日本産業規格)としてのまえがき
この規格は,1988年第1版として発行されたISO 2692 (Technical drawings−Geometrical tolerancing−
Maximum material principle) 及び1992年に発行されたISO 2692追加版1 (Technical drawings−Geometrical
tolerancing−Maximum material principle Amendment 1 : Least material requirement) を翻訳して,前者を第1部,
後者を第2部とし,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格の中で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格の規定内容を変更した事項又は原国際
規格にはない事項である。
                                   第1部 最大実体公差方式
            0.

序文

0.1   二つのフランジのボルト穴とそれらを締め付けるボルトとのように,部品の組立は,互いにはめ合
わされる形体の実寸法と実際の幾何偏差との間の関係に依存する。
  組み付ける形体のそれぞれがその最大実体寸法(例えば,最大許容限界寸法の軸及び最小許容限界寸法
の穴)であり,かつ,それらの幾何偏差(例えば,位置偏差)も最大であるときに,組立すきまは最小に
なる。
  組み付けられた形体の実寸法がそれらの最大実体寸法から最も離れ(例えば,最小許容限界寸法の軸及
び最大許容限界寸法の穴),かつ,それらの幾何偏差(例えば,位置偏差)がゼロのときに,組立すきまは
最大になる。
  以上から,はまり合う部品の実寸法が両許容限界寸法内で,それらの最大実体寸法にない場合には,指
示した幾何公差を増加させても組立に支障をきたすことはない。
  これを“最大実体公差方式”といい,記号Mによって図面上に指示する。
  この規格の中の図は,最大実体公差方式の理解を助けるためにだけ示すものであり,寸法及び公差の値
は,説明の目的のためにだけ示してある。
  さらに,簡略化のために,図示例は単純形状を用いている。
0.2   この規格のすべての図は,統一するために,第三角法で示す。
    参考 ISO 2692では,すべての図を第一角法で示している。
  第一角法による場合にも,規定された原則を損なうことなく,そのまま使用できるものと理解するのが

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B 0023-1996
よい。
  幾何公差表示方式に使用する記号(字体及び寸法)の一義性を図るために,ISO 7083を参照されたい。
    参考 ISO 7083の内容については,JIS B 0021を参照のこと。
1. 適用範囲 この規格は,最大実体公差方式及びその適用について規定する。
  最大実体公差方式の使用は,寸法公差と幾何公差とが相互に依存する部品同士の組付けを妨げることな
く,製造を容易にすることができる。
    備考 単独形体に用いる包絡の条件(5.2.2参照)は,記号Eによって指示しても(JISB 0024参照),
          包絡の条件を規定する適切な国家規格を引用して指示してもよい。
2. 引用規格
    ISO 1101 Technical drawings−Geometrical tolerancing−Tolerancing of form, orientation, location and
        run-out−Generalities, definitions, symbols, indications on drawings
      参考 JIS B 0021-1984(幾何公差の図示方法)が,この国際規格と同等である。
    ISO 5458 Technical drawings−Geometrical tolerancing−Positional tolerancing
      備考 JIS B 0025-1991(製図−幾何公差表示方式−位置度公差方式)が,この国際規格と一致して
                いる。
    ISO 5459 Technical drawings−Geometrical tolerancing−Datums and datum-systems for geometrical
        tolerances
      参考 JIS B 0022-1984(幾何公差のためのデータム)が,この国際規格と同等である。
    ISO/TR 5460 Technical drawings−Geometrical tolerancing−Tolerancing of form, orientation, location and
        run-out−Verification principles and methods−Guidelines
      参考 JIS B 0021の参考を参照のこと。
    ISO 7083 Technical drawings−Symbols for geometrical tolerancing−Proportions and dimensions
    ISO 8015 Technical drawings−Fundamental tolerancing principle
      備考 JIS B 0024-1988(製図−公差表示方式の基本原則)が,この規格と一致している。
3. 定義
3.1   局部実寸法 形体の任意の断面における個々の距離,すなわち,任意の相対する2点間で測定した
寸法[図1,図12(b)及び図13(b)参照]。
3.2   はまり合う寸法
3.2.1  外側形体のはまり合う寸法 形体の表面の最も高い点で接触して,その形体に外接する最小の完全
形体の寸法。
    備考 例えば,表面の最も高い点に接触する,完全形状の最小円筒の寸法,又は完全形状の二つの平
          行平面間の最短距離(図1参照)。
3.2.2  内側形体のはまり合う寸法 形体の表面の最も高い点で接触して,その形体に内接する最大の完全
形体の寸法(参考図1参照)。
    備考 例えば,表面の最も高い点に接触する,完全形状の最大円筒の寸法,又は完全形状の二つの平
          行平面間の最長距離(図1及び参考図1参照)。

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3.3   最大実体状態 (maximum material condition) (MMC)  形体のどこにおいても,その形体の実体が最大
となるような許容限界寸法,例えば,最小の穴径,最大の軸径をもつ形体の状態(図1参照)。
    備考 形体の軸線は,真直である必要はない。
3.4   最大実体寸法 (maximum material size) (MMS) 形体の最大実体状態を決める寸法(図1参照)。
3.5   最小実体状態 (least material condition) (LMC)形体のどこにおいても,その形体の実体が最小とな
るような許容限界寸法,例えば,最大の穴径,最小の軸径をもつ形体の状態(図1参照)。
3.6                                          形体の最小実体状態を決める寸法(図1参照)。
      最小実体寸法 (least material size) (LMS)
3.7                                   図面指示によってその形体に許容される完全形状の限界であり,
      実効状態 (virtual condition) (VC)
この状態は,最大実体寸法と幾何公差との総合効果によって生じる。
  最大実体公差方式を適用する場合には,記号Mを付記した幾何公差にだけ実効状態を考慮しなければな
らない(図1参照)。
    参考 穴については,参考図1を参照。
    備考 実効状態は,機能ゲージ (functional gauge) の理論的な設計寸法を表す。
3.8   実効寸法 (VS)  形体の実効状態を決める寸法。

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                                              図1

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                                                                                    B 0023-1996
                                            参考図1
4. 最大実体公差方式
4.1   一般 最大実体公差方式は,公差付き形体に対する実効状態を越えないことを,そして,もしデー
タムに対しても指示されるならば,データム形体に対する完全形状の最大実体状態を越えないことを要求
する公差方式である。
  この公差方式は,軸線又は中心平面に適用し,寸法と幾何公差との間の相互依存関係を考慮している。
この公差方式を適用する場合には,記号Mを指示する。
4.2 公差付き形体への最大実体公差方式の適用 最大実体公差方式を公差付き形体に適用する場合には,
対象とする公差付き形体が両許容限界寸法内でその最大実体状態から離れていると,形体が実効状態を越
えないという条件で,指示した幾何公差を増加させることができる。

――――― [JIS B 0023 pdf 5] ―――――

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