JIS B 0906:1998 機械振動―非回転部分における機械振動の測定と評価―一般的指針

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B 0906 : 1998 (ISO 10816-1 : 1995)

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。
  これによって,JIS B 0906-1989は改正され,この規格に置き換えられる。
  今回の改正は,国際規格の規格の体系化に合わせて,ISO 10816-1との整合化を図った。
  JIS B 0906には,次に示す附属書がある。
    附属書A(参考) 振動波形の関係
    附属書B(参考) それぞれの機械グループごとの広帯域振動の暫定基準
    附属書C(参考) 評価基準の明確な記述のための一般的指針
    附属書D(参考) 振動変化のベクトル解析
    附属書E(参考) 転がり軸受の損傷検出のための専門的な計測及び分析
    附属書F(参考) 参考文献

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            B 0906 : 1998
                                                                          (ISO 10816-1 : 1995)

機械振動−非回転部分における機械振動の測定と評価−一般的指針

Mechanical vibration−Evaluation of machine vibration by measurements on non-rotating parts−General guidelines

0. 序文 この規格は,1995年に第1版として発行されたISO 10816-1, Mechanical vibration−Evaluation of
machine vibration by measurements on non-rotating parts−Part 1 : General guidelinesを翻訳し,技術的内容及び
規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,完成した機械の軸受箱のような非回転部分,また適用できる場合には非往復動部分で測定
された機械振動の測定と評価に関する一般的な指針をまとめた基本的な規格である。この規格には,それ
ぞれに分類された機種ごとの測定と評価基準の詳細な内容が第1部に続く各部で制定される予定であり,
規格体系の構成については,この規格の解説に記述している。
  機械として故障のない運転のために,その運転状態を適正に把握するには,多くの機械では非回転部分
の測定で十分である。しかしながら,弾性ロータを含むようなある種の機械では非回転部分での測定は総
合的に見て適正でないことがあり,回転部分及び非回転部分の両方又は回転部分だけの測定による機械の
監視が必要となる。このような機械に対しては,軸振動に関する指針ISO 7919-1で補うことができる。も
し,両方の規格の適用が可能であるならば,一般的にはより厳しい方を採用する。
  振動測定は定型的運転監視,受入試験及び診断や解析的研究を含む多くの目的のために用いることがで
きるが,この規格は運転監視及び受入試験だけの指針を与えるように意図している。
  三つの主要な測定パラメータ(変位,速度,加速度)の定義及びそれらの制限値を示す。これらの指針
を遵守することによって,ほとんどの場合満足な運転性能が保証される。
1. 適用範囲 この規格は,完成した機械の非回転部分,また適用できる場合には非往復動部分での振動
の測定と評価に関する一般的な条件と手順を規定するもので,振動の大きさと振動変化によって表された
一般的な評価基準として,運転監視と受入試験に適用することができる。これは結合された他方の機械へ
の影響を最小にし,かつ,機械の信頼性,安全性及び長期運転を確保することを主目的とする。また,こ
の指針は,運転制限値の設定についても規定している。
  さらに,評価基準は機械自身によって生じる振動に関するものであり,外部から伝達される振動につい
てのものではない。
  この規格は,ねじり振動については規定していない。

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B 0906 : 1998 (ISO 10816-1 : 1995)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成する。
引用規格は,その最新版を適用する。
    ISO 7919-1 : 1996 Mechanical vibration of non-reciprocating machines−Measurements on rotating shafts
        and evaluation criteria−Part 1 : General guidelines
3. 測定 機械の振動を評価するために推奨する測定,手順及び運転条件について規定する。この指針に
よって,5.に規定する評価基準に従って振動の評価ができる。
3.1   測定パラメータ
3.1.1  振動数範囲 機械で発生した振動の周波数スペクトルを包含するように,広帯域振動(1)の測定を行
わなければならない。
  振動数範囲は対象とする機械の形式に依存する。例えば,転がり軸受の健全性を評価するのに必要な振
動数範囲は,流体軸受だけを用いた機械よりも高い周波数を含むべきである。
  それぞれに分類された機種ごとで必要な計器の振動数範囲の指針は,今後制定されるISO 10816-1に続
く各部に規定される。
    備考 従来,振動のシビアリティは,10Hz1 000Hzまでの範囲の広帯域振動速度のrms値 [mm/s
          (rms)   ] と関連付けられていた。しかし,この規格では,それぞれの機械分類ごとに異なる振動
          数範囲と測定量を適用する。
3.1.2  測定量 この規格の測定量は,次による。
a) 振動変位    
b) 振動速度 mm/s
c) 振動加速度 m/s2
  これらの測定量の使用,適用及び制限については,更に5.で規定する。
  一般に,広帯域の加速度,速度,変位の間には,単純な関係はない。振動のピーク値 (0-p),p-p値 (p-p),
rms値 (rms) 及び平均値の間にも単純な関係はない。この理由は附属書Aに規定する。ここでは振動波形
の調和成分が既知であるとしたときの上述の量の関係が定義されている。
  混乱を避け,かつ,正確に判断するためには,いつも同じ測定単位,例えば,         p-p),mm/s (rms) を
用いることが重要である。
3.1.3  振動の大きさ 4.の条件を満たす計測器による測定結果を,特定の測定位置と測定方向での振動の
大きさと呼ぶ。
  これまでの実績から,回転機械の広帯域振動の評価は振動速度のrms値で行うのが一般的である。これ
は振動エネルギーと関係付けることができるためである。しかし,変位又は加速度のような他の量,また,
rms値の代わりにピーク値を選んでもよい。
  この場合,rms値に基づいた基準とは必ずしも単純に関係付けることができず,別な基準が必要である。
3.1.4  振動シビアリティ 通常の測定では,種々の測定位置で2方向又は3方向について測定を行う。そ
の結果,振動の大きさの異なった一連の測定結果が得られる。決められた機械の支持状態と運転条件で測
定した複数の広帯域振動値の中の最大値を振動シビアリティと定義する。
  ほとんどの機械では,一つの振動シビアリティの値で,その機械の振動状態を代表させることができる。
しかし,ある種類の機械については,この方法は適切でないことがある。この場合,多くの位置で測定し
(1) 特定の振動数成分を取り出すためのフィルターを通さずに測定される振動データ

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                                                                  B 0906 : 1998 (ISO 10816-1 : 1995)
た結果に対して,振動の厳しさを別々に評価すべきである。
3.2   測定位置 測定は,軸受,軸受箱又は動荷重に十分応答し,機械の振動の全体を特徴付ける構造部
材で行うべきである。典型的な測定位置を図15に示す。
  各々の測定位置での振動挙動を明らかにするためには,直交3方向で測定する必要がある。図15に示
した全点の測定は,一般に受入試験に対してだけ必要である。運転監視では,半径方向の一つ又は二つの
方向,例えば,軸に直交する水平方向又は垂直方向で測定するのが普通である。
  軸方向振動の測定も有効である。軸方向の振動測定では,軸方向の動荷重が直接に伝達されるスラスト
軸受位置がその機械の振動状態を最もよく表す。
  それぞれに分類された機種ごとの詳細な推奨案は,ISO 10816-1に続く各部で規定する。

――――― [JIS B 0906 pdf 4] ―――――

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B 0906 : 1998 (ISO 10816-1 : 1995)
                            図1 軸受台(ペデスタル形軸受)の測定点
                            図2 軸受箱(ハウジング形軸受)の測定点

――――― [JIS B 0906 pdf 5] ―――――

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