JIS B 8267:2015 圧力容器の設計

                                                                                   B 8267 : 2015

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  1.1 適用する圧力容器・・・・[1]
•  1.2 圧力容器の範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[2]
•  3 用語及び定義・・・・[6]
•  4 材料・・・・[7]
•  4.1 一般・・・・[7]
•  4.2 鉄鋼材料・・・・[8]
•  4.3 材料の許容応力・・・・[8]
•  4.4 材料の機械試験・・・・[9]
•  4.5 材料の諸特性・・・・[10]
•  5 設計・・・・[10]
•  5.1 一般・・・・[10]
•  5.2 胴及び鏡板・・・・[12]
•  5.3 ふた板・・・・[14]
•  5.4 ボルト締めフランジ・・・・[14]
•  5.5 穴・・・・[15]
•  5.6 管台及び管の接合・・・・[15]
•  5.7 管板・・・・[15]
•  5.8 ステーによって支える平鏡板・・・・[15]
•  5.9 伸縮継手・・・・[15]
•  6 溶接・・・・[15]
•  6.1 一般・・・・[15]
•  6.2 溶接継手効率・・・・[40]
•  6.3 突合せ溶接・・・・[40]
•  6.4 プラグ溶接・・・・[44]
•  6.5 胴と管板又は平鏡板の溶接・・・・[44]
•  6.6 溶接後熱処理・・・・[45]
•  6.7 溶接士・・・・[45]
•  7 製作・・・・[45]
•  7.1 一般・・・・[45]
•  7.2 胴の直径法真円度・・・・[45]
•  7.3 鏡板の製作公差・・・・[48]
•  7.4 胴及び鏡板の成形加工・・・・[48]
•  7.5 ステーの取付け・・・・[50]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS B 8267 pdf 1] ―――――

B 8267 : 2015

pdf 目次

ページ

•  8 試験及び検査・・・・[51]
•  8.1 突合せ溶接継手の機械試験・・・・[51]
•  8.2 溶接継手の非破壊試験・・・・[52]
•  8.3 非破壊試験の方法及び結果の判定・・・・[54]
•  8.4 非破壊試験の再試験・・・・[55]
•  8.5 耐圧試験・・・・[55]
•  8.6 漏れ試験・・・・[56]
•  8.7 最終検査・・・・[56]
•  9 安全装置・・・・[57]
•  9.1 一般・・・・[57]
•  9.2 計装設備・・・・[57]
•  10 表示及び適合性評価・・・・[57]
•  10.1 表示・・・・[57]
•  10.2 適合性評価・・・・[57]
•  附属書A(規定)JIS B 8285の附属書Aに示すP番号とASMEのP番号の対応・・・・[58]
•  附属書B(規定)規格材料の許容引張応力・・・・[59]
•  附属書C(規定)特定材料・・・・[107]
•  附属書D(規定)材料の機械的性質及び物理的性質・・・・[116]
•  附属書E(規定)圧力容器の胴及び鏡板・・・・[132]
•  附属書F(規定)圧力容器の穴補強・・・・[181]
•  附属書G(規定)圧力容器のボルト締めフランジ・・・・[197]
•  附属書H(規定)全面形非金属ガスケットを用いる全面座フランジ・・・・[216]
•  附属書I(規定)金属面接触フランジ・・・・[220]
•  附属書J(規定)リバースフランジ・・・・[238]
•  附属書K(規定)圧力容器の管板・・・・[243]
•  附属書L(規定)圧力容器のふた板・・・・[248]
•  附属書M(規定)圧力容器のステーによって支える板・・・・[254]
•  附属書N(規定)圧力容器の伸縮継手・・・・[258]
•  附属書O(規定)圧力容器の溶接継手の機械試験・・・・[262]
•  附属書P(規定)圧力容器の耐圧試験・・・・[266]
•  附属書Q(規定)円筒胴のリガメント効率・・・・[268]
•  附属書R(規定)圧力容器の衝撃試験・・・・[273]
•  附属書S(規定)溶接後熱処理・・・・[292]
•  附属書T(規定)許容圧力確認試験・・・・[300]

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                                                                                   B 8267 : 2015

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大
臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS B 8267:2008は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  この規格の一部の図・表で † マークの付いているものは,アメリカ機械学会(The American Society of
Mechanical Engineers)によるアメリカ機械学会ボイラ圧力容器規格(ASME Boiler and Pressure Vessel Code
2010)等から引用した資料であり,同学会Code & Standards Departmentの文書による承諾を得ている。ASME
から事前に文書による承諾を得ない限り,これら資料を翻訳又は複製してはならない。
  “The figures and tables marked with † in this standard, were adapted from the ASME Boiler and Pressure Vessel
Code 2010 by The American Society of Mechanical Engineers with the written consent of the ASME Code &
Standards Department. No additional translation or reproduction may be made of these materials without the prior
written consent of ASME.”

(pdf 一覧ページ番号 3)

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              B 8267 : 2015

圧力容器の設計

Construction of pressure vessel

1 適用範囲

1.1 適用する圧力容器

  この規格は,設計圧力30 MPa未満の圧力容器の構造及び取付物について規定する。
  この規格は,JIS B 8265と,材料の許容応力,衝撃試験などが異なる。ここで,圧力容器とは,圧力を
保持する容器,圧力を発生する流体を内蔵する容器,又は外圧を保持する容器(以下,圧力容器という。)
をいう。ただし,次のa)   f) の圧力容器には適用しない。
    注記 圧力とは,特に明記されていない限り,ゲージ圧力を示す。
a) 他の日本工業規格(日本産業規格)1) に規定する圧力容器
b) 非金属製の圧力容器
c) 原子力関係の圧力容器
d) リベット構造及びろう付構造の圧力容器
e) 直火を受ける圧力容器
f)  特殊な構造2) 又は特殊用途3) の圧力容器
      注1) 例を,次に示す。
            例1 JIS B 8265 圧力容器の構造−一般事項
            例2 JIS B 8266 圧力容器の構造−特定規格
            例3 JIS B 8201 陸用鋼製ボイラ−構造
            例4 JIS B 8240 冷凍用圧力容器の構造
            例5 JIS B 8241 継目なし鋼製高圧ガス容器
            例6 JIS B 8501 鋼製石油貯槽の構造(全溶接製)
         2) 複雑な形状をした圧力容器,低温平底円筒形の貯槽,メンブレン構造の貯槽など。
         3) 油圧機,水圧機,ポンプ,圧縮機,タービン,内燃機関,水圧シリンダ,気圧シリンダなどの
           回転機,又は往復機の圧力を保持する部分。

1.2 圧力容器の範囲

1.2.1  圧力容器の範囲は,圧力容器本体[胴,鏡板,直結する管台(ノズル)など],及び次のa)   c) に
示す圧力を保持する部分とする。
a) 圧力容器の胴,鏡板又は直結する管台に接合する管は,接合継手(溶接継手,ねじ継手又はボルト締
    結フランジ式管継手)から次の1)3) に示す部分とする。
  1) 溶接継手の場合は,溶接継手に最も近い管の周継手の開先面まで(周継手は含まない。)。
  2) ねじ継手(内ねじ付管継手を含む。)の場合は,ねじ継手の管側のねじ部まで。
  3) ボルト締結フランジ式管継手の場合は,ボルト締結フランジ式管継手の管側のフランジ面まで(ボ

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      ルト及びナットを含む。)。
b) 非耐圧部材を耐圧部分に直接溶接する場合は,溶接継手まで。
c) 圧力を保持するマンホール,ハンドホールなどのふた板まで(接合継手を含む。)。
1.2.2  バルブ(弁)を圧力容器の範囲としてもよい。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)は適用しない。
    JIS B 0190:2010 圧力容器の構造に関する共通用語
    JIS B 2220:2012 鋼製管フランジ
    JIS B 2239:2013 鋳鉄製管フランジ
    JIS B 2240:2006 銅合金製管フランジ
    JIS B 2241:2006 アルミニウム合金製管フランジ
    JIS B 2290:1998 真空装置用フランジ
    JIS B 8210:2009 蒸気用及びガス用ばね安全弁
    JIS B 8226-1:2011 破裂板式安全装置−第1部 : 一般
    JIS B 8226-2:2011 破裂板式安全装置−第2部 : 安全弁との組合せ
    JIS B 8226-3:2011 破裂板式安全装置−第3部 : 適用,選定及び取付け
    JIS B 8266:2006 圧力容器の構造−特定規格
    JIS B 8285:2010 圧力容器の溶接施工方法の確認試験
    JIS G 0306:2009 鍛鋼品の製造,試験及び検査の通則
    JIS G 0307:2014 鋳鋼品の製造,試験及び検査の通則
    JIS G 0581:1999 鋳鋼品の放射線透過試験方法
    JIS G 0582:2012 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0801:2008 圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法
    JIS G 3103:2012 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
    JIS G 3106:2008 溶接構造用圧延鋼材
    JIS G 3114:2008 溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材
    JIS G 3115:2010 圧力容器用鋼板
    JIS G 3116:2013 高圧ガス容器用鋼板及び鋼帯
    JIS G 3118:2010 中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板
    JIS G 3119:2013 ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼
        板
    JIS G 3120:2014 圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板
    JIS G 3126:2009 低温圧力容器用炭素鋼鋼板
    JIS G 3127:2013 低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板
    JIS G 3201:2008 炭素鋼鍛鋼品
    JIS G 3202:2008 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品
    JIS G 3203:2008 高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品
    JIS G 3204:2008 圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品

――――― [JIS B 8267 pdf 5] ―――――

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