JIS C 0366:1997 建築電気設備の電圧バンド

C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            C 0366 : 1997
                                                                   (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

建築電気設備の電圧バンド

Voltage bands for electrical installations of buildings

序文 この規格は,1973年に第1版として発行されたIEC 449, Voltage bands for electrical installations of
buildings及びAmendment 1 (1979) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した
日本工業規格(日本産業規格)である。
概要 設備規程は,特に感電保護を扱う手段の適用に関しては,その使用電圧の値に依存することが大き
い。実務的に起こり得る各個別の電圧値について考慮することは,不可能であり,また,その必要もない
ことから,それぞれ特定の電圧バンドに対する共通の要求事項を規定した。この勧告は,電圧バンドを一
律に区分する基礎を提供することを目的とする。
  IEC TC 64の勧告を適用する分野[IEC 364-1(建築電気設備 第1部 適用範囲,目的及び用語の定義)
1.2参照]において,二つの電圧バンドに分け,それぞれ別の規定でカバーすることができる。
  しかし,同じ電圧バンド内にあっても,規定する条件のあるものは電圧値によって変わるかもしれない。
したがって,個別の応用又は設備(例 溶接,電気めっきなど)に対して追加制限を導入する必要がある。
ただし,これは限られた幾つかの要求事項だけに適用するものとする。この特別な電圧制限は,関連する
要求事項で規定する。
バンドI
  バンドIは,次の範囲に適用する。
  − 電圧値の特定の条件によって感電保護を行う場合の設備。
  − 機能上の理由(例 電気通信,信号,ベル,制御及び警報設備)によって電圧を制限する設備。
バンドII
  バンドIIは,家庭用,商業用及び工業用設備に供給する電圧を包含する。
このバンドは,多くの国において公共配電系統のすべての電圧を包含する。
1. 適用範囲
  この規格は,周波数が60Hz以下,公称電圧が交流1 000V以下,及び公称電圧が直流1 500V以下で供
給する建築電気設備に適用する。
  この電圧バンドは,主に設備規程と関連させて使用することを目的としているが,電気機器の個別規程
を作成するために使用してもよい。
    備考 60Hzを超える高い周波数を含める適用範囲の拡大は,検討中。
2. 用語の定義
2.1   公称電圧 (Nominal voltage)

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C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)
  設備(又は設備の一部分)を設計するための電圧。
    備考1. 設備における実際の電圧値は,通常の許容差内の範囲で公称電圧と異なってもよい。
         2. 開閉などに起因する過渡電圧,又は設備へ供給する系統の故障条件などによる異常動作に起
            因する一時的電圧変動は,考慮しない。
2.2   接地系統 (Earthed systems)
  インピーダンスを故意に挿入することなしに,1点(一般には中性点)を大地に直接接地した系統。
2.3   非接地又は非有効接地系統 (Isolated or not effectively earthed systems)
  大地へ接続しないか,又は所要のインピーダンスを介して1点(一般的には中性点)を大地へ接続した
系統。
3. 交流電圧バンド
  設備の公称電圧に応じた交流電圧バンドを,表1に示す。
  − 接地系統(2.2)においては,対地電圧及び線間電圧の実効値。
  − 非接地又は非有効接地系統(2.3)においては,線間電圧の実効値。
                                      表1 交流電圧バンド
                   バンド          接地系統          非接地又は非有効接地系統*
                              対地間       線間               線間
                     I        U≦50        U≦50              U≦50
                     II     50                   U : 設備の公称電圧 (V)
                     *  中性線がある場合,1相と中性線間から供給される電気機器は,
                        その絶縁が線間電圧に相当するものを選定すること。
                   備考 この電圧バンドの分類は,個々の規程で中間の電圧値を導入する
                        ことを除外するものではない。
4. 直流電圧バンド
  設備の公称電圧に応じた直流電圧バンドを,表2に示す。
  − 接地系統(2.2)においては,対地電圧及び極間電圧値。
  − 非接地又は非有効接地系統(2.3)においては,極間電圧値。
                                      表2 直流電圧バンド
                   バンド          接地系統          非接地又は非有効接地系統*
                             極対地間      極間                極間
                     I       U≦120       U≦120              U≦120
                     II    120                   U : 設備の公称電圧 (V)
                     *  中性線がある場合,1極と中間線から供給される電気機器は,そ
                        の絶縁が極間電圧に相当するものを選定すること。
                   備考1. この表の値は,リップルフリー直流に対するものである。
                       2. この電圧バンドの分類は,個々の規程で中間の電圧値を導入す
                          ることを除外するものではない。

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                                                          C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)
                                    原案作成委員会 構成表
           (委員会)
           (委員長)         川 瀬 太 郎        千葉大学工学部電気電子工学科
           (委員)           兼 谷 明 男        工業技術院標準部情報電気規格課
                  薦 田 康 久        資源エネルギー庁公益事業部技術課
                  伊   藤    章      通商産業省機械情報産業局電気機器課
                  西   澤    滋      建設省官庁営繕部設備課
                  束   尾    正      自治省消防庁予防課
                  小 林 茂 昭        東京消防庁予防部参事兼予防課
                  高 橋 健 彦        関東学院大学工学部建築設備工学科
                  橋 本 繁 晴        財団法人日本規格協会技術部
                  樋 村 教 章        財団法人日本電気用品試験所技術規格部
                  白 川 義 康        社団法人日本電気協会技術部技術基準課
                  河 野 純 生        電気事業連合会(東京電力株式会社営業部)
                  赤 嶺 淳 一        社団法人日本電機工業会技術部部
                  長谷部 守 邦       社団法人日本電線工業会技術部
                  松 島 勇 作        社団法人日本照明器具工業会
                  漆 原 富志郎       社団法人日本配線器具工業会
                  石 山 壮 爾        社団法人電気設備学会
                  末 永 則 雄        社団法人日本電子機械工業会標準化センター
                  小 寺 泰 弘        社団法人日本事務機械工業会
                  東 条 喜 義        社団法人日本電子工業振興協会技術部
                  山 添 哲 郎        社団法人通信機械工業会第一技術部
                  大 滝 正 道        鹿島建設株式会社設計・エンジニアリング総事業本部設備設計部
                  木   島    均      日本電信電話株式会社技術開発支援センター
                  内 田 忠 敬        株式会社関電工技術開発総室技術管理部
                  竹 谷 是 幸        中立電機株式会社
           (関係者)         下 川 英 男        社団法人電気設備学会
                  中   川    実      社団法人電気設備学会
           (事務局)         内 野 博 道        社団法人電気設備学会
           (分科会)
           (主査)           高 橋 健 彦        関東学院大学工学部建築設備工学科
           (委員)           兼 谷 明 男        工業技術院標準部情報電気規格課
                  橋 本 繁 晴        財団法人日本規格協会技術部
                  倉 田 正 己        社団法人日本電気協会技術部技術基準課
                  石 山 壮 爾        社団法人電気設備学会
                  森   田    陽      電気事業連合会(東京電力株式会社営業部)
                  堀   井    格      日昭電気株式会社
                  中山 武右エ門      株式会社きんでん技術本部工事統轄部
                  岩 崎 訓 尚        東光電気工事株式会社技術本部
                  工 藤 繁 雄        日本電設工業株式会社技術開発本部
                  角        耀       三機工業株式会社技術本部
                  藤   原    勲      住友電設株式会社技術本部
                  竹 谷 是 幸        中立電機株式会社