JIS C 3605:2002 600Vポリエチレンケーブル

JIS C 3605:2002 規格概要

この規格 C3605は、600V以下の回路に用いるポリエチレン又は架橋ポリエチレンで絶縁し,塩化ビニル樹脂を主体としたコンパウンド,ポリエチレン又はポリエチレン樹脂を主体とした耐燃性コンパウンドでシースを施したポリエチレンケーブルについて規定。

JISC3605 規格全文情報

規格番号
JIS C3605 
規格名称
600Vポリエチレンケーブル
規格名称英語訳
600V Polyethylene insulated cables
制定年月日
1975年1月1日
最新改正日
2017年10月20日
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対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

29.060.20
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
電気設備 I 2021, 電気設備 II-1 2021, 電気設備 II-2 2021, 電気設備 III 2021
改訂:履歴
1975-01-01 制定日, 1978-02-01 確認日, 1981-03-01 改正日, 1986-05-01 確認日, 1987-01-01 改正日, 1993-10-01 改正日, 2000-12-20 改正日, 2002-11-20 改正日, 2008-03-20 確認日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認
ページ
JIS C 3605:2002 PDF [14]
                                                                                   C 3605 : 2002

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本電線
工業会(JCMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査
会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS C 3605 : 2000は改正され,この規格に置き換えられる。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願などの知的財産権にかかわる確認については,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS C 3605 pdf 1] ―――――

C 3605 : 2002

pdf 目 次

ページ

  •  1. 適用範囲・・・・[1]
  •  2. 引用規格・・・・[1]
  •  3. 種類及び記号・・・・[2]
  •  4. 特性・・・・[2]
  •  5. 材料,構造及び加工方法・・・・[3]
  •  6. 試験方法・・・・[5]
  •  6.1 外観・・・・[5]
  •  6.2 構造・・・・[5]
  •  6.3 導体抵抗・・・・[5]
  •  6.4 耐電圧・・・・[5]
  •  6.5 絶縁抵抗・・・・[5]
  •  6.6 絶縁体及びシースの引張り・・・・[5]
  •  6.7 加熱・・・・[5]
  •  6.8 耐油・・・・[5]
  •  6.9 巻付加熱・・・・[5]
  •  6.10 耐寒・・・・[5]
  •  6.11 加熱変形・・・・[5]
  •  6.12 難燃・・・・[6]
  •  6.13 発煙濃度・・・・[6]
  •  6.14 燃焼時発生ガスの酸性度及び導電率・・・・[6]
  •  7. 検査・・・・[6]
  •  8. 製品の呼び方・・・・[7]
  •  9. 表示及び包装・・・・[7]
  •  9.1 ケーブルの表示・・・・[7]
  •  9.2 包装の表示・・・・[7]
  •  9.3 包装・・・・[7]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS C 3605 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                              JIS
C 3605 : 2002

600 Vポリエチレンケーブル

600 V Polyethylene insulated cables

1. 適用範囲

 この規格は,600 V以下の回路に用いるポリエチレン又は架橋ポリエチレンで絶縁し,塩
化ビニル樹脂を主体としたコンパウンド(以下,ビニルという。),ポリエチレン又はポリエチレン樹脂を
主体とした耐燃性コンパウンド(以下,耐燃性ポリエチレンという。)でシースを施したポリエチレンケー
ブル(以下,ケーブルという。)について規定する。

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS C 0081 環境試験方法−電気・電子−耐火性試験−煙による光の不透過度の測定−小規模静的試
験方法−材料
備考 IEC 60695-6-31 : 1999, Fire hazard testing−Part 6-31 : Smoke obscuration−Small-scale static test
−Materialが,この規格と一致している。
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
JIS C 3666-2 電気ケーブルの燃焼時発生ガス測定試験方法−第2部 : 電気ケーブル材料の燃焼時
におけるpH及び導電率による発生ガスの酸性度測定
備考 IEC 60754-2 : 1991,Test on gases evolved during combustion of electric cables−Part 2 :
Determination of degree of acidity of gases evolved during the combustion of materials taken from
electric cables by measuring pH and conductivity, Amendment 1 (1997)が,この規格と一致して
いる。

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C 3605 : 2002

3. 種類及び記号

 種類及び記号は,表1による。
表 1 種類及び記号
種類 記号(1)
600 V ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル 600 V EV
600 V ポリエチレン絶縁ポリエチレンシースケーブル 600 V EE
600 V 架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル 600 V CV
600 V 架橋ポリエチレン絶縁ポリエチレンシースケーブル 600 V CE
600 V ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル 600 V EE/F(2)
600 V 架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル 600 V CE/F(3)
600 V ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル平形 600 V EEF/F(4)
600 V 架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル平形 600 V CEF/F(5)
注(1) 記号の意味は,次による。
E : ポリエチレン
C : 架橋ポリエチレン
V : ビニル
F : 平形
/F : 耐燃性(ただし,ハロゲン元素を含まず低発煙性のもの。)
(2) 通称は,EM−EE。
(3) 通称は,EM−CE。
(4) 通称は,EM−EEF。
(5) 通称は,EM−CEF。

4. 特性

 特性は,6.によって試験を行ったとき,表2による。
表 2 特性
項目 特性 試験方法
適用箇条
導体抵抗 付表16の値以下 6.3
耐電圧 水中 付表16の試験電圧に1分間耐えなければならない。 6.4
空中 付表26の2倍の試験電圧に1分間耐えなければならない。
スパーク 付表1の5倍の試験電圧に耐えなければならない。
絶縁抵抗 付表16の値以上 6.5
ポリエチレン 引張強さ 10 MPa以上 6.6
絶 絶
縁 伸び 350 %以上

体 体 引張強さ 10 MPa以上
架橋ポリエチ

び レン 伸び 200 %以上

ー ビニル 引張強さ 10 MPa以上

の シ 伸び 120 %以上
引 ー
張 ス ポリエチレン引張強さ 10 MPa以上
り 及び耐燃性ポ
伸び 350 %以上
リエチレン

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                                                                                   C 3605 : 2002
表 2 特性(続き)
項目 特性 試験方法
適用箇条
ポリエチレン 引張強さ 加熱前の値の80 %以上 6.7
絶 伸び 加熱前の値の65 %以上

体 架橋ポリエチ引張強さ 加熱前の値の80 %以上
加 レン 伸び
熱 ビニル 引張強さ 加熱前の値の85 %以上
シ 伸び 加熱前の値の80 %以上

ス ポリエチレン引張強さ
及び耐燃性ポ
リエチレン 伸び 加熱前の値の65 %以上
耐油 ビニルシース 引張強さ 浸油前の値の80 %以上 6.8
伸び 浸油前の値の60 %以上
巻付加熱 ビニルシースケーブル 表面にひび及び割れを生じてはならない。 6.9
耐寒 ポリエチレンシース及び耐 試験片が破壊してはならない。 6.10
燃性ポリエチレンシース
ビニルシース
加熱変形 絶 ポリエチレン 厚さの減少率10 %以下 6.11

体 架橋ポリエチレン 厚さの減少率40 %以下

ビニル 厚さの減少率50 %以下
ー ポリエチレン及び耐燃 厚さの減少率10 %以下

性ポリエチレン
難燃 ビニルシースケーブル及 60秒以内で自然に消えなければならない。 6.12
び耐燃性ポリエチレンシー
スケーブル
6.13
発煙濃度 耐燃性ポリエチレンシース 6回の試験の結果,平均値が150以下でなければならない。ただ
ケーブルの絶縁体及びシ し,始めの3回の値がいずれも150以下である場合は,3回で合
ース 格とする。
燃焼時発 耐燃性ポリエチ酸性度 pH4.3以上 6.14
生ガス レンシースケー
ブルの絶縁体及 導電率 10 一 下
びシース

5. 材料,構造及び加工方法

 材料,構造及び加工方法は,付表16及び次による。
a) 導体 導体は,単線,円形より線,円形圧縮より線及び分割圧縮より線とする。
なお,導体形状及び導体径又は公称断面積は,表3による。
表 3 導体形状及び導体径又は公称断面積
導体形状 導体径又は公称断面積
単線 1.6 mm以上 3.2 mm以下
円形より線 2 mm2以上 1 000 mm2以下
円形圧縮より線 8 mm2以上 1 000 mm2以下
分割圧縮より線 800 mm2, 1 000 mm2

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS C 3605 pdf 5] ―――――

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JIS C 3605:2002の国際規格 ICS 分類一覧

JIS C 3605:2002の関連規格と引用規格一覧