JIS C 60721-2-3:1997 環境条件の分類　自然環境の条件―気圧

C 0115 : 1997 (IEC 721-2-3 : 1987)

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。

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                                                                  C 0115 : 1997 (IEC 721-2-3 : 1987)

pdf 目次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 目的・・・・[1]
•  3. 一般事項・・・・[1]
•  4. 気圧の値・・・・[2]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            C 0115 : 1997
                                                                          (IEC 721-2-3 : 1987)

環境条件の分類自然環境の条件−気圧

Classification of environmental conditionsPart 2 : Environmental conditions appearing in natureAir pressure

序文

この規格は,1987年第1版として発行されたIEC 721-2-3 (Classification of environmental conditions Part 2 :
Environmental conditions appearing in nature. Air pressure) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更す
ることなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格で下線(点線)を施してある事項は,原国際規格にはない事項である。

1. 適用範囲

  この規格は,自然環境に現れる様々な気圧の値の代表値を規定する。製品に適用する気圧の厳しさを適
切な値に選定する場合,基礎的な情報として使用することを意図している。
  製品に適用する気圧の厳しさを選定する場合は,厳しさの値は,JIS C 0110-1995(環境条件の分類 環
境パラメータとその厳しさの分類)に規定した値を使用する。
    参考 JIS C 0110-1995はIEC 721-1 : 1990 Classification of environmental conditions Part 1 :
          Environmental parameters and their severitiesと一致している。

2. 目的

  製品が保管,輸送及び使用中にさらされる気圧の数値を規定することを目的とする。

3. 一般事項

  気圧は,製品に対して種々の悪影響を及ぼす。最も重要な影響は次のとおりである。
3.1   標準よりも低い気圧
  海面よりも高い場所での低い気圧は,製品に対して次のような悪影響を及ぼす。
  − ガスケットで封止した容器からのガス又は液体の漏れ。
  − 内部が加圧されている容器の破裂。
  − 密度の小さい物質で物理的性質及び化学的性質の変化。
  − 一対の電極間での空気の絶縁耐圧は,気圧の低下に伴い減少し,アーク放電又はコロナ放電による
      装置の異常動作又は故障発生[電極の形態及び材料が定まれば,均一な電界中の空気の絶縁耐圧は
      空気の圧力と電極間隔の積に依存する(パッシェンの法則)]。

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2
C 0115 : 1997 (IEC 721-2-3 : 1987)
  − 空気の対流及び伝導による放熱効率の減少(寸法が100mmから200mmの範囲の箱形の製品で,表
      面の放射率が約0.7の場合は,海抜3 000mの高度に対応する圧力,すなわち,圧力が30%減少する
      と,温度上昇は約12%増加することがある。製品が他の形態,特に放熱フィン付きのもの,並びに
      他の表面形態,特に光沢仕上げされた金属の場合には,相当な温度上昇が起こり得る。)。
  − 本質的には温度の影響によって生じる現象の加速,例えば,可塑材の気化,潤滑剤の蒸発。
3.2   標準よりも高い気圧
  自然の窪地及び鉱坑での高い気圧は,封止した容器に機械的なストレスを及ぼす。

4. 気圧の値

  平均海面上の気圧の標準値は,101.325kPaである。
  海面上の気圧は気象条件によって異なり,標準値のおおよそ91%から107%の範囲で変化する。海面の
変動による気圧の変化もこの範囲である。海面よりも高い地域の気圧は,海面の気圧よりも低く,海面よ
りも低い地域(自然の窪地及び鉱坑)の気圧は海面の気圧よりも高い。
  種々の高度での気圧の標準値を端数を丸めた数値で表1に示す。
                             表1 海面上及び海面下の高度と標準気圧
                                     高度 m      気圧 kPa
                                       30 000         1.2
                                       25 000         2.5
                                       20 000         5.5
                                       15 000        12.0
                                       10 000        26.4
                                        8 000        35.6
                                        6 000        47.2
                                        5 000        54.0
                                        4 000        61.6
                                        3 000        70.1
                                        2 000        79.5
                                        1 000        89.9
                                           0   海面 101.3
                                       −400        106.2
                                      −1 000       113.9
                                      −2 000       127.8
    備考1. 最高高度に対応する値は,気象観測機器及び航空機による輸送を考慮に入れて示してある。
         2. 高度−400 mは地球上の最も深い自然の窪地に相当する。
         3. 更に詳しい内容は,ISO 2533を参照のこと。
    参考 ISO 2533 : 1975 Standard Atmosphere

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                                                                   C 0115 : 1997 (IEC 721-2-3 : 1987)
                                    原案作成委員会 構成表
                                                                              (順不同)
                                     氏名                         所属
        (委員長)             高 久     清      工業技術院電子技術総合研究所
        (幹事)               穴 山     汎      財団法人日本電子部品信頼性センター
        (委員)               永 松 荘 一       通商産業省機械情報産業局
                               藤 井 隆 宏       通商産業省工業技術院
                               因   幸二郎       財団法人日本規格協会
                               栗 原 正 英       社団法人日本プリント回路工業会
                               若 松 淳 一       財団法人日本品質保証機構
                               川 口 尚 宏       東京都立工業技術センター
                               山 添 哲 郎       通信機械工業会
                               村 上 陽 一       社団法人日本電機工業会
                               鈴 木 俊 雄       財団法人日本電気用品試験所
                               塚 田 潤 二       社団法人日本電子機械工業会
                               東 條 喜 義       社団法人日本電子工業振興協会
                               冨 嶋 茂 樹       社団法人関西電子工業振興センター
                               中 西 忠 雄       防衛庁
                               中 村 國 臣       工業技術院電子技術総合研究所
                               宮 田 昭 博       日本電気計器検定所
                               菅 野 久 勝       日本試験機工業会
                               伊 藤 隆 庸       通商産業省工業技術院
                               岡 本 英 男       沖エンジニアリング株式会社
                               山 田 宜 人       ソニー株式会社
                               山 本 敏 男       タバイエスペック株式会社
                               横 井 康 夫       株式会社山崎精機研究所
                               井 下 芳 雄       エミック株式会社
                               渡 辺     博      株式会社東芝
        (事務局)             鳴 神 長 昭       財団法人日本電子部品信頼性センター