JIS E 4603:2009 鉄道車両―速度計装置

                                                                                   E 4603 : 2009

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 使用条件・・・・[2]
•  4.1 周囲温度・・・・[2]
•  4.2 振動及び衝撃・・・・[3]
•  4.3 湿度・・・・[3]
•  4.4 特殊使用条件・・・・[3]
•  4.5 電源・・・・[3]
•  5 速度計装置の構成及び種類・・・・[3]
•  5.1 速度計装置の構成・・・・[3]
•  5.2 発電部・・・・[3]
•  5.3 補償変換部・・・・[4]
•  5.4 表示部・・・・[4]
•  6 製品情報・・・・[4]
•  6.1 一般・・・・[4]
•  6.2 情報の種類・・・・[4]
•  6.3 表示・・・・[6]
•  7 性能上の要求事項・・・・[6]
•  7.1 速度計装置・・・・[6]
•  7.2 発電部・・・・[6]
•  7.3 補償変換部・・・・[6]
•  7.4 表示部・・・・[7]
•  8 構造上の要求事項・・・・[8]
•  8.1 形状及び寸法・・・・[8]
•  8.2 外観・・・・[8]
•  8.3 発電部・・・・[8]
•  8.4 補償変換部・・・・[9]
•  8.5 表示部・・・・[9]
•  9 試験・・・・[12]
•  9.1 試験の種類・・・・[12]
•  9.2 試験項目・・・・[12]
•  9.3 試験条件・・・・[13]
•  9.4 試験方法・・・・[14]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS E 4603 pdf 1] ―――――

E 4603 : 2009

pdf 目次

ページ

•  10 製品の呼び方・・・・[16]

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――――― [JIS E 4603 pdf 2] ―――――

                                                                                   E 4603 : 2009

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鉄道
車輌工業会(JARI)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべき
との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS E 4603:1991は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

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――――― [JIS E 4603 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              E 4603 : 2009

鉄道車両−速度計装置

Rolling stock-Speedometer equipment

序文

  この規格は,1973年に制定され,その後1回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1991年に
行われたが,その後のデジタル式速度計装置の採用などに対応するために改正した。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,鉄道車両の運転台に走行速度を表示するために用いる速度計装置の特性及び試験方法につ
いて規定する。ただし,この規格の7.1 d) を除いて,鉄道事業者での車両の保全後の試験には適用しない。
また,運転台の速度表示に用いない発電部には,この規格は適用しない。
    注記 この規格は,速度計装置の特性について規定するものであるが,この規格によって適合性評価
          を行うことは,意図していない。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 1102-1 直動式指示電気計器−第1部 : 定義及び共通する要求事項
    JIS C 1102-2 直動式指示電気計器   第2部 : 電流計及び電圧計に対する要求事項
    JIS C 1102-9:1997 直動式指示電気計器  第9部 : 試験方法
    JIS C 1103:1984 配電盤用指示電気計器寸法
    JIS E 4001 鉄道車両用語
    JIS E 4031 鉄道車両用品−振動及び衝撃試験方法
    JIS E 5004-1:2006 鉄道車両−電気品−第1部 : 一般使用条件及び一般規則
    JIS E 5006:2005 鉄道車両−電子機器

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 1102-1及びJIS E 4001によるほか,次による。
3.1
発電部
  鉄道車両の走行速度を検出するために設けられた出力発生装置。

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E 4603 : 2009
3.2
補償変換部
  発電部の出力を入力として,発電部の特性補償,車輪径補償などを行い,表示部に出力するのに適切な
電圧,電流又は周波数に変換する構成部。
3.3
表示部
  補償変換部の出力によって,走行速度を表示する直動式指示計又は電子式表示器。
3.3.1
直動式指示計
  指示装置が機械的に結合されている可動素子によって駆動される計器で構成し,目盛板を速度目盛とし
た表示部。JIS C 1102-2による永久磁石可動コイル形の電流計又は電圧計を使用する。
3.3.2
電子式表示器
  電子的手段を用いて,アナログ又はデジタルの入力量を数字及び/又は図形を用いて,走行速度を表示
する表示部。
3.3.3
応答時間
  表示速度が走行速度の変化に追随して変化するまでの時間。
3.3.4
表示の更新時間
  電子式表示器の表示速度を演算結果によって,次の表示に切り替えるまでの時間。これは,補償変換部
の速度サンプリング時間,演算方式及びヒューマンファクタに依存する。
3.4
総合正確度
  発電部,補償変換部及び表示部を組み合わせたときの走行速度に対する表示速度の正確度。
3.5
車輪径補償
  車輪径が変化した場合,走行速度に対する表示速度の誤差を削減するように補償する手段。
3.6
周囲温度
  速度計装置を構成する機器の周囲の空気温度。

4 使用条件

4.1 周囲温度

  速度計装置の動作温度及び保存温度は,表1による。ただし,受渡当事者間の協定によって,高温又は
低温の限度を別途規定することができる。

――――― [JIS E 4603 pdf 5] ―――――

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