JIS F 2615:2006 パイロットラダー

                                                                                   F 2615 : 2006

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,財団法人日本船舶
標準協会(JMSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調
査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS F 2615:1982は改正され,この規格に置き換えられる。
  改正に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 799:2004, Ships and marine
technology−Pilot laddersを基礎として用いた。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。
  JIS F 2615には,次に示す附属書がある。
    附属書A(参考)推奨される製品試験及び検査
    附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表

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――――― [JIS F 2615 pdf 1] ―――――

F 2615 : 2006

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 材料・・・・[1]
•  3.1 木製部品・・・・[2]
•  3.2 サイドロープ・・・・[2]
•  3.3 金属材料・・・・[2]
•  3.4 機械的固着装置・・・・[2]
•  3.5 プラスチック材料・・・・[2]
•  3.6 材料の品質・・・・[2]
•  3.7 シージング・・・・[2]
•  3.8 ステップ固定ピースの材料・・・・[2]
•  4. 構造・・・・[2]
•  5. 承認のための試験・・・・[8]
•  6. 製品の呼び方・・・・[9]
•  7. 表示・・・・[9]
•  8. 製品試験及び検査・・・・[10]
•  9. 保守・・・・[10]
•  附属書A(参考)推奨される製品試験及び検査・・・・[11]
•  附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[12]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              F 2615 : 2006

パイロットラダー

Ships and marine technology-Pilot ladders

序文

 この規格は,2004年に第3版として発行されたISO 799:2004, Ships and marine techonology−Pilot
laddersを翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変
更の一覧表をその説明を付けて,附属書1(参考)に示す。

1. 適用範囲

 この規格は,パイロットが船体の垂直部分に沿って安全に乗下船するために装備するパイ
ロットラダーに対する要求事項を規定する。この規格は,パイロットが乗下船する航海に従事する船舶に
適用する。主管庁は,この規格が1974年海上における人命の安全のための国際条約(SOLAS)に十分適
合しているとして,この規格によるパイロットラダーを船舶に適用することを強く求められる。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21に基づき,IDT(一致している),MOD(修
          正している),NEQ(同等でない)とする。
            ISO 799:2004, Ships and marine technologyPilot ladders (MOD)

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構
成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。
    JIS G 4305:1999 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS K 7219:1998 プラスチック−直接屋外暴露,アンダーグラス屋外暴露及び太陽集光促進屋外暴露試
        験方法
     備考 ISO 877:1994Plastics−Methods of exposure to direct weathering, to weathering using
       glass-filtered daylight, and to intensified weathering by daylight using Fresnel mirrorsが,この規格
        と一致している。
    JIS L 2701:1992 麻ロープ
    ISO 209-1:1989 Wrought aluminium and aluminium alloys−Chemical composition and forms of products−
        Part 1 : Chemical composition
    ISO 1181:1990 Ropes−Manila and sisal−Specification
    ISO 1461:1999 Hot dip galvanized coatings on fabricated iron and steel articles−Specifications and test
        methods

3. 材料

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2
F 2615 : 2006

3.1 木製部品

 各々の木製部品は,節なしの堅木(トネリコ,オーク,ニレ,ブナ,チーク,アピトン
又はチューリップウッド)で製作しなければならない。

3.2 サイドロープ

3.2.1  各々のサイドロープは,ISO 1181:1990 のQuality 1 を満たす耐かび性のマニラロープ,JIS L 2701
の1類マニラロープ1種又はポリエステルと対比する色を付けたポリプロピレン心材をもつ熱処理を施し
形づけしたポリエステルロープとする。各々のサイドロープは,少なくとも24 kNの破断強度及び呼び直
径18 mm以上(周囲57 mm以上)としなければならない。
3.2.2  代替の合成繊維製サイドロープは,次のa)   e)のすべてに適合する場合には使用してもよい。
a) 3.2.1の破断強度及び寸法要求事項を満たす。
b) 荷重下において,少なくとも3.2.1に記述されている標準ロープと同等の最大伸び率をもつ。
c) マニラロープ又はポリエステルロープと同等の,素手で握るために適した外面をもつ。
d) 紫外線に対する耐候性をもつポリマーを材料とする。
e) 3.2.1に記述されているポリエステル/ポリプロピレン構造と同様に,過度の磨損の際に目に見える徴
    候を示す構造をもつもの。

3.3 金属材料

3.3.1  各々の金属固着具は,固有の耐食性があるもの,又は耐食性の処理を施した材料で製作しなければ
ならない。
3.3.2  ステンレス鋼でない各々の鉄系金属部品は,ISO 1461に従ってコーティングしなければならない。
3.3.3  各々のステンレス鋼部品は,少なくともJIS G 4305のSUS316 又はISO 209-1のgrade 316 1)と同
等の耐食性をもつ船舶用合金とする。
3.3.4  各々のアルミニウム部品は,ISO 209-1の5254又は5652合金,又は銅含有率0.06%以下のその他
の合金としなければならない。
3.3.5  互いに接触する金属部分は,電気的に両立できるもの又は海洋環境における電気的腐食を防止する
ために絶縁されなければならない。

3.4 機械的固着装置

 パイロットラダーの部分を締結する各々の機械的固着装置は,その装置のはずれ
を防止するための固定機構をもたなければならない。

3.5 プラスチック材料

 各々のプラスチック材料は,JIS K 7219のA法に記述されている1年間の大気
暴露試験で,少なくとも最初の引張強さの30%及び少なくとも最初の衝撃強さの80%を維持するものでな
ければならない。

3.6 材料の品質

 パイロットラダーの各々の部品は,とげ,粗い削り縁,鋭い縁,角,突起,又はパイ
ロットラダーの使用者を傷つけるその他の欠陥がないものとしなければならない。

3.7 シージング

 シージングを施す場合は,最小破断強度800 Nの2本又は3本よ(撚)りのマーレン
又はその他の同等の強度をもつ適切な材料で構成しなければならない。

3.8 ステップ固定ピースの材料

 固定ピースは,木又はプラスチック材料としなければならない。

4. 構造

4.1   パイロットラダーの側面には,2本のサイドロープをもつものとする。パイロットラダーの各々のス
テップは,サイドロープで支持しなければならない。
1)   ron & Steel Society (ISS) 出版のStainless Steel 参照。
    住所: 186 Thom Hill Road, Warrendale, PA 15090-7528, USA, 又は ホームページ: http:// www.iss.org.

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                                                                                   F 2615 : 2006
4.2   サイドロープは,
a) パイロットラダーの頂部から底部まで連続とする。
b) 塗装又はコーティング若しくは被覆してはならない。
4.3   図1のA形,B形及びC形のそれぞれのサイドロープの端部は,次のa)   d)のように仕上げなけれ
ばならない。
  なお,A形及びC形は,パイロットラダーを単独で用いる場合,また,B形は船側はしご,電動式パイ
ロットホイスト,又はその他の準備された設備に取り付ける特別な配置を必要とする場合のものである。
a) 各々の側面にあるサイドロープの両方(A形,B形) 又は一つ(C形)の頂部は,少なくともサイドロー
    プ2本を通過させるのに十分な長さの単眼アイスプライス又はシンブルで,最上部のステップの上部
    で仕上げなければならない。
b) パイロットラダーの各々の側面にある1本のサイドロープ又は締索の上端は,A形及びC形では少な
    くとも最上部のステップの上へ3 m延長する,又は締索は,図1に示すようにアイスプライス又はシ
    ャックルによって,各々のサイドロープのアイスプライス又はシンブルに取り付けなければならない。
    締索の直径は,少なくともサイドロープの呼び直径とする。
      B形のサイドロープの上端は準備された設備との位置関係によって,最上部のステップからアイス
    プライス又はシンブルまでの長さを決定するが,少なくとも3 mの締索をアイスプライス又はシャッ
    クルによって各々のサイドロープのアイスプライス又はシンブルに取り付けるものとする。締索の直
    径は,少なくともサイドロープの呼び直径とする。
c) 追加のパイロットラダー又はトリッピングラインを付けるために使用することがあるパイロットラダ
    ーの底部において,サイドロープは,取付金具をもってはならない。また,ループを形成してはなら
    ない。
d) スプライス又は取付金具で終わらない各々のサイドロープの端部は,ほつれるのを防ぐために巻きか
    らげるか又は別の方法で処理しなければならない。

――――― [JIS F 2615 pdf 5] ―――――

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