JIS G 0583:2021 鋼管の自動渦電流探傷検査方法

                                                                                   G 0583 : 2021

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 一般要求事項・・・・[3]
•  4.1 検査の時期・・・・[3]
•  4.2 鋼管の性状・・・・[3]
•  4.3 検査技術者・・・・[3]
•  5 探傷装置・・・・[4]
•  5.1 構成・・・・[4]
•  5.2 探傷器・・・・[4]
•  5.3 探傷コイル・・・・[4]
•  5.4 走査装置,磁気飽和装置,マーキング装置(又は選別装置),自動警報装置及び記録装置・・・・[4]
•  5.5 探傷装置の総合性能・・・・[4]
•  6 探傷方法・・・・[4]
•  6.1 一般事項・・・・[4]
•  6.2 貫通コイル法・・・・[4]
•  6.3 プローブコイル法・・・・[5]
•  7 対比試験片及び人工きず・・・・[6]
•  7.1 一般・・・・[6]
•  7.2 貫通コイル法における対比試験片及び人工きず・・・・[7]
•  7.3 人工きずの種類及び寸法許容差・・・・[7]
•  7.4 許容レベル及び区分に対応する人工きずの寸法・・・・[9]
•  8 装置の感度調整及び感度の確認・・・・[10]
•  8.1 感度調整及び警報レベルの設定・・・・[10]
•  8.2 感度の確認・・・・[10]
•  8.3 再感度調整・・・・[10]
•  8.4 再試験・・・・[11]
•  9 結果の判定・・・・[11]
•  9.1 結果の判定・・・・[11]
•  9.2 嫌疑材の処置・・・・[11]
•  10 検査報告書・・・・[11]
•  附属書A(参考)渦電流探傷試験法の制約に関するガイドライン・・・・[13]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[14]

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――――― [JIS G 0583 pdf 1] ―――――

           G 0583 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第14条第1項の規定に基づき,認定産業標準
作成機関である一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準の案を添えて日本産業規格を改正すべ
きとの申出があり,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 0583:2012は改
正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認に
ついて,責任はもたない。

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――――― [JIS G 0583 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              G 0583 : 2021

鋼管の自動渦電流探傷検査方法

Automated eddy current examination of steel pipes and tubes

序文

  この規格は,2011年に第1版として発行されたISO 10893-1及びISO 10893-2,並びに2020年に発行さ
れたそれぞれのAmendment 1を基とし,技術的内容を変更して作成した日本産業規格である。ただし,追
補(amendment)については,編集し,一体とした。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
技術的差異の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,継目無鋼管及び溶接鋼管(サブマージアーク溶接鋼管を除く。)(以下,鋼管という。)のき
ずの自動渦電流探傷検査方法について規定する。試験は,貫通コイル法又はプローブコイル法があり,貫
通コイル法は,通常,外径250 mm以下の鋼管に適用する。
  注記1 ISO 10893-1及びISO 10893-2では,セグメントコイル法も規定されているが,国内での使用実
          態が,ほとんどないことから,この規格には,規定していない。
  注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 10893-1:2011,Non-destructive testing of steel tubes−Part 1: Automated electromagnetic testing of
              seamless and welded (except submerged arc-welded)   teel tubes for the verification of hydraulic
              leaktightness+Amendment 1:2020
          ISO 10893-2:2011,Non-destructive testing of steel tubes−Part 2: Automated eddy current testing of
              seamless and welded (except submerged arc-welded)   teel tubes for the detection of imperfections+
              Amendment 1:2020(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”こ
          とを示す。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0431 鉄鋼製品の雇用主による非破壊試験技術者の資格付与
    JIS Z 2300 非破壊試験用語
    JIS Z 2305 非破壊試験技術者の資格及び認証

――――― [JIS G 0583 pdf 3] ―――――

           2
G 0583 : 2021
    JIS Z 2315 渦流探傷装置の総合性能の測定方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS G 0203,JIS G 0431及びJIS Z 2300による。
3.1
人工きず(reference standard)
  非破壊試験の装置の感度調整,警報レベルの設定及び感度の確認に用いる人工的に付けられたきず
  注釈1 ドリル穴,角溝,やすり溝などがある。
3.2
対比試験片(reference sample)
  人工きずを含んだ鋼管,又はその一部分からなる供試材
  注釈1 ISO 10893-1及びISO 10893-2では,“対比試験鋼管”の用語を対比試験片も含んだ意味で用い
          ている。
3.3
製造業者(manufacturer)
  関連する規格に従って製品を製造し,供給する製品が,関連する規格の全ての適用される規定に従って
いることを宣言する組織
3.4
プローブコイル法
  プローブコイルを用いて鋼管表面のきずを探傷する試験法
3.5
プローブコイル
  プローブコイル法に用いる試験コイル
  注釈1 上置プローブ,回転プローブ,アレイプローブなどがある(JIS Z 2300参照)。
3.6
走査装置
  きずを検出するため,鋼管及び探傷コイルを相対的に移動させる装置
  注釈1 鋼管の送り装置,貫通コイル法の探傷コイルの芯だし装置,上置プローブ法における鋼管回転
          装置及びプローブ回転装置を含む。
3.7
マーキング装置
  信号の高さが判定基準を超えたとき,鋼管の信号発生部分を塗料などで識別する装置
3.8
自動警報装置
  信号の高さが判定基準を超えたとき,光又は音で警報を出す装置
3.9
ストレートナーマーク

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                                                                                   G 0583 : 2021
  鋼管の矯正時に鋼管の内外面に発生するら(螺)旋状の模様
3.10
かききず
  鋼管の表面が引っかかれてできたきず
3.11
すりきず
  鋼管の表面が軽くすられてできたきず
3.12
びびり
  鋼管の引抜き工程で発生するもので,内外面とも円周方向の蛇腹状又は凹凸状の模様
3.13
バイトびびり
  電気抵抗溶接鋼管のビード削り工程で発生するもので,バイトの削り跡が小さいピッチで波形に連続し
て残った模様

4 一般要求事項

4.1 検査の時期

  製品規格の規定又は受渡当事者間の協定のない限り,この規格で規定する渦電流探傷検査は,全ての主
要な製造工程(例えば,熱間仕上げ,冷間仕上げ,熱処理など渦電流特性又は管の形状を変える工程)が
終わった後に行わなければならない。

4.2 鋼管の性状

  鋼管は,有効な検査ができるように,探傷に影響を与えるような曲がりがあってはならない。鋼管の表
面は,検査の障害となるような異物などが付着していてはならない。

4.3 検査技術者

  この検査は,JIS G 0431,JIS Z 2305又はこれらと同等の資格を付与された,訓練された検査技術者によ
って行われなければならない。また,製造業者によって指名された力量のある技術者によって監督されな
ければならない。第三者による検査の場合は,このことを受渡当事者間で協定しなければならない。
  雇用主によって与えられる検査技術者への作業実施許可は,文書化された手順に従ったものでなければ
ならない。非破壊検査手順は,雇用主によって権限を与えられた非破壊試験技術者によって承認されなけ
ればならない。非破壊検査手順を承認する非破壊試験技術者は,レベル3の資格をもっていることが望ま
しい。
  注記 JIS G 0431及びJIS Z 2305の中で,非破壊試験技術者の資格レベルとしてレベル1,レベル2及
        びレベル3を規定している。

――――― [JIS G 0583 pdf 5] ―――――

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