JIS G 1311-2:2012 フェロマンガン分析方法―第２部：炭素定量方法

                                                                                 G 1311-2 : 2012

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 一般事項・・・・[1]
•  4 定量方法の区分・・・・[1]
•  5 燃焼-ガス容量法・・・・[1]
•  5.1 要旨・・・・[1]
•  5.2 試薬・・・・[1]
•  5.3 装置の組立て・・・・[1]
•  5.4 試料はかりとり量及び助燃剤・・・・[1]
•  5.5 予備操作・・・・[2]
•  5.6 定量操作・・・・[2]
•  5.7 空試験・・・・[2]
•  5.8 計算・・・・[2]
•  6 燃焼-赤外線吸収法(積分法)・・・・[2]
•  6.1 要旨・・・・[2]
•  6.2 装置の組立て・・・・[2]
•  6.3 試料はかりとり量及び助燃剤・・・・[3]
•  6.4 予備操作・・・・[3]
•  6.5 定量操作・・・・[3]
•  6.6 空試験・・・・[3]
•  6.7 計算・・・・[3]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 1311-2 pdf 1] ―――――

G 1311-2 : 2012

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本フェロアロイ協会(JFA)及び一般財団
法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本
工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 1311:1998は廃止され,その一部を分割して制定したこの規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS G 1311の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS G 1311-1 第1部 : マンガン定量方法
    JIS G 1311-2 第2部 : 炭素定量方法
    JIS G 1311-3 第3部 : けい素定量方法
    JIS G 1311-4 第4部 : りん定量方法
    JIS G 1311-5 第5部 : 硫黄定量方法
    JIS G 1311-6 第6部 : ほう素定量方法
    JIS G 1311-7 第7部 : 窒素定量方法

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 1311-2 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           G 1311-2 : 2012

フェロマンガン分析方法−第2部 : 炭素定量方法

Method for chemical analysis of ferromanganese- Part 2: Determination of carbon content

1 適用範囲

  この規格は,フェロマンガン中の炭素の定量方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 1301 フェロアロイ−分析方法通則
    JIS Z 2615 金属材料の炭素定量方法通則

3 一般事項

  分析方法に共通な一般事項は,JIS G 1301及びJIS Z 2615による。

4 定量方法の区分

  炭素の定量方法は,次のいずれかによる。
a) 燃焼−ガス容量法 この方法は,炭素含有率0.05 %(質量分率)以上10.0 %(質量分率)以下の試料
    に適用する。
b) 燃焼−赤外線吸収法(積分法) この方法は,炭素含有率0.002 %(質量分率)以上10.0 %(質量分率)
    以下の試料に適用する。

5 燃焼-ガス容量法

5.1 要旨

  試料を酸素気流中で加熱し,炭素を十分に酸化して二酸化炭素とする。これを酸素とともにビュレット
に捕集してガスの体積を測定した後,二酸化炭素をアルカリ溶液に吸収させて除き,残りのガスの体積を
測定し,その体積減少量を求める。

5.2 試薬

  試薬は,JIS Z 2615の9.2.2(試薬)による。

5.3 装置の組立て

  装置の組立ては,JIS Z 2615の9.2.3(装置の組立て)による。

5.4 試料はかりとり量及び助燃剤

5.4.1  試料はかりとり量

――――― [JIS G 1311-2 pdf 3] ―――――

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G 1311-2 : 2012
  試料はかりとり量は,0.102.0 gとし,1 mgの桁まではかる。
5.4.2  助燃剤
  助燃剤は,JIS Z 2615の8.13(助燃剤)に規定するものを参考に最も適したものを選び,使用する装置
に最も適した量を添加する。
  加熱炉(管状電気抵抗加熱炉及び高周波誘導加熱炉)及び助燃剤の一般的な添加量の関係の例を,表1
に示す。
                                   表1−加熱炉及び助燃剤の例
                 加熱炉                                助燃剤
                                   種類       添加量              添加方法
                                                g
           管状電気抵抗加熱炉  酸化鉄(III)   2.0     酸化鉄(III)・試料・酸化鉄(III)の
                               鉛              2.0     順で層状に置き,その上を鉛で覆う。
                               鉄              1.0     試料と助燃剤とを混合する。
                               すず            1.5
           高周波誘導加熱炉a)  鉄              1.0     試料と鉄とを混合し,その上をタング
                               タングステン    1.5     ステンで覆う。
                               鉄               1.0    試料と鉄とを混合し,その上をタング
                               タングステン     1.5    ステン・すずの混合物b) で覆う。
                               すず             0.5
           注a) 事前に,用いる分析装置で試料が完全燃焼できる最適な測定条件を試験しておく。
             b) 混合物は,市販品を用いてもよい。

5.5 予備操作

  予備操作は,JIS Z 2615の9.2.4(予備操作)による。ただし,管状電気抵抗加熱炉を使用する場合には,
燃焼管内温度を1 3001 450 ℃とする。

5.6 定量操作

  定量操作は,JIS Z 2615の9.2.5(定量操作)による。
    警告 燃焼操作においては,高温に加熱された磁器燃焼ボート又は磁器燃焼るつぼの取扱いは,必ず
          るつぼ挟みなどを使用して,やけどをしないように注意しなければならない。さらに,過剰の
          酸素排気の取扱いに留意して火災発生の防止に努めなければならない。

5.7 空試験

  空試験は,JIS Z 2615の9.2.6(空試験)による。

5.8 計算

  計算は,JIS Z 2615の9.2.7(計算)による。

6 燃焼-赤外線吸収法(積分法)

6.1 要旨

  試料を酸素気流中で燃焼させ,炭素を酸化して二酸化炭素とし,これを酸素とともに赤外線吸収検出器
に送り,二酸化炭素による赤外線吸収量を測定する。

6.2 装置の組立て

  装置の組立ては,JIS Z 2615の9.7.2(装置の組立て)による。ただし,燃焼管加熱炉は,JIS Z 2615の
8.6(燃焼管加熱炉)による。

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                                                                                 G 1311-2 : 2012

6.3 試料はかりとり量及び助燃剤

6.3.1  試料はかりとり量
  試料はかりとり量は,0.100.5 gの適切な量とし,1 mgの桁まではかる。
6.3.2  助燃剤
  助燃剤は,5.4.2による。

6.4 予備操作

  予備操作は,JIS Z 2615の9.7.3(予備操作)による。ただし,管状電気抵抗加熱炉を使用する場合には,
燃焼管内温度を1 3001 450 ℃とする。

6.5 定量操作

  定量操作は,JIS Z 2615の9.7.4(定量操作)による。
    警告 燃焼操作においては,高温に加熱された磁器燃焼ボート又は磁器燃焼るつぼの取扱いは,必ず
          るつぼ挟みなどを使用して,やけどをしないように注意しなければならない。さらに,過剰の
          酸素排気の取扱いに留意して火災発生の防止に努めなければならない。

6.6 空試験

  空試験は,JIS Z 2615の9.7.5(空試験)による。

6.7 計算

  計算は,JIS Z 2615の9.7.6(計算)による。