JIS G 3506:2017 硬鋼線材

                                                                                   G 3506 : 2017

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 鋼質・・・・[2]
•  6.1 脱炭層深さ・・・・[2]
•  6.2 オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物・・・・[2]
•  7 寸法・・・・[3]
•  8 外観・・・・[3]
•  9 試験・・・・[3]
•  9.1 分析試験・・・・[3]
•  9.2 脱炭層深さ測定試験・・・・[3]
•  9.3 オーステナイト結晶粒度試験・・・・[3]
•  9.4 非金属介在物試験・・・・[4]
•  10 特別品質規定・・・・[4]
•  11 検査・・・・[4]
•  12 表示・・・・[4]
•  13 報告・・・・[4]
•  附属書JA(規定)特別品質規定(インラインパテンチング処理)・・・・[5]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[6]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3506 pdf 1] ―――――

G 3506 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3506:2004は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成30年2月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3506:2004によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3506 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3506 : 2017

硬鋼線材

High carbon steel wire rods

序文

  この規格は,2011年に第2版として発行されたISO 16120-1及びISO 16120-2を基とし,技術的内容を
変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,硬鋼線,オイルテンパー線,PC硬鋼線,亜鉛めっき鋼より線,ワイヤーロープなどの製造
に用いられる硬鋼線材(以下,線材という。)について規定する。ただし,ピアノ線材を除く。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 16120-1:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1: General requirements
          ISO 16120-2:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2: Specific requirements for
              general-purpose wire rod(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0551 鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法
    JIS G 0555 鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法
    JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法
    JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

3 種類及び記号

  線材の種類は21種類とし,その記号は表1による。

――――― [JIS G 3506 pdf 3] ―――――

2
G 3506 : 2017

4 製造方法

  線材は,キルド鋼とし,鋼塊(連続鋳造で製造した鋼片を含む。)から熱間圧延で製造し,熱間圧延のま
まとする。また,受渡当事者間の協定によって,熱間圧延後の冷却工程で行うパテンチング処理(以下,
インラインパテンチング処理という。)を実施してもよい。

5 化学成分

  線材は,9.1の試験を行い,その溶鋼分析値は,表1による。
                                         表1−化学成分
                                                                                  単位 %
        種類の記号       C a)           Si           Mn             P             S
         SWRH27       0.240.31      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
         SWRH32       0.290.36      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
         SWRH37       0.340.41      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH42A       0.390.46      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH42B       0.390.46      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH47A       0.440.51      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH47B       0.440.51      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH52A       0.490.56      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH52B       0.490.56      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH57A       0.540.61      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH57B       0.540.61      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH62A       0.590.66      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH62B       0.590.66      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH67A       0.640.71      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH67B       0.640.71      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH72A       0.690.76      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH72B       0.690.76      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH77A       0.740.81      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH77B       0.740.81      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH82A       0.790.86      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH82B       0.790.86      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
         この表に規定されていない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。
       注a)   の含有率は,受渡当事者間の協定によって,この上限・下限をそれぞれ0.01 %ずつ狭めた範囲
            で指定してもよい。

6 鋼質

6.1 脱炭層深さ

  線材は,9.2の試験を行い,その平均全脱炭層深さが0.20 mm以下でなければならない。
  また,受渡当事者間の協定によって,平均全脱炭層深さ0.15 mm以下と指定してもよい。
    注記 脱炭層深さの試験の実施については,9.2 a)を参照。

6.2 オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物

  注文者は,オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物又はそのいずれかを指定してもよい。この場合,
9.3及び9.4,又はそのいずれかの試験を行い,規定値は,受渡当事者間の協定による。

――――― [JIS G 3506 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3506 : 2017

7 寸法

  線材の径及びその許容差並びに偏径差は,次による。
a) 線材の標準径は,表2による。
                                          表2−標準径
                                                                   単位 mm
                     5.5,6,6.4,7,8,9,9.5,10,11,12,13,14,15,16,17,19
b) 線材の径の許容差及び偏径差は,表3による。
                                   表3−径の許容差及び偏径差
                                                          単位 mm
                                   許容差             偏径差a)
                                    ±0.40            0.64以下
                              注a) 偏径差とは,線材の同一断面における
                                   径の最大値と最小値との差をいう。

8 外観

  線材の外観は仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によ
って全長にわたって欠点の検出及びその除去は困難であるため,欠点を含む場合がある。コイル内に発見
された使用上有害と判断される欠点については,必要な場合,その取扱いについては受渡当事者間の協定
による。

9 試験

9.1 分析試験

  分析試験は,次による。
a) 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験
    の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。
b) 分析方法 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。

9.2 脱炭層深さ測定試験

  脱炭層深さの測定試験は,次による。
a) 試験片の採り方 試験片は,同一溶鋼材及び同一寸法ごとにコイルの一端から1個を採取する。
      なお,脱炭層深さ測定試験は,特に注文者の指定がない限り試験を省略してもよい。1)
      注1) 試験は,特に注文者の指定がない限り試験を省略してもよいが,脱炭層深さは規定値を満足
            しなければならないことを意味する。
b) 試験方法 試験方法は,JIS G 0558の箇条4 a)(顕微鏡による測定方法)による。この場合,線材断
    面の平均全脱炭層深さは,最大全脱炭層深さの箇所を起点にして,円周を等分する4か所で測定し,
    その平均値を求める。

9.3 オーステナイト結晶粒度試験

  オーステナイト結晶粒度試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は,次による。
a) 試験片の採り方 試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。
b) 試験方法 試験方法は,JIS G 0551による。ただし,JIS G 0551に規定する浸炭粒度試験方法,熱処

――――― [JIS G 3506 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6