JIS K 6330-7:2011 ゴム及びプラスチックホース―第7部:静的条件下での耐オゾン性評価

JIS K 6330-7:2011 規格概要

この規格 K6330-7は、ホースの外面層のオゾン劣化を測定するための5種類の方法について規定。

JISK6330-7 規格全文情報

規格番号
JIS K6330-7 
規格名称
ゴム及びプラスチックホース―第7部 : 静的条件下での耐オゾン性評価
規格名称英語訳
Rubber and plastics hoses -- Part 7:Assessment of ozone resistance under static conditions
制定年月日
1998年3月20日
最新改正日
2015年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

主務大臣
経済産業
JISハンドブック
‐ 
改訂:履歴
1998-03-20 制定日, 2002-08-20 確認日, 2006-10-20 確認日, 2011-01-20 改正日, 2015-10-20 確認
ページ
JIS K 6330-7:2011 PDF [10]
                                                                                  K 6330-7 : 2011

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 用語及び定義・・・・[2]
  •  4 一般事項・・・・[2]
  •  5 装置・・・・[2]
  •  6 試験片・・・・[2]
  •  6.1 試験片のタイプ・・・・[2]
  •  6.2 試験片の数・・・・[2]
  •  7 試験片の状態調節・・・・[3]
  •  8 試験条件・・・・[3]
  •  9 手順・・・・[3]
  •  9.1 A法・・・・[3]
  •  9.2 B法・・・・[3]
  •  9.3 C法・・・・[3]
  •  9.4 D法・・・・[3]
  •  9.5 E法・・・・[4]
  •  10 試験報告書・・・・[4]
  •  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[7]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS K 6330-7 pdf 1] ―――――

K 6330-7 : 2011

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本ゴム工業会
(JRMA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの
申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによ
って,JIS K 6330-7:1998は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
JIS K 6330の規格群には,次に示す部編成がある。
JIS K 6330-1 第1部 : ホース及びホースアセンブリの寸法測定
JIS K 6330-2 第2部 : 耐圧性試験
JIS K 6330-3 第3部 : 負圧試験
JIS K 6330-4 第4部 : 低温雰囲気下における柔軟性
JIS K 6330-5 第5部 : 電気試験
JIS K 6330-6 第6部 : 層間はく離強さの求め方
JIS K 6330-7 第7部 : 静的条件下での耐オゾン性評価
JIS K 6330-8 第8部 : 衝撃圧力試験
JIS K 6330-9 第9部 : ホース及び管の曲げ特性
JIS K 6330-10 第10部 : 液体透過性試験

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS K 6330-7 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
K 6330-7 : 2011

ゴム及びプラスチックホース−第7部 : 静的条件下での耐オゾン性評価

Rubber and plastics hoses- Part 7 : Assessment of ozone resistance under static conditions

序文

  この規格は,2006年に第3版として発行されたISO 7326を基に,技術的内容を変更して作成した日本
工業規格である。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,ホースの外面層のオゾン劣化を測定するための5種類の方法について規定する。
A法 内径が25 mm以下のホースに適用し,ホース形状の試験片で行う。
B法 内径が25 mmを超えるホースに適用し,ホースから採取した試験片で行う。
C法 内径が25 mmを超えるホースに適用し,ホースの外面層から採取した試験片で行う。
D法 内径に関係なく,ホース形状の試験片で行う。
E法 内径に関係なく,繊維補強ホースのような拡管可能なホースに適用し,ホース形状の試験片で行
う。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 7326:2006,Rubber and plastics hoses−Assessment of ozone resistance under static conditions
(MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS K 6200 ゴム−用語
JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則
注記 対応国際規格 : ISO 23529,Rubber−General procedures for preparing and conditioning test pieces
for physical test methods(MOD)
ISO 1431-1,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Resistance to ozone cracking−Part 1: Static and dynamic
strain testing

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K 6330-7 : 2011

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 6200,JIS K 6250及びISO 1431-1による。

4 一般事項

  一般にD法又はE法を使用している。C法は,B法によって試験を行うことができない場合に適用する。
試験法によって結果が異なるため,試験方法間での比較はできない。
適用する試験方法は,受渡当事者間の協定による。

5 装置

  オゾン試験槽に設置する全ての装置は,オゾンを吸収及び分解する材料を用いてはならない。
5.1 オゾン試験槽 ISO 1431-1に規定するオゾン発生装置及びオゾン濃度調節装置を備えた試験槽とす
る。
5.2 試験片保持具 A法及びB法の試験片保持具の例を,図1及び図2にそれぞれ示す。
5.3 ジグ 試験片の伸長用ジグの例を,図3に示す(C法用)。
詳細は,ISO 1431-1による。
5.4 円筒 円筒を,図4に示す。ホースを巻き付ける円筒の外径は,ホースの規定最小曲げ半径の2倍
とし,最小曲げ半径の規定がなければ,ホース外径の8倍とする(D法用)。
5.5 丸棒 丸棒を,図5に示す。丸棒の外径は,ホース内径の1.2倍とする(E法用)。

6 試験片

6.1 試験片のタイプ

6.1.1  A法
試験片は,ホースから採取し,試験片の長さは,次の式によって算出する。
L=π(rb+dext)+2dext
ここに, L : 試験片の長さ
rb : 9.1.1の日本工業規格(日本産業規格)の製品規格の規定によるホースの
曲げ半径。
dext : ホースの外径
6.1.2 B法
試験片は,ホースから軸方向に採取した短冊状とし,長さ150 mm及び幅25 mmとする。
6.1.3 C法
試験片は,ホースの外面層から軸方向に採取した幅25 mmの短冊状とし,試験片の内面側をJIS K 6250
に規定する方法で軽く研磨して補強層による凹凸を取り除き,試験片の長さ方向に沿って不均一なひずみ
がないことを目視で確認する。
6.1.4 D法
試験片は,ホースから採取し,試験片の長さは,試験に使用する円筒に1巻以上巻き付けられる長さと
する。
6.1.5 E法
試験片は,ホースの真っすぐな部分から採取し,試験片の長さは,約50 mmとする。

6.2 試験片の数

  試験片の数は,3個とする。

――――― [JIS K 6330-7 pdf 4] ―――――

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K 6330-7 : 2011

7 試験片の状態調節

  試験は,試験片作製から24時間以上経過後に行う。製品の製造から試験までの時間についてはJIS K
6250の7. c)又はd)による。比較試験の場合には,試験片作製からの経過時間を,できる限り合わせて試験
する。また,箇条9の規定によって試験片保持具に取り付けた試験片を,無オゾンに近い状態の暗所に置
き,標準温度(JIS K 6250)によって48時間調節しなければならない。

8 試験条件

  試験条件は,顧客と製造業者間で取り交す製品規格に規定がなければ,オゾン濃度は,容量比で50 pphm
0
±5 pphm,試験温度は40 ℃±2 ℃とし,試験時間は72 h −
2
hとする。
試験片を,一定のpphm単位によるオゾン濃度で暴露しても,大気圧の変動がオゾン濃度に影響を及ぼ
すので,一定のオゾン分圧の下で試験を行うために,オゾン濃度をその分圧,すなわちミリパスカル(mPa)
単位で表してもよい。標準大気圧及び温度条件(101 kPa,0 ℃)では,1 pphmの濃度は1.01 mPaの分圧
に相当する。

9 手順

9.1 A法

9.1.1 試験片を図1に示すように,試験片を試験片保持具(5.2)に取り付ける。この場合,半径rbは,
ホースの規定最小曲げ半径とし,最小曲げ半径の規定がなければホースの内径の6倍とする。
9.1.2 試験片の端部を,内面層及び補強層がオゾンを吸収しないようにキャップなどでシールしなければ
ならない。
9.1.3 試験片に曲げを与えたままで,2時間,4時間,24時間,48時間及び72時間のオゾン暴露ごとに,
2倍の拡大鏡で外観を確認する。ただし,固定部周辺は,無視してもよい。亀裂の発生を確認したときの,
亀裂状態及び亀裂を最初に確認した時間を記録する。

9.2 B法

9.2.1 試験片を図2に示すように,試験片を試験片保持具(5.2)に取り付ける。この場合,試験片の外
面層は,間隔20 mmの測定箇所に規定の伸びが与えられるようにする。顧客と製造業者間で取り交す製品
規格がなければ,外面層の伸びは20 %とする。
なお,試験片の端部及び内面層には,耐オゾン性のあるラッカーを塗布する。
9.2.2 試験片に曲げを与えたままで,2時間,4時間,24時間,48時間及び72時間のオゾン暴露ごとに,
2倍の拡大鏡で外観を確認する。ただし,固定部周辺は,無視してもよい。亀裂の発生を確認した場合の
亀裂状態及び亀裂を最初に確認した時間を記録する。

9.3 C法

9.3.1 試験片を図3に示すように,各試験片をジグ(5.3)に取り付け,20 %の伸びを与える。
9.3.2 試験片に伸びを与えたままで,2時間,4時間,24時間,48時間及び72時間のオゾン暴露ごとに,
2倍の拡大鏡で外観を確認する。ただし,固定部周辺は,無視してもよい。亀裂の発生を確認したときの,
亀裂状態及び亀裂を最初に確認した時間を記録する。

9.4 D法

9.4.1 試験片を図4に示すように,試験片を円筒(5.4)に巻き付ける。この場合,円筒の外径は,ホー
スの規定最小曲げ半径の2倍とし,最小曲げ半径の規定がなければホース外径の8倍とする。

――――― [JIS K 6330-7 pdf 5] ―――――

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JIS K 6329:1997の国際規格 ICS 分類一覧