JIS K 6781:1994 農業用ポリエチレンフィルム

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             K 6781-1994

農業用ポリエチレンフィルム

Polyethylene films for agriculture

1. 適用範囲 この規格は,農業用を目的とするポリエチレンフィルム(以下,フィルムという。)につい
て規定する。
    備考1. この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS B 7503 ダイヤルゲージ
    JIS Z 8401 数値の丸め方
         2. この規格の中で [{}] を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,
            参考値である。
2. 種類 フィルムの種類は製造方法によって,インフレーション法(以下,I法という。)又はTダイ法
(以下,T法という。)に分け,更に厚さによって次の5種類に区分する。
   1種    0.1mm
   2種    0.07mm
   3種    0.05mm
   4種    0.03mm
   5種    0.02mm
3. 品質 フィルムは均質で,あわ,むら,しわ,フィシュアイ,異物混入,ピンホールなどの使用上有
害な欠点がなく,かつ,6.によって試験し,表1の規定に適合しなければならない。
                                              表1
                 試験項目           1種        2種        3種        4種       5種
         外観試験                                 異状箇所10以内のこと
         物理試験 引張切断荷重N [{gf}]
                                  9.807以上 6.86 以上 4.90 以上 2.45 以上 1.47 以上
                                 [{1 000}]    [{700}]     [{500}]      [{250}]      [{150}]
                 伸び        %               250以上                    150以上
                 引裂荷重   N[{gf}] 4.90 以上 3.43 以上 2.45 以上 1.18 以上 0.78 以上
                                 [{500}]      [{350}]      [{250}]     [{120}]       [{80}]
4. 寸法
4.1   幅,長さ フィルムの幅,長さ及びそれらの許容差は,表2のとおりとする。ただし,幅及び長さ
については当分の間受渡当事者間の協定によって,上記以外の寸法のものを使用しても差し支えない。

――――― [JIS K 6781 pdf 1] ―――――

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K 6781-1994
                                              表2
                     呼び         幅         許容差       長さ        許容差
                                 (mm)                     (m)
                   950× 50       950     マイナスは        50     マイナスは
                   950×100       950     認めない。       100     認めない。
                  1 350× 50     1 350                      50
                  1 350× 55     1 350                      55
                  1 350×100     1 350                     100
                  1 500× 50     1 500                      50
                  1 500×100     1 500                     100
                  1 800× 50     1 800                      50
                  1 800×100     1 800                     100
4.2   厚さ フィルムの厚さは表3のとおりとし,その許容差は表4のとおりとする。
                                              表3
                                        1種        0.1  mm
                                        2種        0.07 mm
                                        3種        0.05 mm
                                        4種        0.03 mm
                                        5種        0.02 mm
                                              表4
                          種類         1種     2種     3種     4種     5種
                   厚さの許容差 I法    ±18    ±25    ±30    ±30    ±40
                           %   T法     ±17    ±17    ±20    ±20    ±25
                   厚さに対する平均厚さ±10    ±10    ±10    ±15    ±15
                   の許容差        %
5. 材料及び製造方法
5.1   フィルムは,軟質ポリエチレン(1)を主体としてI法又はT法によって膜状に製造したものである。
5.2   フィルムは無着色のものとする。ただし,色をつけたものについては,受渡当事者間の協定によっ
て,この規格を適用することができる。
    注(1) ここでいう軟質ポリエチレンとは,密度0.925g/cm3以下のポリエチレンである。
6. 試験方法
6.1   試験片の作り方 試料は縦方向を表示し,巻上がりフィルム端末から異状箇所を除いた任意の3か
所から図1に示すように第1試料3個を切り取る。第1試料について厚さの測定を行ってから,第2試料
9個を切り取る。

――――― [JIS K 6781 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    K 6781-1994
                                              図1
6.2   外観 第2試料からそれぞれ50×50mmの試験片を切り取り,各々を透視して精密にあわ,しわ,
むら,フィシュアイ,異物質,ピンホールなどの異状箇所の存在個数を肉眼で調べ,平均個数を求める。
6.3   厚さ 第1試料のそれぞれについて等分した5か所(2)をJIS B 7503で厚さを測り,記録する。まず
記録された数値の平均を平均厚さとし,次に測定した最高及び最低の厚さと規定厚さとの差を求め,それ
ぞれの規定厚さに対する比 (%) を取り,厚さの誤差とし,それが許容範囲内にあるかどうかを調べる。
    注(2) 両耳の厚い場合は測定箇所から除く。
6.4   引張切断荷重及び伸び 第2試料からそれぞれ縦及び横方向に,図2のように試験片(引張切断荷
重と記されたもの)を打ち抜く。その詳細な寸法は,図3による。
                                 図2 各部から試験片の採取方法

――――― [JIS K 6781 pdf 3] ―――――

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K 6781-1994
                                  図3 引張切断荷重試験片寸法
  試験片の中心から両側に正確に20mmずつを取り標線を付ける。試験片を打ち抜いてから24時間以上
経過したものを20±2℃の恒温装置で1時間以上保った後,同温度のもとで引張試験機(3)に正確に取り付
ける。引張速さは500mm/minとし,切断するまでの最大荷重を測り,最大荷重を引張切断荷重とし,次の
式によって切断時における伸びを算出する。
                            l2 l1
                         L         100
                              l1
                      ここに, L :  伸び (%)
                                l1 :  標点間距離 (mm)
                                l2 :  切断時の標点間距離 (mm)
  縦・横それぞれ9個の測定値の算術平均を求め,それぞれ縦及び横方向の引張切断荷重及び伸びとする。
ただし,標点外で切断したときは,これを除く。
    注(3) 引張試験機は,振子型ゴム用又は紙用引張試験機を用いる。最大荷重の指示装置と試験片の自
          動つかみを備えていること。必要に応じ検査し,表示誤差は±2%以内であること。試験機は切
          断荷重が容量の1585%であること。
6.5   引裂荷重 第2試料からそれぞれ縦及び横方向に,図2のように試験片(引裂荷重と記されたもの)
を打ち抜く。その詳細な寸法は,図4による。
                                    図4 引裂荷重試験片寸法
  試験片を打ち抜いてから24時間以上経過したものを20±2℃に1時間以上保った後,同温度のもとで引
張試験機に正確に取り付け,引張速さは500mm/minとして引張り,切断するまでの最大荷重をはかる。
  縦・横それぞれ9個の測定値の算術平均を求め,それぞれ縦及び横方向の引裂荷重とする。

――――― [JIS K 6781 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    K 6781-1994
7. 測定値のまとめ方
(1) 個々の測定値は有効数字以下1けたまで測定値を記録し,JIS Z 8401によって有効数字のけたまで丸
    める。
(2) 平均値は丸めた個々の数値を算術平均して算出し,けた数は表2に示された規格値のけたまで数値を
    丸めて算出する。
8. 検査 検査は,合理的な抜取検査方式によって行う。
9. 表示 フィルムは包装したものに対して1巻ごとに,次の事項を印刷して表示するか,又はそれらを
記入した証紙を1か所以上にはり付けて表示する。
(1) 名称
(2) 種類
(3) 幅及び長さ
(4) 製造年月日又はその略号
(5) 製造業者名又はその略号
        高分子部会 農業用ポリエチレンフィルム専門委員会 構成表(昭和40年3月1日改正のとき)
                                  氏名                            所属
     (委員会長)           水 谷 久 一       東京農工大学
                            玉 井 輝 男       丸井加工株式会社
                            工 藤    勇       三菱樹脂株式会社
                            坪 井             荻村化学工業株式会社
                            上 田 晴 稔       積水化学工業株式会社
                            上 島 外 二       高砂ゴム工業株式会社
                            繁 住    弘       和田化学工業株式会社
                            西 脇 順三郎      住友化学工業株式会社
                            長 井 盛 英       三菱油化株式会社
                            金 成 忠 雄       三井ポリケミカル株式会社
                            石 井 一 雄       農林省農政局
                            横 井 宗 生       農林省園芸局
                            清 水    茂       農林省園芸試験場
                            坂 部 正 雄       東京都農業試験場
                            石 橋 光 治       千葉県農業試験場
                            松 永 正 雄       日本化成商事株式会社
                            倉 田 幸 一       太洋興業株式会社
                            伊 藤 行 雄       日東ユニカー株式会社
                            高 橋 敏 雄       全国購買農業協同組合連合会
                            久保田 勝 也      工業技術院産業工芸試験所
                            大 石 寅 造       日本ポリエチレン製品工業会
                            斎 藤 太 一       通商産業省軽工業局
                            小 幡 八 郎       工業技術院標準部
     (事務局)             山 脇 政 次       工業技術院標準部繊維化学規格課
                            猪 野 時 雄       工業技術院標準部繊維化学規格課
     (事務局)             青 木 誠 治       工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき)
                            石 川 哲之介      工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき)
     (事務局)             小 林    勝       工業技術院標準部繊維化学規格課(平成6年7月1日改正のとき)
                            砂 川 輝 美       工業技術院標準部繊維化学規格課(平成6年7月1日改正のとき)