JIS K 7037:1998 プラスチック配管系―ガラス強化熱硬化性プラスチック（ＧＲＰ）管―見掛けの初期周方向引張強さの求め方

K 7037 : 1998 (ISO/FDIS 8521 : 1997)

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            K 7037 : 1998
                                                                       (ISO/FDIS 8521 : 1997)

プラスチック配管系−ガラス強化熱硬化性プラスチック (GRP) 管−見掛けの初期周方向引張強さの求め方

Plastics piping systems−Glass-reinforced thermosetting plastics (GRP) ipes−Determination of the apparent initial circumferential tensile strength

序文 この規格は,1997年に発行されたISO/FDIS 8521, Plastics piping systems−Glass-reinforced
thermosetting plastics (GRP)   ipes−Determination of the apparent initial circumferential tensile strengthを翻訳し,
技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
  この規格は,ガラス強化熱硬化性プラスチック (GRP) 管について,見掛けの初期周方向引張強さを測
定する6種の試験方法について規定する。
  破裂試験(A法)は,すべての形状及び寸法の管に適しており,ほかの基準となる試験方法である。
  分割板試験(B法)は,ヘリカル巻きの積層をもつ管に対しては,必ずしも適切ではない。
  板状試験(C法)及び修正板状試験(D法)は,呼び径 (DN) が500以上の管に適している。また,分
割板試験が適切でない場合に適用できる。
  拘束試験(E法)は,呼び径 (DN) が500を超えるすべての形状の管に適している。
  切欠き板試験(F法)は,本来,ヘリカル巻きの管で巻き角度が約90°以外のもののうち,呼び径 (DN)
が500を超える管に対して用いるためのものである。
  ある試験方法による結果が,別の方法で得られた結果と一致するとは限らない。
2. 定義
  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。
2.1                                                                ,
      見掛けの初期周方向強さ (apparent initial circumferential strength) (   ,         ,         ,
方向における単位長さ当たりの周方向最大引張荷重 (N/mm)。記号の下付き文字AFは,試験の方法を示
す。
2.2                               破裂時の内圧 (MPa)。
      破裂圧 (burst pressure) (Pu1t)

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K 7037 : 1998 (ISO/FDIS 8521 : 1997)
2.3   破裂 (bursting)管壁が裂ける損傷。
2.4                                           損傷時の引張荷重 (N)。
      最大引張荷重 (ultimate tensile force) (Fu1t)
2.5   幅 (width) (b)試験片,又は試験片の切欠き部の幅 (mm)。
2.6   巻き角度 (winding angle) (           軸と強化材の方向との間の角度(度)。
3. 原理
3.1   A法 見掛けの初期周方向強さ            は,破裂試験によって測定する。
  周方向に切断した管に,規定時間内で破裂(2.3参照)するように内圧を掛ける。
  試験の状態は,主に一軸の周応力が得られるようにする。
3.2   B法 見掛けの初期周方向強さ            は,分割板試験によって測定する。
  個々の管から切断した環に,規定時間内で破壊が生じるまで,分割板によって引張荷重を加える。
3.3   C法,D法及びE法 見掛けの初期周方向強さ           ,           ,          は,板状試験によって測定する。
  管壁から周方向に切断した板に,規定時間内で破壊が生じるまで,引張荷重を加える。
3.4   F法 見掛けの初期周方向強さ            は,切欠き板試験によって測定する。
  管壁から切断した板に,規定時間内で破壊が生じるまで,引張荷重を加える。
    備考 以下の試験条件は,この規格を参照する個別規格によって規定されていることを想定する。
        a)   法における端末閉止具間の長さ(5.1参照)。
        b)   法,C法,D法及びE法における試験片の幅(5.2,5.3,5.4,及び5.5参照)。
        c)   法及びE法における試験片の全幅(5.3及び5.5参照)。
        d)   法における試験板の寸法(5.6参照)。
        e) 試験片の本数(5.7参照)。
        f)  状態調節の方法(6.参照)。
        g) 試験温度(7.参照)。
4. 装置・器具
4.1   A法
4.1.1  静水圧加圧装置 呼び径 (DN) が500までの管に対して,加圧後1分から3分の間に試験片を破
壊させることができるもの。呼び径 (DN) が500を超える管では,試験時間を長くする必要があるかも知
れない。
  加圧装置は,破壊までの加圧中に,試験片内部への空気混入を防止するものとする。
4.1.2  圧力計 掛けた圧力を±2.0%の正確さで測定できるもの。
4.1.3  試験片の端末閉止具 主に一軸の周応力が誘起されるもの(例 : 図1のタイプ1又はタイプ2)。

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                                                                                              3
                                                                K 7037 : 1998 (ISO/FDIS 8521 : 1997)
                             図1 管の加圧のための典型的な組立て方
4.1.4  試験片の支持具 試験片及びその内容物の質量から生じる変形を最小にするもの。
4.1.5  可とう(撓)性膜 漏れを防ぐために用いる場合には,管壁の応力の低下を1%以内に抑えるもの。
  可とう性膜は,例えばゴム状,熱可塑性樹脂シート又は可とう性コーティングのように,管とは異なっ
た材質で製作してもよい。
4.2   B法
4.2.1  試験機 次の要素によって構成し,分割板を引き離すことができるもの。
a) 固定部,又は垂直方向での固定部。
b) 可動部。
c) 可動部を,荷重負荷後1分から3分の間に破壊が生じるように,一定速度で引き離すことができる機
    構。
d) 負荷している力の測定が可能な荷重計。規定の試験速度で実質的な慣性が認められてはならず,測定
    値の1%以内の正確さで荷重を指示するものでなくてはならない。
4.2.2  固定分割板 図2に示すように,試験片の内径に沿って均一に接することができるもの。分割板の
二つの切片の直径が,使用する管の内径の98%未満であってはならない。
4.2.3  寸法測定器具 必要な試験片の寸法(例 : 長さ,管壁)を,8.(操作)において測定のために要求
される21の正確さで測定できるもの。例えば,±0.1mmの正確さで測定するために必要な測定器具の正確
さは,±0.05mmである。

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K 7037 : 1998 (ISO/FDIS 8521 : 1997)
                                 図2 分割板の典型的な組立て方
4.3   C法
4.3.1  試験機 次の要素によって構成し,一定速度で引き離すことができるもの。
  試験片の端を保持する次のグリップは,できるだけ滑り及び/又は破砕を起こさないものとすること。
    備考 自動的に締まるグリップを用いてもよい。
  荷重を加えたとき,固定部及び可動部並びにそれらを合わせたグリップが,試験片の軸と荷重の軸とが
一致するように,試験片と一列に並んでいなければならない。
a) 試験片の一端を保持するグリップをもつ固定部,又は垂直方向での固定部。
b) 試験片の他端を保持する第二のグリップをもつ可動部。
c) 荷重負荷後1分から3分の間に破壊が生じるように,可動部を一定速度で引き離すことができる機構。
d) 負荷している荷重の測定が可能な荷重計。規定の試験速度で実質的な慣性による遅れがあってはなら
    ない。また,測定値の1%以内の正確さで荷重を指示するものでなくてはならない。
4.3.2  寸法測定器具 試験片の幅b,及び自由長さl(図5参照)を,±0.1mmの正確さで測定できるも
の。
4.4   D法
4.4.1  試験機 4.3.1による。
4.4.2  寸法測定器具 試験片の幅b,及び厚さe(図6参照)を,±0.1mmの正確さで測定できるもの。
4.5   E法
4.5.1  試験機 4.3.1によるもの。
4.5.2  寸法測定器具 試験片の幅b,及び長さl(図7参照)を,±0.1mmの正確さで測定できるもの。
4.5.3  拘束具 試験片の曲がりを防ぐもの。支持板の曲率半径は,ミリメートルで表した呼び径 (DN) の
 1とし,正確さ±5%でミリメートルで表示する。固定具の例は,図3に示す。
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