JIS K 7242-2:2015 プラスチック―煙の発生―第２部：シングルチャンバ試験による煙の光学密度の求め方

                                                                 K 7242-2 : 2015 (ISO 5659-2 : 2012)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[2]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 試験の原理・・・・[3]
•  5 試験試料の適合性・・・・[3]
•  6 試験片の構成及び作製・・・・[3]
•  7 装置及び補助機器・・・・[5]
•  8 試験環境・・・・[16]
•  9 装置の準備及び校正手順・・・・[16]
•  10 試験手順・・・・[19]
•  11 試験結果の表し方・・・・[21]
•  12 精度・・・・[22]
•  13 試験報告書・・・・[22]
•  附属書A(規定)熱流束計の校正・・・・[24]
•  附属書B(参考)シングルチャンバ試験で測定する煙の比光学密度の変動性・・・・[25]
•  附属書C(参考)質量光学密度の試験方法・・・・[27]
•  附属書D(参考)膨張する材料の試験の精度データ・・・・[32]
•  附属書E(参考)光学密度試験のガイダンス・・・・[34]

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――――― [JIS K 7242-2 pdf 1] ―――――

K 7242-2 : 2015 (ISO 5659-2 : 2012)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本プラスチック
工業連盟(JPIF)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改
正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)であ
る。
  これによって,JIS K 7242-2:2008は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           K 7242-2 : 2015
                                                                           (ISO 5659-2 : 2012)

プラスチック−煙の発生−第2部 : シングルチャンバ試験による煙の光学密度の求め方

Plastics-Smoke generation- Part 2: Determination of optical density by a single-chamber test

序文

  この規格は,2012年に第3版として発行されたISO 5659-2を基に,技術的内容及び構成を変更するこ
となく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。

1 適用範囲

1.1   この規格は,放射熱に暴露された材料,複合部材又は組立品の試験片の表面から発生する煙の光学
密度の求め方について規定する。この規格は,密閉したチャンバ内で規定の熱放射を受け,パイロットフ
レーム使用又は不使用の下で水平に設置した,基本的に平らな表面をもち,厚さ25 mm以下の試験片に適
用する。
  なお,この試験方法は,燃焼する全てのプラスチック及び他の材料(例えば,ゴム,織物のカバー,塗
装された表面,木材,他の材料)に適用できる。
1.2   この規格で求める煙の光学密度は,この試験で用いる形状及び厚さの試験片又は組立品に特有のも
のであり,用いる材料の基本的特性ではない。
1.3   この試験方法は,プラスチックの研究及び開発並びに建築物,鉄道車両,船舶などに関する火災安
全技術の評価に用いるものであり,建築関係の法規制などの材料のランク付けの基礎データとして用いる
ことは意図していない。この方法による結果から,実際の火災での煙濃度の予測を行うことも意図してい
ない。また,この試験手順では,目への刺激の影響は除外している。
    注記 この試験方法は,煙濃度による見透しの程度を扱っており,煙の人体に対する刺激性には,触
          れない(附属書E参照)。
1.4   この試験方法では,材料から発生する煙は,試験片に負荷する熱放射の水準によって様々に変化す
ることを特に考慮する必要がある。この規格で示す方法で得られた結果は,25 kW/m2及び50 kW/m2の熱
放射水準の暴露に基づいている。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 5659-2:2012,Plastics−Smoke generation−Part 2: Determination of optical density by a single-
              chamber test(IDT)
            なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ
          とを示す。

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K 7242-2 : 2015 (ISO 5659-2 : 2012)

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    ISO 13943,Fire safety−Vocabulary
      注記 ISO 13943で規定する用語及び定義は,JIS C 60695-4の附属書JAに記載されている。
    ISO 14934-3,Fire tests−Calibration and use of heat flux meters−Part 3: Secondary calibration method

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,ISO 13943によるほか,次による。
3.1
組立品(assembly)
  部材及び/又は複合部材を組み合わせたもの。
    注記1 例えば,サンドイッチパネルなどがある。
    注記2 組立品には,空間部を含んでもよい。
3.2
複合部材(composite)
  建築物などで単一の材料として扱われる材料が複合されたもの。
    注記 例えば,コーティングした材料及び積層した材料がある。
3.3
基本的に平らな表面(essentially flat surface)
  基準水平面からの変位が1 mmを超えない表面。
3.4
暴露表面(exposed surface)
  試験の加熱条件下におかれる製品の表面。
3.5
熱放射(irradiance)
  表面上の微小な区域に入射する放射熱流の値を,その区域の面積で除した値。
3.6
材料(material)
  基本的に単一の物質又は均一に分散された混合物。
    注記 例えば,金属,石,材木,コンクリート,鉱物繊維高分子材料などがある。
3.7
質量光学密度,MOD(mass optical density)
  材料の質量の減少に対応する煙の不透明度の測定値。
3.8
煙の光学密度,D(optical density of smoke)
  煙による不透明度を示す値であり,光の相対透過度の常用対数の逆数。
3.9
製品(product)
  材料,複合部材又は組立品で,煙の発生に関する情報が要求されるもの。

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3.10
比光学密度,Ds(specific optical density)
  煙の光学密度にチャンバの容積を乗じ,試験片の暴露表面積及び光路長で除した値。
    注記 11.1.1参照。
3.11
試験片(specimen)
  下地材及び表面処理層を含む,試験する製品の代表体。
    注記 試験片には空間部を含む場合もある。
3.12
膨張する材料(intumescent material)
  試験片から25 mmの距離に設置した熱放射コーンにさらされたときに,10 mmを超えて膨張する寸法的
に不安定な材料。

4 試験の原理

  製品の試験片をチャンバの中に水平に保持し,その上側表面を25 kW/m2又は50 kW/m2から選択した一
定のレベルの熱放射に暴露し,煙を発生させる。
  発生した煙は,加熱装置及び光測定装置を収めたチャンバに集め,その煙を透過する光の減衰を測定す
る。結果は,比光学密度によって報告する。

5 試験試料の適合性

5.1   試料の形状
5.1.1  この試験方法は,厚さが25 mm以下の基本的に平らな表面の材料,複合部材及び組立品に適用で
きる。
5.1.2  この試験方法は,試料の形状,表面の向き,厚さ(全体又は個々の層),質量,構成などの小さな
差異にも敏感である。したがって,この試験で得られた試験結果は,試験を実施した部材の厚さと同じ厚
さの材料にだけ適用できる。
    注記 他の部材の厚さの比光学密度から,ある部材の厚さの比光学密度を計算することはできない。
5.2   試料の構成
  この試験方法によって評価を行う試料が異なる面をもつ場合,又は裏表のそれぞれの面から見れば幾つ
かの層の順序が異なる並びをしている場合で,かつ,実際の使用時に両面とも火災に暴露される可能性が
あるときは,その両面をそれぞれ評価しなければならない。

6 試験片の構成及び作製

6.1   試験片の数
6.1.1  四つの全ての試験モード(10.9.1参照)で試験する場合,少なくとも12個の試験片を用意する。
そのうち6個の試験片は,25 kW/m2で試験する(パイロットフレームを使用して3個,使用しないで3個)。
さらに,6個の試験片は,50 kW/m2で試験する(パイロットフレームを使用して3個,使用しないで3個)。
  四つよりも少ない試験モードで試験する場合,試験モードごとに最少3個の試験片を用意する。
6.1.2  6.1.1に規定する試験片数を,5.2に従って試験面ごとに用意する。
6.1.3  10.9に示す試験モードに該当する場合は,12個の試験片(すなわち,各試験モードごとに3個)

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