JIS L 1021-9:2020 繊維製床敷物試験方法―第９部：剥離強さ試験方法

                                                                                  L 1021-9 : 2020

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 原理・・・・[2]
•  5 A法・・・・[2]
•  5.1 装置・・・・[2]
•  5.2 試験片・・・・[2]
•  5.3 調製及び試験時の環境・・・・[2]
•  5.4 手順・・・・[2]
•  5.5 試験結果の表し方・・・・[3]
•  5.6 試験報告書・・・・[3]
•  6 B法・・・・[4]
•  6.1 装置・・・・[4]
•  6.2 試験片・・・・[4]
•  6.3 手順・・・・[4]
•  6.4 試験結果の表し方・・・・[5]
•  6.5 試験報告書・・・・[5]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[6]

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――――― [JIS L 1021-9 pdf 1] ―――――

L 1021-9 : 2020

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,日本カーペッ
ト工業組合(JCMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を
改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格で
ある。これによって,JIS L 1021-9:2007は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS L 1021の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS L 1021-1 第1部 : 物理試験のための試験片の採取方法
    JIS L 1021-2 第2部 : く(矩)形の繊維製床敷物の寸法測定方法
    JIS L 1021-3 第3部 : 厚さの測定方法
    JIS L 1021-4 第4部 : 質量の測定方法
    JIS L 1021-5 第5部 : 単位長さ及び単位面積当たりのパイル数測定方法
    JIS L 1021-6 第6部 : 静的荷重による厚さ減少試験方法
    JIS L 1021-7 第7部 : 動的荷重による厚さ減少試験方法
    JIS L 1021-8 第8部 : パイル糸の引抜き強さ試験方法
    JIS L 1021-9 第9部 : 離強さ試験方法
    JIS L 1021-10 第10部 : 水及び熱の影響による寸法変化の試験方法
    JIS L 1021-11 第11部 : 摩耗強さ試験方法
    JIS L 1021-12 第12部 : ベッターマンドラム試験機及びヘキサポッドタンブラー試験機による外観変
        化の作製方法
    JIS L 1021-13 第13部 : 外観変化の評価方法
    JIS L 1021-14 第14部 : 改良形ベッターマンドラム試験機によるカットエッジの機械的損傷試験方法
    JIS L 1021-15 第15部 : ファイバーバインド試験方法
    JIS L 1021-16 第16部 : 帯電性−歩行試験方法
    JIS L 1021-17 第17部 : 電気抵抗測定方法
    JIS L 1021-18 第18部 : 汚れ試験方法
    JIS L 1021-19 第19部 : クリーニング試験方法

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                                       日本産業規格                             JIS
                                                                            L 1021-9 : 2020

繊維製床敷物試験方法−第9部 : 離強さ試験方法

Textile floor coverings-Part 9: Determination of delamination strength

序文

  この規格は,1999年に第1版として発行されたISO 11857を基に,対応する部分(A法)については対
応国際規格を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本産業規格であるが,対応国際規格には
規定されていない規定項目(B法)を日本産業規格として追加している。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,繊維製床敷物の表層材(例えば,パイル糸がタフティングされた基布)を裏張り材から分
離するときに必要な力を決定する方法について規定する。
  この規格は,裏張り材(フォームバッキングも含む。)をもつ全ての繊維製床敷物に適用できる。
    注記1 この試験方法によって得られた結果は,品質管理には役立つが実用性能を保証するものでは
            ない。
    注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
            ISO 11857:1999,Textile floor coverings−Determination of resistance to delamination(MOD)
              なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
            ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則
      注記 対応国際規格 : ISO 139,Textiles−Standard atmospheres for conditioning and testing
    JIS L 0212-1 繊維製品用語(衣料を除く繊維製品)−第1部 : 繊維製床敷物
    JIS L 1021-1 繊維製床敷物試験方法−第1部 : 物理試験のための試験片の採取方法
      注記 対応国際規格 : ISO 1957,Machine-made textile floor coverings−Selection and cutting of
             specimens for physical tests

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS L 0212-1によるほか,次による。

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2
L 1021-9 : 2020
3.1
離強さ(delamination force)
  50 mm幅の試験片の裏張り材を分離するために要する力(N)。

4 原理

  試験片の端末を手であらかじめ離しておき,規定する引張試験機を用い,規定する温湿度下で,離
する。離のときの力を測定し,離強さを求める。

5 A法

5.1 装置

5.1.1  引張試験機 300 mm/min±10 mm/minの速度で引っ張ることができる定速伸長形引張試験機。
5.1.2  試験片固定用ジグ 試験時に,引張試験機のつかみからの試験片の滑りを防止するために設計され
た,25 mm×75 mmののこぎり(鋸)歯状のジグ又は詰め物をしたつかみ。
5.1.3  荷重−離挙動自記記録計 コンピュータ装備又は未装備にかかわらず,引張試験機の引張速度と
等速度でチャートを描ける装置又は適切なソフトウェア及び出力機能を備えた記録計。
5.1.4  繊維製床敷物用粘着テープ 50 mm幅の粘着テープ。

5.2 試験片

5.2.1  JIS L 1021-1によって,試料の生産方向に対して平行及び直角に,幅50 mm,長さ200 mmの試験
片をそれぞれ5枚採取する。離は,試験片の長さ方向で行う。フォームバッキングされた製品について
は,試験時のフォームの引裂けを防止するために,50 mm幅の繊維製床敷物用粘着テープをフォームに貼
り付けておく。
5.2.2  各試験片の裏張り材を短辺の片側から,あらかじめ50 mm,手で離しておく。
  なお,メッシュのような“こし”のない裏張り材又は強固でない裏張り材をもつ製品の場合,試験片の
裏面に50 mmの長さの粘着テープを前面に貼り付け,その部分を引張試験機のつかみに確実かつ正確に把
持することが望ましい。

5.3 調製及び試験時の環境

5.3.1  試験片は1枚ずつ,使用面を上にして,標準状態下(5.3.2)で24時間以上調製する。
5.3.2  調製及び試験時の環境は,試験のための標準状態として,温度20 ℃±2 ℃,相対湿度(65±2)%
とする。

5.4 手順

  手順は,次による。
a) 引張試験機の一方のつかみに,試験片から分離させた裏張り材を全幅にわたり挟み,その後,もう一
    方のつかみに,裏張り材以外の構成層を均等な張力で挟む。離は,試験片の端に直角になる方向で
    行う。
b) 300 mm/min±10 mm/minの一定速度で引っ張り,試験時の力−離挙動を記録し,離時の力(N)
    の変動記録をとる。試験片が分離するまで試験を行い,各試験片についてこの操作を行う。
c) いずれかの構成層(裏張り材又は裏張り材以外の構成層)が試験中に切断した場合,又は離が他の
    部分で発生した場合(例えば,基布からパイルが抜ける又は裂け目がフォームバッキング層で生じた
    場合)は,この異常を記録し,それが発生した時点の強さを記録する。
      注記 例えば,異常が発生したときに,記録紙上に印を付けておく。

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                      図1−5等分区間内にピークを発現する力−離挙動の例

5.5 試験結果の表し方

  試験結果の表し方は,次による。
a) 各試験片の力−離挙動のグラフの試験開始の最初から25 %の部分及び最後から25 %の部分を捨て,
    中央の50 %の領域を5等分する(図1参照)。
b) 5等分した各区間内に,記録されたピークの最大値を求める。
c) 各試験片について,ピークの最大値の平均値を離強さとして算出する。
d) 離方向に対して,各試験片から求めた離強さの平均値(N)を求める。
e) 明確なピークが得られなかった場合は,目視判断によって,力−離挙動の中心を通る伸長軸に対し
    て平行な線を引き,これを平均離強さとして求める。離方向に対して,各試験片から求めた離
    強さの平均値(N)を小数点以下1桁まで求める。

5.6 試験報告書

  試験報告書には,次の事項を記載する。
a) この規格番号及び箇条番号
b) 裏張り材(フォームバッキングも含む。)の種類又は明細

――――― [JIS L 1021-9 pdf 5] ―――――

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