JIS P 0138:1998 紙加工仕上寸法

JIS P 0138:1998 規格概要

この規格 P0138は、筆記用紙及び各種印刷物の仕上寸法について規定。行政,商取引,工業の分野で用いられる紙の仕上げ寸法並びにビジネスフォーム,カタログ,その他各種印刷物に適用。

JISP0138 規格全文情報

規格番号
JIS P0138 
規格名称
紙加工仕上寸法
規格名称英語訳
Writing paper and certain classes of printed matter -- Trimmed sizes -- A and B series
制定年月日
1951年12月27日
最新改正日
2017年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 216:1975(MOD)
国際規格分類

ICS

85.060
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
紙・パルプ 2021
改訂:履歴
1951-12-27 制定日, 1954-11-27 確認日, 1957-10-30 改正日, 1960-10-18 確認日, 1961-07-01 改正日, 1964-10-01 確認日, 1968-11-01 確認日, 1971-12-01 確認日, 1974-12-01 確認日, 1978-04-01 確認日, 1983-10-01 確認日, 1989-02-01 確認日, 1994-09-01 確認日, 1998-09-20 改正日, 2003-05-20 確認日, 2008-04-20 確認日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認
ページ
JIS P 0138:1998 PDF [5]
P 0138 : 1998

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS P 0138 : 1961は改正され,この規格に置き換えられる。

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS P 0138 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
P 0138 : 1998

紙加工仕上寸法

Writing paper and certain classes of printed matter −Trimmed sizes−A and B series

序文 この規格は,1975年に第1版として発行されたISO 216 : 1975, Writing paper and certain classes of
printed matter−Trimmed sizes−A and B seriesを元に作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,以下の規定内容を除
いて技術的内容を変更することなく作成している。
[規定内容の相違点の概略]
1引用規格でJIS P 0001及びJIS P 8111を追加した。2定義を追加した。3仕上寸法で対応国際規格で規
定している補助シリーズ(ISO-Bシリーズ)を不採用とし,従来の日本工業規格(日本産業規格)で規定していたBシリー
ズを補助シリーズ(JIS-Bシリーズ)として採用した。4寸法の測定でJIS P 8111で定める標準状態を追
加した。
1. 適用範囲 この規格は,筆記用紙及び各種印刷物の仕上寸法について規定する。この規格は,行政,
商取引,工業の分野で用いられる紙の仕上寸法並びにビジネスフォーム,カタログ,その他各種印刷物に
適用する。この規格は,新聞,出版物,ポスター又は他に国際規格があるものには適用しない。
備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
ISO 216 : 1975 Writing paper and certain classes of printed matter−Trimmed sizes−A and B series
2. 引用規格 次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。
JIS P 0001 紙,板紙及びパルプ用語
JIS P 8111 紙,板紙及びパルプ−調湿及び試験のための標準状態
ISO/R 187 Paper, board and pulps standard atmosphere for conditioning and testing and procedure for
monitoring the atmosphere and conditioning of samples
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS P 0001による。
4. 原理
4.1 基本原理(正規寸法) 紙の寸法体系は,以下の根拠による。各標準シリーズ(正規寸法)は,各
辺を直接2等分し,短辺に対し平行となるよう分割(2等分の原則)して得られる一連の寸法で構成する。
参考 その結果,隣接する二つの寸法の面積は2対1の比率となる(図1参照)。

――――― [JIS P 0138 pdf 2] ―――――

2
P 0138 : 1998
図1 図2 図3
各シリーズのすべての寸法は,幾何学的に互いに相似(相似の原則)(図2参照)する。
参考 この必要条件を満たすX辺とY辺の比率は以下のとおりとなる(図3参照)。
Y : X=√2 : 1=1.414 (1)
いい換えれば,X辺とY辺の比率は,正方形の辺と対角線の比率に等しい。
4.2 寸法体系 寸法は,メートル法による。
4.3 主要シリーズ(ISO-Aシリーズ) Aシリーズ (A0) の基本寸法は,1平方メートルの面積とし,以
下の方程式による。
X×Y=1m2 (2)
参考1. (1)及び(2)の方程式から,Aシリーズの基本寸法の両辺の長さは以下のとおりとなる。
X=0.841m Y=1.189m
2. 主要シリーズの各寸法は,上記の基本寸法に対し,4.1に規定した基本原理を適用することで
得られる。
4.4 補助シリーズ(JIS-Bシリーズ) 補助シリーズの各寸法は,Aシリーズの隣接する各寸法の間に幾
何学的な中間値を設けることで得る。
4.5 長寸法(特殊寸法) 長寸法は,上記2シリーズの正規寸法から,長辺と短辺の比率がルート2以
上となるよう,短辺と平行に,3,4又は8等分に分割することで得る。
5. 仕上寸法の呼び方
5.1 主要及び補助シリーズの各仕上寸法 主要及び補助シリーズの各仕上寸法は,後に番号が付いた記
号によって示す。記号(A又はB)は寸法のシリーズを示し,番号0から始まる基本寸法を分割した数を
示す。
5.2 仕上長寸法 仕上長寸法は,前に付けた分数が分割した数を示す特殊寸法とする。
例 1/4A4 : 4等分に分割され,等しく210mmの辺をもつA4判 (210mm×297mm)。
6. 仕上寸法
6.1 仕上寸法主要シリーズ(ISO-Aシリーズ) Aシリーズの仕上寸法は,あらゆる種類の事務用品や,
1.に指定した印刷物向けに規定したもので,寸法は,表1による。

――――― [JIS P 0138 pdf 3] ―――――

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P 0138 : 1998
表1 ISO-Aシリーズ
単位 mm
呼び A列
A0 841×1 189
A1 594×841
A2 420×594
A3 297×420
A4 210×297
A5 148×210
A6 105×148
A7 74×105
A8 52×74
A9 37×52
A10 26×37
参考 下記の寸法は,Aシリーズに属するが,実際はまれにしか使用しない。
4A0 : 1 682mm×2 378mm
2A0 : 1 189mm×1 682mm
6.2 仕上寸法補助シリーズ(JIS-Bシリーズ) Bシリーズの仕上寸法は,Aシリーズの二つの隣接した
寸法の間に,中間寸法が必要とされる場合などに限り,例外的に使用するものとし,寸法は,表2による。
表2 JIS-Bシリーズ
単位 mm
呼び B列
B0 1 030×1 456
B1 728×1 030
B2 515×728
B3 364×515
B4 257×364
B5 182×257
B6 128×182
B7 91×128
B8 64×91
B9 45×64
B10 32×45
6.3 ISO仕上長寸法 仕上長寸法は,可能な限り,Aシリーズの正規寸法から作成しなければならない。
この寸法は,ラベル,切符,その他ある種の用途に用いる。

――――― [JIS P 0138 pdf 4] ―――――

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P 0138 : 1998
7. 許容差
7.1 寸法許容差 注文時点で細かな寸法許容差が決まっていない場合,その許容差は下記のとおりとす
る。
a) 寸法が150mm以下のもの ±1.5mm
b) 寸法が150mmを超え,600mm以下のもの ±2mm
c) 寸法が600mmを超えるもの ±3mm
7.2 寸法の測定 寸法は,ISO/R 187又はJIS P 8111で定める標準状態で測定しなければならない。
8. ISO寸法の使用例
a) 3は,A4では小さすぎる場合,平面のまま又はA4に折り,公的又は商取引で,大形の表,図,図
表の用途に用いる。
b) 4は,公的又は商取引で,通信及び印刷物の用紙の標準寸法として用いる。
c) 5は,A4では大きすぎる場合,A4と類似した用途に用いる。
d) 6は,絵はがきや郵便書簡として用いる。A4,A5では大きすぎる場合,A4,A5と類似した用途に
用いる。
JIS原案作成委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 西 原 主 計 神奈川工科大学
(委員) 生 田 章 一 通商産業省生活産業局
宮 崎 正 浩 通商産業省工業技術院
藤 井 昭 夫 総務庁行政管理局
山 村 修 蔵 財団法人日本規格協会
竹 川 寿 大永紙通商株式会社
高 橋 隆 凸版印刷株式会社
田 中 博 康 図書印刷株式会社
長 坂 正 幸 財団法人東京大学出版部
石 森 眞 日本雑誌協会
金 谷 栄 一 全日本紙製品工業組合
中 田 潔 日本事務機械工業会(1997年11月まで)
桐 谷 俊 雄 日本事務機械工業会(1997年12月から)
上 床 恒 弘 王子製紙株式会社
印 銀 二三男 日本製紙株式会社
溝 渕 博 士 大王製紙株式会社
飯 沼 和 二 三菱製紙株式会社
大 池 孝 日本加工製紙株式会社
西 部 紀 春 中越パルプ工業株式会社
(事務局) 鴇 田 昭 彦 日本製紙連合会
斉 藤 敏 明 日本製紙連合会

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