JIS R 2115:2008 耐火物の通気率の試験方法

JIS R 2115:2008 規格概要

この規格 R2115は、定形耐火物及び不定形耐火物の通気率の試験方法について規定。

JISR2115 規格全文情報

規格番号
JIS R2115 
規格名称
耐火物の通気率の試験方法
規格名称英語訳
Testing method for permeability to gases of refractory products
制定年月日
1987年12月1日
最新改正日
2018年10月22日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 8841:1991(MOD)
国際規格分類

ICS

81.080
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
‐ 
改訂:履歴
1987-12-01 制定日, 1995-04-01 改正日, 2000-06-20 確認日, 2005-03-20 改正日, 2008-11-20 改正日, 2013-10-21 確認日, 2018-10-22 確認
ページ
JIS R 2115:2008 PDF [15]
                                                                                   R 2115 : 2008

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 用語及び定義・・・・[1]
  •  4 原理・・・・[2]
  •  5 装置及び器具・・・・[2]
  •  5.1 通気率試験装置・・・・[2]
  •  5.2 関連器具類・・・・[6]
  •  6 試験片・・・・[6]
  •  6.1 全般・・・・[6]
  •  6.2 試験片の形状及び寸法・・・・[6]
  •  6.3 定形耐火物・・・・[7]
  •  6.4 不定形耐火物・・・・[7]
  •  6.5 乾燥・・・・[7]
  •  7 操作・・・・[7]
  •  8 計算・・・・[8]
  •  9 試験報告・・・・[9]
  •  附属書JA(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[11]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS R 2115 pdf 1] ―――――

R 2115 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,耐火物技術協会
(TARJ)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出が
あり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,
JIS R 2115:2005は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS R 2115 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
R 2115 : 2008

耐火物の通気率の試験方法

Testing method for permeability to gases of refractory products

序文

  この規格は,1991年に第1版として発行されたISO 8841を基に作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,試験
装置に関する記載の具体化及び適用範囲の拡大を図るために,技術的内容を変更して作成した日本工業規
格である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,定形耐火物及び不定形耐火物の通気率の試験方法について規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 8841:1991,Dense, shaped refractory products−Determination of permeability to gases (MOD)
なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを示
す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7524 すきまゲージ
JIS B 7526 直角定規
JIS R 2001 耐火物用語
JIS R 2553 キャスタブル耐火物の強さ試験方法
JIS R 3503 化学分析用ガラス器具
JIS S 6032 プラスチック製定規
JIS Z 8103 計測用語
JIS Z 8401 数値の丸め方

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS R 2001及びJIS Z 8103によるほか,次による。

――――― [JIS R 2115 pdf 3] ―――――

2
R 2115 : 2008
3.1
物質の通気率 (permeability of a material)
圧力差の下で物質がガスを通過させる特性。
通気率(μ)は,一定時間中に物質(試験片)を通過するガス容量によって与えられる式(1)から計算する。
V 1 A ( p1p2 )
( p1 p2 ) (1)
t 2P
ここに, V : 物質を通過した圧力p1におけるガス量(m3)
t : ガス量(V)が物質を通過するのに要した時間(s)
μ : 物質の通気率(m2)
η : 試験温度におけるガスの粘度(Pa・s)
A : ガスが通過する物質の断面積(m2)
δ : ガスが通過する物質の厚み(m)
P : ガス容量測定時のガスの絶対圧(Pa)
p1 : 物質へのガス侵入絶対圧(Pa)
p2 : 物質からのガス離脱絶対圧(Pa)
注記1 式(1)はDarcyの法則に該当し,Hagen Poiseuilleの法則から推論される。
注記2 Pは,ガス容量測定圧であるので,正圧操作の場合,P=p1,負圧操作の場合,P=p2である。
注記3 ファクタ(p1+p2)/2Pは,通常1に非常に近接した値であることが多く,微少圧差での操作(例
えば,“p1−p2”が1 000 Pa以下)の場合,無視してよい。
注記4 式(1)は,式(2)のように書き直すことができる。
V 1 2P

(pdf 一覧ページ番号 )

                            t    A  p1  p2  p1  p2
次のように式(2)の中の単位から求めると,通気率の単位は,平方メートル(m2)である。
m3 m 1 Pa
Pa s
s m2 Pa Pa
式(1)のδをセンチメートル(cm)で表すと,Aが平方センチメートル(cm2),Vが立方センチ
メートル(cm3)(これら二つの単位は,他の量に変更できない単位)となり,通気率のもう一
つの単位として,平方センチメートル(cm2)が求まる。単位への複合接頭語の使用は,認めら
れないので,単位に接頭語を用いる場合は,このように単に平方センチメートル(単位の接
頭語間の相関関係は,10−8 cm2=10−12 m2=1 μm2である。)を使用すべきである。

4 原理

  乾燥ガスの流れを試験片に通し,試験片の通過による圧力低下を少なくとも三つの異なる流量について
記録する。これら測定値及び試験片の寸法・形状から,物質の通気率を計算して求める。

5 装置及び器具

5.1 通気率試験装置

5.1.1  一般
通気率試験装置は,原則として,ガス供給機,ガス乾燥塔,ガス流量計,ガス圧力差計及び試験片ホル
ダから構成される加圧式通気率試験装置を用いる。加圧式通気率試験装置の概念図を,図1に示す。
注記 減圧式通気率試験装置を使用してもよい。減圧式通気率試験装置では,ガス供給機の位置に減
圧ポンプを置き,試験片ホルダの前にガス乾燥機を取り付ける。一般に,この方式の装置は,

――――― [JIS R 2115 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
R 2115 : 2008
圧力調節が難しいなどの理由で利用されることが少ない。
a : ガス供給機 c2 : ガス流量計(中容量) d : 試験片ホルダ
b : ガス乾燥塔 c3 : ガス流量計(大容量) e : ガス圧力差計
c1 : ガス流量計(小容量)
図1−加圧式通気率試験装置の概念図
5.1.2 ガス供給機 ガス供給機は,測定ガスに窒素を用いる場合,窒素ボンベ及び圧力調節計によって,
また,測定ガスに空気を用いる場合,コンプレッサ及び圧力調節計によって構成する。
5.1.3 試験片ホルダ 試験片ホルダは,通気ガス面を除く試験片の周囲を完全に密封することができるも
のを用いる。試験片ホルダは,次のいずれかによる。
a) ゴム製薄膜を0.20.4 MPaで膨らませて密封する方式 この方式の試験片ホルダの例を,図2及び図
3に示す。
b) ゴム製パッキンで密封する方式 この方式の試験片ホルダの例を,図4に示す。
図2−試験片ホルダの例(ゴム製薄膜を膨らませる方式)

――――― [JIS R 2115 pdf 5] ―――――

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JIS R 2115:2008の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 8841:1991(MOD)

JIS R 2115:2008の国際規格 ICS 分類一覧

JIS R 2115:2008の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISB7507:2016
ノギス
JISB7524:2008
すきまゲージ
JISB7526:1995
直角定規
JISR2001:1952
耐火レンガの一般通則
JISR2001:1985
耐火物用語
JISR2553:1992
キャスタブル耐火物の強さ試験方法
JISR3503:1994
化学分析用ガラス器具
JISS6032:2004
プラスチック製定規
JISZ8103:2019
計測用語
JISZ8401:2019
数値の丸め方