JIS S 2080:2000 燃焼機器用排気筒

JIS S 2080:2000 規格概要

この規格 S2080は、石油又はガスを燃料とする一般家庭用の燃焼機器に接続する金属製の排気筒で,呼びΦ60からΦ200のものについて規定。強制給排気式及び強制給排気形の燃焼機器に接続される給排気筒及びOリングを使用する排気筒を除く。

JISS2080 規格全文情報

規格番号
JIS S2080 
規格名称
燃焼機器用排気筒
規格名称英語訳
Exhaust pipes for burning appliances
制定年月日
1994年10月1日
最新改正日
2015年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

27.060.01
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
‐ 
改訂:履歴
1994-10-01 制定日, 2000-09-20 改正日, 2006-05-20 確認日, 2010-10-01 確認日, 2015-10-20 確認
ページ
JIS S 2080:2000 PDF [12]
S 2080 : 2000

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,財団法人日本
ガス機器検査協会 (JIA) から工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきと申出があり,日本工業標
準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによってJIS S 2080 : 1994は
改正され,この規格に置き換えられる。
JIS S 2080には,次に示す附属書がある。
附属書(参考) 排気筒トップ形状の例

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS S 2080 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
S 2080 : 2000

燃焼機器用排気筒

Exhaust pipes for burning appliances

1. 適用範囲 この規格は,石油又はガスを燃料とする主に一般家庭用の燃焼機器に接続する金属製の排
気筒で,呼び 暉 騰 強制給排気式及び強制給排気形の燃焼機
に接続される給排気筒及びOリングを使用する排気筒を除く。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。
これらの引用規格のうちで,発効年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成
するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最
新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 4304 : 1991 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4305 : 1991 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS H 4600 : 1993 チタン板及び条
JIS S 2093 家庭用ガス燃焼機器の試験方法
JIS S 3031 石油燃焼機器の試験方法通則
3. 区分 排気筒は種類,排気方式によって表1及び表2のとおり区分する。
表1 排気筒の種類による区分
種類 内容
直管 中心線が直線となるもの
曲管 両端の中心線のなす角度が90度,60度,45度などのもの
T字管 自然排気式,自然通気形又は強制通気形の燃焼機器に接続して使用するも
ので,排気筒の屋外での立上り下部に用いるT字形のもの
排気筒トップ 強制排気式,強制排気形,自然排気式,自然通気形及び強制通気形の燃焼
機器に接続して使用するもので,排気筒の先端に取り付け,燃焼排ガスを
大気中に排出するための開口部をもつもの

――――― [JIS S 2080 pdf 2] ―――――

2
S 2080 : 2000
表2 排気方式による区分
排気方式 内容 略称
自然排気式専用,自然通気形専 CF専用
自然排気式,自然通気形又は強制通気形の
用又は強制通気形専用 燃焼機器に使用するもの
強制排気式専用又は強制排気 FE専用
強制排気式又は強制排気形の燃焼機器に使
形専用 用するもの
自然排気式,自然通気形又は強 CF・FE兼用
自然排気式,自然通気形又は強制通気形と
制通気形と強制排気式又は強 強制排気式又は強制排気形の燃焼機器に使
制排気形兼用 用するもの
参考 排気方式による区分における略称は,JIS S 2092(家庭用ガス燃焼機器の構造通則)な
どガス機器関連のJISでは自然排気式をCFとし,強制排気式をFEとしている。
JIS S 3030(石油燃焼機器の構造通則)などの石油機器関連のJISではCF又はFEと
いう略称を使用していないが,自然排気式に対応するものとして自然通気形又は強制通
気形があり,強制排気式に対応するものとして強制排気形がある。
4. 性能 8.によって試験したとき,表3の性能を満足しなければならない。
表3 性能
項目 性能 主な試験方法 適用試験項目
排気筒相互の接続強度 排気筒の変形,破損又は規定の荷重を加 8.1
(FE専用のものを除く。) 接続部の外れがあってはえる。
ならない。
排気筒トップの接続強度 排気筒トップの変形,破規定の荷重を加 8.2
損又は接続部の外れがあえる。
ってはならない。
排気筒の変形,破損又は
引張強度(抜出し防止機構をも 0.3kNの引張力 8.3
つものに限る。) 接続部の外れがあってはを加える。
ならない。
気密性 接続部から漏れる量が毎0.12kPaの空気圧8.4
(CF専用のものを除く。) 時1m3以下でなければな を1分間加える。
らない。
排気筒 通過抵抗 排気筒内の静圧が10Pa 毎秒4mの風を 8.5 a)
トップ 以下でなければならな 排気筒内に送
の性能 い。 る。
排出性能 空気の流れが排気筒トッ毎秒5mの風を 8.5 b)
(CF専用のものに プの方向でなければなら排気筒トップに
限る。) ない。 当てる。
雨水の流入 T字管から直管へ流入す 上部から1分間 8.6
る水の量が20mL以下で に400mLの水を
あり,かつ,T字管の水 注入する。
は速やかに排出されなけ
ればならない。
5. 構造
5.1 構造一般 排気筒の構造は,耐久性を考慮して作られ,通常の輸送,設置などに対して,破損又は
使用上支障のある変形などが生じない構造とし,次の各項による。
a) 排気筒は,通常の使用状態で水がたまりにくい構造でなければならない。
b) 排気筒トップ内に使用上支障がある異物(直径16mmの鋼球)が入ってはならない。

――――― [JIS S 2080 pdf 3] ―――――

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S 2080 : 2000
c) 伸縮管のスライド部には,有効な抜出し防止の処置を施さなければならない。
5.2 自然排気式,自然通気形及び強制通気形に使用する排気筒の構造 自然排気式,自然通気形及び強
制通気形に使用する排気筒の構造は,次による。
a) 字管には,底部に凝縮水などを排出するために有効な排出口を設けなければならない。
なお,底部に取り外しができるふたを取り付けたものは,ふたに脱落防止の処置を施さなければな
らない。
b) 排気筒相互の接続は,差込み代によって確実に保持できる構造でなければならない。
6. 材料 排気筒の材料は,通常の使用,保守条件において受ける可能性がある機械的,化学的,熱的作
用に耐えるものであり,かつ,次のものでなければならない。
JIS G 4304,JIS G 4305(分類がオーステナイト系又はフェライト系であって,ニッケル及びクロムの含
有量の合計が26%以上のもの又はオーステナイト・フェライト系のものに限る。)又はJIS H 4600に規定
するもの。
7. 形状及び寸法 排気筒の形状及び寸法は,図1-11-5及び表4に適合しなければならない。
なお,外形D1は先端から10mmの部分で測定する。
図1-1 直管(溶接管)の例 図1-2 直管(はぜ折り管)の例
図1-3 曲管
(形状は一例を示す。)
図1-5 排気筒トップ
図1-4 T字管
(形状は一例を示す。)
(形状は一例を示す。)

――――― [JIS S 2080 pdf 4] ―――――

4
S 2080 : 2000
表4 排気筒の寸法
単位 mm
呼び径 差込み口外径 差込み代
D1 L
(抜出し防止機構の
ないものに限る)
0
60 604.8.0
40以上
0
70 704.8.0
0
75 754.8.0
50以上
0
80 804.8.0
0
90 904.8.0
100 0
1004.8.0
0
106 1064.8.0
0
110 1104.8.0
0
120 1204.8.0
60以上
0
130 1305.0.1
0
140 1405.0.1 70以上
0
150 1505.
0.1
0
160 1605.0.1
0
180 180 5.
0.1
80以上
0
200 2005.0.1
100以上
8. 試験方法
8.1 排気筒相互の接続強度試験 排気筒相互の接続強度試験は,次による。
a) 直管の接続強度 直管の接続強度は,図2に示すように直管2本を接続して両端を二つ割で支え,は
めあいの中心部に呼び径の種類ごとに表5に示す荷重を1分間加え,直管の変形,破損又は接続部の
外れの有無を調べる。
なお,一方の管の溶接部又ははぜ折り部は他方の管の溶接部又ははぜ折り部と同じ位置にする。
備考1. 溶接部又ははぜ折り部は,荷重をかける方向と直角方向にそろえる。
2. 二つ割の幅は20mmとする(以下,この規格において同じとする。)。
図2 直管の接続強度試験方法

――――― [JIS S 2080 pdf 5] ―――――

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