JIS X 5230:2018 システム間の通信及び情報交換―容量性結合近距離通信物理層（ＣＣＣＣ　ＰＨＹ）

                                                                X 5230 : 2018 (ISO/IEC 17982 : 2012)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 適合性・・・・[1]
•  3 引用規格・・・・[1]
•  4 用語,定義及び略語・・・・[2]
•  5 表記方法・・・・[2]
•  5.1 数の表記・・・・[2]
•  5.2 名称の表記・・・・[3]
•  6 概要・・・・[3]
•  7 基準平板電極体・・・・[5]
•  8 PHYパラメタ・・・・[6]
•  8.1 電圧の状態・・・・[6]
•  8.2 ビット表現・・・・[6]
•  8.3 伝送・・・・[7]
•  8.4 P-PDUの直流バランス・・・・[7]
•  8.5 P-PDUの受信・・・・[8]
•  9 P-PDU・・・・[8]
•  9.1 構成・・・・[8]
•  9.2 スペース・・・・[9]
•  9.3 レベル調整・・・・[9]
•  9.4 プリアンブル及び同期・・・・[9]
•  9.5 属性・・・・[10]
•  9.6 TDS番号・・・・[11]
•  9.7 シーケンス番号・・・・[11]
•  9.8 ペイロード・・・・[12]
•  9.9 CRC・・・・[12]
•  9.10 ポストアンブル・・・・[12]
•  9.11 ヌルP-PDU・・・・[12]
•  9.12 データP-PDU・・・・[12]
•  10 PHYデータ単位(P-DU)・・・・[12]
•  11 分割及び再構築・・・・[13]
•  12 TDS・・・・[13]
•  13 LBT及び同期・・・・[14]
•  13.1 LBT・・・・[14]
•  13.2 同期・・・・[14]

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――――― [JIS X 5230 pdf 1] ―――――

X 5230 : 2018 (ISO/IEC 17982 : 2012)

pdf 目次

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•  14 接続手順・・・・[14]
•  15 通信・・・・[17]
•  15.1 全二重型通信・・・・[17]
•  15.2 放送型通信・・・・[19]
•  附属書A(規定)試験・・・・[21]

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――――― [JIS X 5230 pdf 2] ―――――

                                                                X 5230 : 2018 (ISO/IEC 17982 : 2012)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人情報処理学会(IPSJ)及び一般
財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,
日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS X 5230 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              X 5230 : 2018
                                                                       (ISO/IEC 17982 : 2012)

システム間の通信及び情報交換−容量性結合近距離通信物理層(CCCC PHY)

Information technology-Telecommunications and information exchange between systems-Close Capacitive Coupling Communication Physical Layer (CCCC PHY)

序文

  この規格は,2012年に第1版として発行されたISO/IEC 17982を基に,技術的内容及び構成を変更する
ことなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。

1 適用範囲

  この規格は,周波数分割多重チャネル上のタイムスロットにおける全二重型及び放送型の通信を行うた
めの容量性結合近距離通信物理層(CCCC PHY)を規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO/IEC 17982:2012,Information technology−Telecommunications and information exchange
              between systems−Close Capacitive Coupling Communication Physical Layer (CCCC PHY)(IDT)
            なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ
          とを示す。

2 適合性

  次の項目を実装したエンティティが,この規格に適合する。
・ トーカ及びリスナ両方
・ トーカ及びリスナ両方共にLBT
・ FDC2を利用した接続交渉能力及び(FDC0及びFDC1),(FDC3及びFDC4)又は(FDC0,FDC1,FDC3
    及びFDC4)で通信する能力
・ トーカ及びリスナ両方共に単一のFDC上の8個のTDSのうちのいずれかを使用する能力
・ 全二重型及び放送型の両方を実装するとともに,この規格の附属書Aに規定する試験に合格

3 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

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X 5230 : 2018 (ISO/IEC 17982 : 2012)
    ISO/IEC 7498-1:1994,Information technology−Open Systems Interconnection−Basic Reference Model: The
        Basic Model
    ITU-T V.41,Data communication over the telephone network−Code-independent error-control system

4 用語,定義及び略語

  この規格で用いる主な用語,定義及び略語は,ISO/IEC 7498-1:1994によるほか,次による。
CRC     誤り検出のための巡回冗長検査(Cyclic Redundancy Check)
D       除数(Divisor)
DUT     試験対象品(Device Under Test)
FDC     周波数分割チャネル(Frequency Division Channel)
LBT     トークの前にリッスンすること(Listen Before Talk)
LEN     長さ(Length)
リスナ 通信の開始を行わないエンティティ(Listener)
P-DU    PHYデータ単位(PHY Data Unit)
    注記1 P-DUは,P-PDUに分割して送信され,P-PDUを再構築してP-DUを受信する。
P-PDU PHY-PDU
    注記2 P-PDUは,P-DUを分割したデータに,プロトコル情報を追加したものである。
PDU     プロトコルデータ単位(Protocol-data-unit)
PHY     物理層(Physical layer)
RFU     将来の利用に備え予約(Reserved for Future Use)
SDU     サービスデータ単位(Service-data-unit)
TDS     時分割スロット(Time Division Slot)
トーカ 通信の開始を行うエンティティ(Talker)
    注記3 RFU(Reserved for future use)は,将来この規格で使うための予約であり独自仕様には開放し
            ていない。すなわち,送信時には意図的な設定をせず,受信時には無視することが基本であ
            る。
    注記4 一般に,規格適合のデバイス及びモジュールは,妥当な品質,コスト及び可用性を提供して
            いる。この観点から,RFUを利用した独自機能を規格の一部として提供することは適切では
            ない。
              アプリケーションシステムを効率よく稼働させるために最適化が必要な場合には,カスタ
            マイズが行われるので,市販される標準デバイス及び標準モジュールには,柔軟性がある。
            RFUは,カスタマイズに利用されることがある。ただし,カスタマイズを施したアプリケー
            ションシステムでは,送信及び受信共に,RFUの設定が重要になる。カスタマイズした個々
            のアプリケーションシステムに必要な互換性は,当該アプリケーションシステムの範囲内だ
            けになり,無関係のシステムとの間での汎用的な互換性は期待できない。

5 表記方法

5.1 数の表記

  この規格では,次に示す事項及び記数法を適用する。
− 文字列“A”,“B”,“C”,“D”,“E”又は“F”及び10進数を丸括弧でくくっている場合には16進数

――――― [JIS X 5230 pdf 5] ―――――

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