JIS X 7111:2014 地理情報―座標による空間参照

                                                                    X 7111 : 2014 (ISO 19111 : 2007)

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•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[2]
•  2 適合性・・・・[2]
•  3 引用規格・・・・[2]
•  4 用語及び定義・・・・[3]
•  5 用法・・・・[8]
•  5.1 記号・・・・[8]
•  5.2 略語・・・・[8]
•  5.3 UML表記・・・・[9]
•  5.4 属性ステータス・・・・[9]
•  6 座標による空間参照-概要・・・・[9]
•  6.1 座標と座標参照系との間の関係・・・・[9]
•  6.2 座標による空間参照のUMLモデル-概要・・・・[11]
•  7 識別オブジェクトパッケージ・・・・[12]
•  7.1 一般・・・・[12]
•  7.2 識別オブジェクトパッケージのUMLスキーマ・・・・[13]
•  8 座標参照系パッケージ・・・・[15]
•  8.1 参照系・・・・[15]
•  8.2 座標参照系・・・・[15]
•  8.3 座標参照系パッケージのUMLスキーマ・・・・[17]
•  9 座標系パッケージ・・・・[23]
•  9.1 序文・・・・[23]
•  9.2 座標系・・・・[23]
•  9.3 座標系の軸・・・・[24]
•  9.4 座標系パッケージのUMLスキーマ・・・・[25]
•  10 原子パッケージ・・・・[34]
•  10.1 原子の型・・・・[34]
•  10.2 測地原子・・・・[34]
•  10.3 原子パッケージのUMLスキーマ・・・・[34]
•  11 座標演算パッケージ・・・・[42]
•  11.1 座標演算の一般的特性・・・・[42]
•  11.2 座標演算パッケージのUMLスキーマ・・・・[42]
•  附属書A(規定)抽象試験項目群・・・・[53]
•  附属書B(参考)座標による空間参照のモデル化について・・・・[55]
•  附属書C(参考)座標による空間参照-測地学的概念・・・・[64]

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X 7111 : 2014 (ISO 19111 : 2007)

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•  附属書D(参考)実例集・・・・[67]
•  附属書E(参考)この規格に対してインタフェースをとる場合の推奨最良実施例・・・・[81]
•  附属書JA(参考)日本における座標参照系の例・・・・[82]
•  参考文献・・・・[87]

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                                                                    X 7111 : 2014 (ISO 19111 : 2007)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,公益財団法人日本
測量調査技術協会(APA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本
工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣及び国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS X 7111:2004は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣,国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              X 7111 : 2014
                                                                            (ISO 19111 : 2007)

地理情報−座標による空間参照

Geographic information-Spatial referencing by coordinates

序文

  この規格は,2007年に第2版として発行されたISO 19111を基に,技術的内容及び構成を変更すること
なく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。この規格は,ISO/TC 211が関与する種々の地理情報規格を基とした日
本工業規格(以下,地理情報規格シリーズという。)の一つである。
  地理情報規格シリーズは,地球上の位置に直接的又は間接的に関連付けられたオブジェクト又は現象に
関する情報処理技術のための規格であり,河川,道路などに関する様々なデータを電子化し,各種情報処
理の高度化・効率化に適用される。
  地理情報には,データ内に表現されている地物(天然と人工にかかわらず,地上にある全ての物の概念
のことで,河・山・植物・橋・鉄道・建築物・行政界など,実世界に存在するものに与えられる名前)を
実世界の位置に関連付ける空間参照が含まれる。空間参照は,次の二つのカテゴリに分類される。
− 座標による空間参照
− 地理識別子による空間参照
  地理識別子による空間参照は,JIS X 7112で規定されている。この規格は,座標による空間参照に必要
なデータ要素,関係及び関連メタデータを記述している。地理情報に適用される様々な型の座標系と座標
参照系とを明確に定義する上で必要となる要素が記述される。必要な要素の一部は,座標の型に部分的に
依存する。この規格は,座標参照系の情報で必須ではないものを記述できる任意の項目も含む。要素は,
機械及び人間の両方に可読であるように意図されている。
  伝統的に水平位置と垂直位置とが区別されてきたため,真の三次元座標とはいえないが,実質的に水平
(二次元)座標及び垂直(一次元)座標をもつ座標参照系が形成されている。三次元の位置を,水平座標
と,それとは別の座標参照系に基づいた高さ又は深さとを組み合わせて定義することは,確立された手法
である。この規格では,この概念は,複合座標参照系と規定している。
  座標の概念は,厳密に空間だけを扱う場合から時間を含むものに拡張することができる。JIS X 7108は,
時間スキーマを記述する。時間は,複合座標参照系において時間座標参照系として追加することができる。
二つの座標が,異なる独立した量を記述する限り,二つの時間座標を追加することもできる。
    例 地表下の点の時間/空間位置の垂直座標は,音の信号の往復の伝ぱ時間としてミリ秒単位で表現
        される。これは,地震探査において一般的に行われている方法である。第2時間座標は,通常,
        年単位で表現される観測時刻を示す。
  ある科学分野では,水平位置に非空間的パラメタを組み合わせる三次元座標系を使用する。その分野で
は,非空間的パラメタを,第3軸又は垂直軸とみなす。このパラメタは,たとえ,高さ又は深さにつれて
単調に変動したとしても,必ずしも単純に変化するとは限らない。したがって,パラメタから高さ又は深

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X 7111 : 2014 (ISO 19111 : 2007)
さへの換算は自明ではない。関係するパラメタは,通常,絶対的な測定によって得られたものであり,そ
の原子は,パラメタの直接的な物理測定値に基づいている。こうした非空間パラメタは,この規格の適用
範囲を超えている。ただし,この規格で記述されているモデル化構成概念は,その分野に固有なプロファ
イルを介して適用できる。
  座標参照系の記述に加えて,この規格では,二つの異なる座標参照系間の座標変換又は座標換算も記述
する。その情報を用いて,異なる座標参照系に参照される空間データを,特定の座標参照系に関連付ける
ことができる。これによって,空間データの統合が容易になり,また,座標参照系操作の履歴を保持する
ことができる。
  なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項を示している。これ
は日本の読者への便宜のためにこの規格で付記している。また,附属書JA(参考)は,対応国際規格には
ない附属書であり,日本における座標参照系の実例としてこの規格で追加している。

1 適用範囲

  この規格は,座標による空間参照の記述についての概念スキーマを規定する。空間参照は,随意に時空
間参照に拡張される。この規格は,時空間統合参照系への拡張を含め,一次元,二次元及び三次元の空間
座標参照系を定義するために必要な最低限のデータを規定する。この規格では,座標参照系を規定するた
めの情報を追加してもよい。また,座標参照系間で座標変換するために必要となる情報も規定する。
  この規格で取り扱う座標参照系は,時間の推移とともに変化しない。車,船舶,航空機,宇宙船などの
移動体上に定義された座標参照系の場合は,地球固定座標系への変換に,時間要素を含むことができる。
  この規格は,地理情報の作成者及び使用者に適用できる。この規格はデジタル地理データに適用できる
が,その原則は地図,図表,文書などその他の各種地理データにも拡張することができる。
  記述されているスキーマは,高さ又は深さとともに単調増加する第3番目の非空間パラメタと水平位置
との組合せにも適用できる。こうした非空間データへの拡張は,この規格の適用範囲を超えているが,プ
ロファイルを介して実装できる。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 19111:2007,Geographic information−Spatial referencing by coordinates(IDT)
            なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ
          とを示す。

2 適合性

  この規格は,二つの適合性クラスを規定する。クラスAは座標参照系の適合性とし,クラスBは二つの
座標参照系間の座標演算の適合性とする。座標参照系がこの規格に適合するためには,A.1の規定を満た
さなければならない。座標演算がこの規格に適合するためには,A.2の要件を満たさなければならない。

3 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS X 4170 オープン分散処理−統一モデル化言語(UML)1.4.2版
      注記 対応国際規格 : ISO/IEC 19501,Information technology−Open Distributed Processing−Unified
             Modeling Language (UML)   ersion 1.4.2(IDT)

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