JIS Z 3050:1995 パイプライン溶接部の非破壊試験方法

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             Z 3050-1995

パイプライン溶接部の非破壊試験方法

Method of nondestructive examination for weld of pipeline

1. 適用範囲 この規格は,鋼管を用いて石油・ガスなどを輸送する常用圧力0.98MPa以上のパイプライ
ンで,外径100mm以上2 000mm未満,肉厚6mm以上40mm以下の円周突合せ溶接部の非破壊試験方法に
ついて規定する。
  また,液化ガスについては,圧力に関係なく適用することができる。ただし,鋼管は,日本工業規格(日本産業規格)に
よる引張強さの最小値が340N/mm2以上,570N/mm2以下のもの又はこれと同等のものとし,溶接部は溶接
施工試験によって確認された溶接施工方法を用いてアーク溶接したものとする。
  なお,試験結果の合否判定基準を附属書に規定する。
    備考 この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS G 0565 鉄鋼材料の磁粉探傷試験方法及び磁粉模様の分類
    JIS K 7652 写真−濃度測定−第2部 透過濃度の幾何条件
    JIS K 7653 写真−濃度測定−第3部 分光条件
    JIS Z 2300 非破壊試験用語
    JIS Z 2306 放射線透過試験用透過度計
    JIS Z 2343 浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の分類
    JIS Z 2345 超音波探傷試験用標準試験片
    JIS Z 3060 鋼溶接部の超音波探傷試験方法
    JIS Z 3104 鋼溶接継手の放射線透過試験方法
    JIS Z 4560 工業用     装置
    JIS Z 4561 工業用放射線透過写真観察器
    JIS Z 4606 工業用X線装置
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 2300による。
3. 一般事項
3.1   非破壊試験の技術区分 非破壊試験の技術区分は,パイプラインの敷設環境などに応じて,次のA
基準とB基準とに分ける。
(1)   基準 導管の一般の箇所に適用するもので,溶接部は,原則として外観試験及び放射線透過試験を
    行う。この試験が適用できない場合又は特殊な事情の場合には,外面から超音波探傷試験を行い,さ
    らに外面からの磁粉探傷試験又は浸透探傷試験を行う。

――――― [JIS Z 3050 pdf 1] ―――――

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Z 3050-1995
(2)   基準 特に強度を必要とするなど,導管の特別な箇所に適用するもので,溶接部は,原則として外
    観試験,放射線透過試験及び外面からの超音波探傷試験を行い,更に外面から磁粉探傷試験又は浸透
    探傷試験を行う。
3.2   試験技術者 非破壊検査に従事する技術者は,非破壊試験に関する基礎技術を習得し,かつ,試験
の対象となる溶接部の性質及びその試験方法について十分な知識と経験をもつ者でなければならない。
4. 試験方法
4.1   外観試験 目視によって,次の項目について行う。
(1) 余盛の形状
(2) アンダカットの大きさ及び分布状況
(3) 試験部及びその付近の割れ,アークストライクの跡,オーバラップ,ピット,ジグ跡,ビード形状並
    びにスラグ及びスパッタの付着の有無
4.2   放射線透過試験 溶接部の放射線透過試験方法は,次の要領による。ただし,要領に規定されてい
ない事項は,原則としてJIS Z 3104の本体及び附属書2による。
4.2.1  撮影方法 適用する撮影方法は,JIS Z 3104の附属書2に規定する内部線源撮影方法,内部フィル
ム撮影方法又は二重壁片面撮影方法のいずれかとする。
4.2.2  透過写真の像質区分 透過写真の像質は,JIS Z 3104のA級又はP1級を適用する。
4.2.3  放射線透過装置,感光材料及び観察用器材
(1) 放射線透過装置は,原則としてJIS Z 4606に規定するX線装置又は同等品を使用する。
      また,必要に応じてJIS Z 4560に規定する      装置又は同等品を使用することができる。
(2)   線フィルムは,ノンスクリーン形超微粒子タイプ又は超粒子タイプの工業用X線フィルムとする。
    増感紙を使用する場合は,鉛はく増感紙又は金属蛍光増感紙とする。
(3) 観察器は,JIS Z 4561に規定するものを使用する。使用できる観察器と透過写真の最高濃度は表1に
    よる。
                                     表1 観察器の使用区分
                           観察器の種類           透過写真の最高濃度(1)
                              D10形                    1.5以下
                              D20形                    2.5以下
                              D30形                    3.5以下
                              D35形                    4.0以下
                      注(1) 個々の透過写真において,試験部の示す濃度の最大値
(4) 濃度計は,JIS K 7652及びJIS K 7653を満足するものを使用する。
4.2.4  透過度計及び階調計の使用
(1) 撮影に際しては,JIS Z 2306に規定する針金形透過度計のうち,材質の表示記号がF又はSで示され
    る透過度計を用い,試験部と同時に撮影する。
(2) 適用する透過写真の像質区分がA級の場合には,JIS Z 3104に規定する階調計を用い,試験部と同時
    に撮影する。階調計の適用区分は表2による。
                                     表2 階調計の適用区分
                                 管の肉厚(2)   mm         階調計の種類
                                        20.0以下           15形
                             20.0を超え 40.0以下           20形

――――― [JIS Z 3050 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    Z 3050-1995
                                 管の肉厚(2)   mm          階調計の種類
                           注(2) 使用された鋼管の呼び厚さ。管の肉厚が継手
                                の両側で異なる場合は,薄い方の厚さとする。
4.2.5  記号 撮影に際しては,透過写真が記録と照合できるように記号を同時に撮影する。
4.2.6  撮影配置
(1) 内部線源撮影方法における撮影配置は,次による。
  (a) 線源とフィルム間の距離 (L1+L2) は,図1に示すように,試験部の線源側表面とフィルム間の距離
      L2のm倍以上とする。mの値は,dfとする。ここに,fは,線源寸法 (mm) であり,dは,4.2.8(1)
      に規定する透過度計の識別最小線径 (mm) である。
  (b) 放射線の照射方向は,原則として放射線束の中心線が試験部の中央になり,また,フィルム面に対
      して垂直になるようにする。
  (c) 帯形透過度計を使用する場合は,試験部の線源側表面上に溶接継手をまたいで試験部の有効長さL3
      の両端を含む位置にそれぞれ1個置く。この際,2個の帯形透過度計及び帯形透過度計と階調計と
      が重ならないようにする。ただし,1個の帯形透過度計で試験部の有効長さを十分覆うことができ
      る場合は,帯形透過度計は1個とする。
  (d) 一般形透過度計を使用する場合は,図1に示すように,2個の透過度計を試験部の線源側表面上に,
      溶接継手をまたいで置く。この際,4.2.8(1)に規定する透過度計の識別最小線径が,それぞれ有効長
      さL3の境界線上又はこれより外側になるようにするとともに,細線が外側になるように置く。試験
      部の有効長さL3の範囲内に透過度計を2個置くことができない場合は,1個の帯形透過度計を使用
      する。
  (e) 透過度計を線源側の面上に置くことが困難な場合は,透過度計を試験部のフィルム側の面上に密着
      させて置くことができる。この場合,透過度計とフィルム間の距離は,4.2.8(1)に規定する透過度計
      の識別最小線径の10倍以上とする。
        なお,この場合には透過度計の部分にFの記号を付けて,透過写真上でフィルム側に置いたこと
      がわかるようにしなければならない。
  (f) 階調計を使用する場合は,図1に示すように,試験部の線源側の中央付近からあまり離れない母材
      部分のフィルム側に置く。ただし,階調計の値が4.2.8(3)の値以上の場合は,階調計を線源側に置く
      ことができる。
  (g) 全周同時撮影においては,原則として図2のように,試験部の線源側の円周面上に4個の透過度計
      及び階調計を,それぞれ円周をほぼ4等分するような対称の位置に置く。
        また,線源と管の中心間の距離は,内半径の61を超えてはならない。
  (h) 試験部の有効長さL3を示す記号は,原則として線源とフィルム間の距離が管の半径より小さい場合
      は管の内側に置き,管の半径より大きい場合は管の外側に置く。線源とフィルム間の距離が管の半
      径より小さい場合,撮影配置の幾何学的関係から記号が管の内側と外側に置かれる場合の相対位置
      をあらかじめ明らかにすれば,管の外側に置くことができる。

――――― [JIS Z 3050 pdf 3] ―――――

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Z 3050-1995
                       図1 内部線源撮影方法における撮影配置(分割撮影)
                     図2 内部線源撮影方法における撮影配置(全周同時撮影)
(2) 内部フィルム撮影方法における撮影配置は,次による。
  (a) 線源とフィルム間の距離 (L1+L2) は,図3に示すように,試験部の線源側表面とフィルム間の距離
      L2のm倍以上とする。mは4.2.6(1)(a)による。
  (b) 放射線の照射方向は,4.2.6(1)(b)による。
  (c) 帯形透過度計を使用する場合は,4.2.6(1)(c)による。
  (d) 一般形透過度計を使用する場合は,4.2.6(1)(d)による。ただし,撮影配置は図3のとおりとする。

――――― [JIS Z 3050 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    Z 3050-1995
  (e) 透過度計を線源側の面上に置くことが困難な場合は,4.2.6(1)(e)による。
  (f) 階調計を使用する場合は,4.2.6(1)(f)による。
  (g) 試験部の有効長さL3を示す記号は管の外側に置く。
                           図3 内部フィルム撮影方法における撮影配置
(3) 二重壁片面撮影方法における撮影配置は,次による。
  (a) 線源とフィルム間の距離 (L1+L2) は,図4に示すように,試験部の線源側表面とフィルム間の距離
      L2のm倍以上とする。mは4.2.6(1)(a)による。
  (b) 放射線は図4に示すように溶接部を含む平面に対して斜め方向から照射する。この場合,線源と試
      験部を含む平面間の距離Sは,L1の41以下とする。
  (c) 帯形透過度計を使用する場合は,4.2.6(1)(c)による。
  (d) 一般形透過度計を使用する場合は,4.2.6(1)(d)による。ただし,撮影配置は図4のとおりとする。
  (e) 透過度計を線源側の面上に置くことが困難な場合は,4.2.6(1)(e)による。
  (f) 階調計を使用する場合は,4.2.6(1)(f)による。
  (g) 試験部の有効長さL3を示す記号は管の外側に置く。

――――― [JIS Z 3050 pdf 5] ―――――

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