JIS Z 3184:2003 化学分析用溶着金属の作製方法及び試料の採取方法

                                                                                     Z3184:2003

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本溶接
協会 (JWES)/財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの
申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによ
って,JIS Z 3184 : 1992は改正され,この規格に置き換えられる。
  今回の改正は,日本工業規格(日本産業規格)を国際規格に整合させるため,ISO 6847 : 2000 (Welding consumables−
Deposition of a weld metal pad for chemical analysis) を基礎として用いた。
  JIS Z 3184には,次に示す附属書がある。
    附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS Z 3184 pdf 1] ―――――

Z 3184 : 2003

pdf 目 次

ページ

序文                                                                                    1
1.  適用範囲                                                                             1
2.  引用規格                                                                             1
3.   定義                                                                               1
4.  試験板                                                                              1
4.1   試験板の材質                                                                       2
4.2   試験板の寸法                                                                       2
4.3   試験板の表面                                                                       2
5.  溶着金属の作製方法                                                                   2
6.  分析試料の採取方法                                                                   3

•  附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表・・・・[4]

(pdf 一覧ページ番号 2)

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                              JIS
                                                                              Z 3184 : 2003

化学分析用溶着金属の作製方法及び試料の採取方法

Method of preparing deposited metal pad and samples for chemical analysis

序文 この規格は,2000年に第2版として発行されたISO 6847,Welding consumables−Deposition of a weld
metal pad for chemical analysisを翻訳し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変更の一覧
表をその説明を付けて,附属書(参考)に示す。
1. 適用範囲 この規格は,軟鋼及び細粒鋼,高張力鋼,耐熱鋼,ステンレス鋼,ニッケル及びニッケル
合金,並びに銅及び銅合金に適用される被覆アーク溶接棒,ガスシールドアーク溶接用ソリッドワイヤ,
ガスシールド及びセルフシールドアーク溶接用フラックス入りワイヤ,ティグ溶接用フラックス入り溶加
棒,並びにサブマージアーク溶接用ソリッドワイヤ及びフラックスによる化学分析用溶着金属の作製方法
及び試料の採取方法について規定する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21に基づき,IDT(一致している),MOD(修
          正している),NEQ(同等でない)とする。
          ISO 6847:2000,Welding consumables−Deposition of a weld metal pad for chemical analysis (MOD)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構成
するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その最
新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
    JIS Z 3001 溶接用語
    JIS Z 3253 アーク溶接及びプラズマ切断用シールドガス
      備考 ISO 14175 : 1997,Welding consumables−Shielding gases for arc welding and cuttingからの引用
             事項は,この規格の該当事項と同等である。
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 3001による。
4. 試験板

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Z 3184 : 2003
4.1   試験板の材質 試験板の材質は,溶着金属と同等の化学成分をもつもの又はJIS G 3101に規定する
SS400若しくはJIS G 3106に規定するSM400AC とする。ただし,溶接材料の日本工業規格(日本産業規格)又は受渡当
事者間の協定において,他の材質の使用を認めた場合は,その材質の試験板を使用することができる。
4.2   試験板の寸法 試験板の寸法は,表1による。
                                      表 1 試験板の寸法
                                                                                     単位 mm
                                                                           試験板の寸法
               溶接材料                      溶接材料の寸法
                                                                       長さ           厚さ
 被覆アーク溶接棒,                            1.6  4.0               55 以上
                                                                                    10 以上
 ティグ溶接用フラックス入り溶加棒              4.1  8.0               65 以上
 ガスシールドアーク溶接用ソリッドワイヤ        0.6  2.5              100 以上       10 以上
 ガスシールドアーク及び
 セルフシールドアーク溶接用                    0.6  4.0              100 以上       10 以上
  フラックス入りワイヤ
 サブマージアーク溶接用                        1.2  4.0              200 以上
                                                                                    15 以上
  ソリッドワイヤ及びフラックス                 4.1  6.4              300 以上
4.3   試験板の表面 試験板の溶接する面は,研削その他の方法で酸化膜や汚れを除去する。
5. 溶着金属の作製方法 溶着金属の作製方法は,次による。
a) 溶着金属の積層方法は,図1による。
             方法 : A                        方法 : B                        方法 : C
                     方法 : D                                        方法 : E
                     方法 : F                                        方法 : G
                                   図 1 溶着金属の積層方法

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                                                                                   Z 3184 : 2003
b) 溶接は,溶接材料に表示されている電流の種類で行う。ただし,交流及び直流の両方が表示されてい
    る場合は,交流で試験する。
c) 溶接材料(被覆アーク溶接棒及びサブマージアーク溶接用フラックス)の乾燥は,製造業者が推奨す
    る条件で行う。
d) 溶接姿勢は,下向とする。
e) 溶接電流は,製造業者が推奨する電流範囲の最大値の7090 %の値とする。
f)  被覆アーク溶接棒の場合,アークの長さは,アークが安定する範囲で短く保つ。
g) ガスシールドアーク溶接及びティグ溶接で使用するシールドガスは,JIS Z 3253による。
h) 各パスは,ストリンガビードとする。被覆アーク溶接棒の場合,ビード幅が棒径の1.52.5倍となる
    ような溶接速度で溶接を行う。
i)  スラグは,各溶接パスごとに除去する。各パスの溶接を終了するごとに約30秒間水中で冷却し,試験
    材を十分乾燥し,次の溶接を行う。
j)  溶接は,各層ごとに交互に方向を変えて行い,溶着金属試料の寸法及び溶接層数が表2の値となるよ
    うに積層する。
                             表 2 溶着金属試料の寸法及び溶接層数
                                                                                     単位 mm
                                                              試料の寸法            溶接層数
               溶接材料               溶接材料の寸法
                                                           幅           長さ         (層)
                                         1.6  2.6       12 以上        30 以上       5 以上
 被覆アーク溶接棒,
                                         2.7  5.0       12 以上        40 以上       5 以上
 ティグ溶接用フラックス入り溶加棒
                                         5.1  8.0       12 以上        55 以上       5 以上
 ガスシールドアーク溶接用ソリッドワイヤ  0.6  2.5       12 以上        80 以上       5 以上
 ガスシールドアーク及び
 セルフシールドアーク溶接用              0.6  4.0       12 以上        80 以上       5 以上
  フラックス入りワイヤ
 サブマージアーク溶接用
                                         1.2  6.4       12 以上       150 以上       5 以上
  ソリッドワイヤ及びフラックス
6. 分析試料の採取方法 分析試料の採取方法は,次による。
a) 分析試料の採取位置表面の酸化物は,切削又は研削によって除去する。
b) 分析試料の採取は,フライス盤,形削盤又はボール盤によって行う。この際,切削油の使用は避けな
    ければならない。
c) 分析試料は,スタート部及びクレータ部を含まない溶着金属の5層目以上から採取しなければならな
    い。

――――― [JIS Z 3184 pdf 5] ―――――

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