JIS Z 3251:2000 規格概要
この規格 Z3251は、鉄及び鋼の表面の硬化肉盛を目的とする被覆アーク溶接棒について規定。
JISZ3251 規格全文情報
- 規格番号
- JIS Z3251
- 規格名称
- 硬化肉盛用被覆アーク溶接棒
- 規格名称英語訳
- Covered electrodes for hardfacing
- 制定年月日
- 1960年1月1日
- 最新改正日
- 2015年10月20日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 25.160.20
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- ‐
- 改訂:履歴
- 1960-01-01 制定日, 1962-12-01 改正日, 1965-12-01 確認日, 1969-01-01 確認日, 1971-12-01 確認日, 1972-11-01 改正日, 1975-12-01 確認日, 1977-05-01 改正日, 1981-01-15 改正日, 1987-02-01 確認日, 1991-11-01 改正日, 1997-02-20 確認日, 2000-11-20 改正日, 2005-07-20 確認日, 2006-03-25 改正日, 2010-10-01 確認日, 2015-10-20 確認
- ページ
- JIS Z 3251:2000 PDF [7]
Z 3251 : 2000
まえがき
この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによって,JIS Z 3251 : 1991は改正され,この規格に置き換えられる。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
今回の改正では,寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装について規定したJIS Z 3200の制定に伴い,
これを引用規格として用いた。
(pdf 一覧ページ番号 )
――――― [JIS Z 3251 pdf 1] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
Z 3251 : 2000
硬化肉盛用被覆アーク溶接棒
Covered electrodes for hardfacing
1. 適用範囲 この規格は,鉄及び鋼の表面の硬化肉盛を目的とする被覆アーク溶接棒(以下,溶接棒と
いう。)について規定する。
2. 引用規格 付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成
する。
これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
3. 種類 溶接棒の種類は,溶着金属の化学成分によって区分し,表1のとおりとする。
なお,被覆剤の系統及び適用する溶接姿勢は,表1に示す。
表1 溶接棒の種類
溶接棒の種類 被覆剤の系統 溶接姿勢
DF2A B, R, BR F, V, H
DF2B B, R, BR F
DF3B B F, V, H
DF3C B F
DF4A B F
DF4B B F
DF5A B, BR F
DF5B B, BR F
DFMA B F
DFMB B F
DFME B F
DFCrA B, R, BR F
DFWA S F
DCoCrA BR F
DCoCrB BR F
DCoCrC BR F
DCoCrD BR F
備考1. 種類の記号の付け方は,次の例による。
例
――――― [JIS Z 3251 pdf 2] ―――――
2
Z 3251 : 2000
2. 被覆剤の系統に用いた記号は,次のことを意味す
る。
B : 塩基性,R : 高酸化チタン,BR : ライムチタ
ニヤ,S : 特殊
3. 溶接姿勢に用いた記号は,次のことを意味する。
F : 下向,V : 立向,H : 横向
ただし,表1に示す溶接姿勢のうち,V及びHは,
原則として棒径(以下,径という。)5.0mmを超え
るものには適用しない。
4. 品質
4.1 被覆 被覆は,JIS Z 3200の3.(製品の状態)による。
4.2 化学成分 溶着金属の化学成分は,7.2の方法によって試験を行ったとき,表2のとおりとする。
表2 溶着金属の化学成分
単位%
溶接棒 化学成分
の種類 C Si Mn P S Ni Cr Mo W Fe Co その他の元
素の合計
DF2A 0.30 1.5 3.0 0.03 0.03 − 3.0 1.5 − 残部 − 1.0
以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下
DF2B 0.30 1.5 3.0 0.03 0.03 − 5.0 1.5 − 残部 − 1.0
1.00 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下
DF3B 0.20 3.0 3.0 0.03 0.03 − 3.0 2.5 2.0 残部 − 1.0
0.50 以下 以下 以下 以下 9.0 以下 以下 以下
DF3C 0.50 3.0 3.0 0.03 0.03 − 3.0 2.5 4.0 残部 − 2.5
1.50 以下 以下 以下 以下 9.0 以下 以下 以下
DF4A 0.30 3.0 4.0 0.03 0.03 6.0 9.0 2.0 2.0 残部 − 2.5
以下 以下 以下 以下 以下 以下 14.0 以下 以下 以下
DF4B 0.30 3.0 4.0 0.03 0.03 3.0 9.0 2.0 2.0 残部 − 2.5
1.50 以下 以下 以下 以下 以下 14.0 以下 以下 以下
DF5A 0.50 1.0 1.0 0.03 0.03 − 3.0 4.0 1.0 残部 − 4.0
1.00 以下 以下 以下 以下 5.0 9.5 7.0 以下
DF5B 0.50 1.0 1.0 0.03 0.03 − 3.0 − 16.0 残部 4.0 4.0
1.00 以下 以下 以下 以下 5.0 19.0 11.0 以下
DFMA 1.10 0.8 11.0 0.03 0.03 3.0 4.0 2.5 − 残部 − 1.0
以下 以下 18.0 以下 以下 以下 以下 以下 以下
DFMB 1.10 0.8 11.0 0.03 0.03 3.0 0.5 − − 残部 − 1.0
以下 以下 18.0 以下 以下 6.0 以下 以下
DFME 1.10 0.8 12.0 0.03 0.02 6.0 14.0 4.0 − 残部 − 4.0
以下 以下 18.0 以下 以下 以下 18.0 以下 以下
DFCrA 2.5 3.5 7.5 0.03 0.03 3.0 20.0 6.0 6.5 残部 5.0 9.0
6.0 以下 以下 以下 以下 以下 35.0 以下 以下 以下 以下
DFWA 2.0 2.5 3.0 0.03 0.03 3.0 3.0 7.0 40.0 残部 3.0 2.0
4.0 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 70.0 以下 以下
DCoCrA 0.70 2.0 2.0 0.03 0.03 3.0 25.0 1.0 3.0 5.0 残部 0.5
1.40 以下 以下 以下 以下 以下 32.0 以下 6.0 以下 以下
DCoCrB 1.00 2.0 2.0 0.03 0.03 3.0 25.0 1.0 7.0 5.0 残部 0.5
1.70 以下 以下 以下 以下 以下 32.0 以下 9.5 以下 以下
――――― [JIS Z 3251 pdf 3] ―――――
3
Z 3251 : 2000
単位%
溶接棒 化学成分
の種類 C Si Mn P S Ni Cr Mo W Fe Co その他の元
素の合計
DCoCrC 1.75 2.0 2.0 0.03 0.03 3.0 25.0 1.0 11.0 5.0 残部 0.5
3.00 以下 以下 以下 以下 以下 33.0 以下 14.0 以下 以下
DCoCrD 0.35 1.0 1.0 0.03 0.03 3.5 23.0 3.0 1.0 5.0 残部 0.5
以下 以下 以下 以下 以下 以下 30.0 7.0 以下 以下 以下
4.3 硬さ 溶着金属の硬さは,7.2の方法によって試験を行ったとき,それぞれの呼び硬さに応じて表3
のとおりとする。
表3 溶着金属の硬さ
呼び硬さ 溶着金属の硬さ
ビッカース ロックウェル ブリネル
HV HRB HRC HB
200 250以下 100以下 22以下 238以下
250 200300 92106 1130 190284
300 250350 100109 2236 238331
350 300400 − 3041 284379
400 350450 − 3645 331425
450 400500 − 4149 379465
500 450600 − 4555 −
600 550700 − 5260 −
700 650以上 − 58以上 −
備考1. 溶着金属の硬さは,測定値の平均値をいう。
2. 溶接棒は,その溶着金属の硬さが幾つかの呼び硬さに
またがる場合には,いずれか一つの呼び硬さによる。
3. 各測定値のばらつきの範囲は,平均値の±15%とする。
15
ただし,DF2A,DF2B,DF3B及びDF3Cの場合は,20
とする。
5. 寸法及び許容差 溶接棒の寸法及び許容差は,JIS Z 3200の2.(寸法及び許容差)による。ただし,
鋳造心線の径の許容差は±0.6mm,フラックス入り心線の径の許容差は±0.2mmとし,長さの許容差はそ
れぞれ±5mmとする。
代表的な溶接棒の寸法は,表4による。
表4 代表的な溶接棒の寸法
引抜心線
単位mm
径 長さ
3.2 300 350
4.0 350 400 450
5.0 350 400 450
6.0 350 400 450
7.0 450
8.0 450
――――― [JIS Z 3251 pdf 4] ―――――
4
Z 3251 : 2000
表4 代表的な溶接棒の寸法(続き)
鋳造心線
単位mm
径 長さ
3.2 250450
4.0
5.0
備考1. DCoCrA,DCoCrB,DCoCrC及
びDCoCrDは,径4.8及び6.4mm
にも適用できる。
2. DCoCrA,DCoCrB,DCoCrC及
びDCoCrDは,別の材料でつか
み代を付け足してもよい。
フラックス入り心線
単位mm
径 長さ
3.2 350
4.0 350 400
5.0 350 400
6.0 350 400
6. 心線 心線は,引抜心線,鋳造心線及びフラックス入り心線のいずれかを用いる。
7. 試験
7.1 試験一般
7.1.1 試験板 溶着金属の分析試験及び硬さ試験に使用する試験板は,JIS G 3101のSS400若しくはJIS
G 3106のSM400AC又はこれらと同等の引張強さ及び化学成分をもつ圧延鋼材でなければならない。
7.1.2 溶接姿勢 溶着金属の分析試験及び硬さ試験は,7.2.1に定める方法によって下向姿勢で肉盛溶接
を行う。
7.1.3 試験溶接棒 溶着金属の分析試験及び硬さ試験は,すべての径を代表して径4.0mm又は5.0mmで
行う。ただし,径4.0mm又は5.0mm以外の溶接棒を使用する場合は,受渡当事者間の協定による。
7.2 分析試験及び硬さ試験 分析試験及び硬さ試験は,次による。
7.2.1 試験片 試験片は,次によって作製する。
なお,a)及びb)以外の項目については,JIS Z 3114によって作製する。
a) FCrA及びDFWAについては,肉盛層数を2層,盛り上げ幅を1層目は3パス,2層目は2パスとし,
予熱及びパス間温度をいずれも300400℃とする。
b) 溶接棒は,使用後の長さを50mm以上残してはならない。
7.2.2 硬さ試験 硬さ試験は,JIS Z 3114に従って表3の溶着金属の硬さ測定方法のいずれかを用いて行
い,溶着金属の硬さの平均値を求める。
7.2.3 分析試料 分析試料は,硬さ試験の試験層から適当な方法で採取する。この際,切削油の使用は避
けなければならない。試料の採取に当たっては,溶着金属を軟化させるために熱処理を行ってもよい。
7.2.4 分析試験 溶着金属の分析方法は,次のいずれかによる。
JIS G 1201, JIS G 1204, JIS G 1211, JIS G 1212, JIS G 1213, JIS G 1214, JIS G 1215,
――――― [JIS Z 3251 pdf 5] ―――――
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JIS Z 3251:2000の国際規格 ICS 分類一覧
- 25 : 生産工学 > 25.160 : 溶接,ろう付け及びはんだ付け > 25.160.20 : 溶接材料
JIS Z 3251:2000の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG1201:2014
- 鉄及び鋼―分析方法通則
- JISG1211:1995
- 鉄及び鋼―炭素定量方法
- JISG1212:1997
- 鉄及び鋼―けい素定量方法
- JISG1213:2001
- 鉄及び鋼―マンガン定量方法
- JISG1214:1998
- 鉄及び鋼―りん定量方法
- JISG1215:1994
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法
- JISG1216:1997
- 鉄及び鋼―ニッケル定量方法
- JISG1217:2005
- 鉄及び鋼―クロム定量方法
- JISG1218:1994
- 鉄及び鋼―モリブデン定量方法
- JISG1220:1994
- 鉄及び鋼―タングステン定量方法
- JISG1221:1998
- 鉄及び鋼―バナジウム定量方法
- JISG1222:1999
- 鉄及び鋼―コバルト定量方法
- JISG1223:1997
- 鉄及び鋼―チタン定量方法
- JISG1227:1999
- 鉄及び鋼―ほう素定量方法
- JISG1237:1997
- 鉄及び鋼―ニオブ定量方法
- JISG1253:2002
- 鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
- JISG1256:1997
- 鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
- JISG1257:1994
- 鉄及び鋼―原子吸光分析方法
- JISG1258:1999
- 鉄及び鋼 ― 誘導結合プラズマ発光分光分析方法
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3106:2015
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISG3106:2020
- 溶接構造用圧延鋼材
- JISZ2611:1977
- 金属材料の光電測光法による発光分光分析方法通則
- JISZ3114:1990
- 溶着金属の硬さ試験方法
- JISZ3200:2005
- 溶接材料―寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装