この規格ページの目次
JIS B 7760-2:2004 規格概要
この規格 B7760-2は、周期的,不規則的又は過度的な全身振動の測定方法について規定。
JISB7760-2 規格全文情報
- 規格番号
- JIS B7760-2
- 規格名称
- 全身振動―第2部 : 測定方法及び評価に関する基本的要求
- 規格名称英語訳
- Whole-body vibration -- Part 2:General requirements for measurement and evaluation method
- 制定年月日
- 2004年3月20日
- 最新改正日
- 2018年10月22日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- ISO 2631-1:1997(IDT)
- 国際規格分類
ICS
- 13.160
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 計測標準 2019
- 改訂:履歴
- 2004-03-20 制定日, 2008-10-01 確認日, 2013-10-21 確認日, 2018-10-22 確認
- ページ
- JIS B 7760-2:2004 PDF [32]
B 7760-2 : 2004 (ISO 2631-1 : 1997)
まえがき
この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本機械学会(JSME)/財団法人日
本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調
査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
現在,振動レベルの測定装置については,JIS C 1510(振動レベル計)及びJIS C 1511(手持工具用振
動レベル計)の二つのJISが制定されており,JIS C 1510は環境振動の測定評価用に用いられている。こ
の度,人体振動の測定装置の国際規格制定が進んでおり,我が国においても人体振動測定装置の規格がJIS
B 7760-1(全身振動−第1部 : 測定装置)として制定された。また,測定方法についてはTR Z 0006(全
身振動の評価−基本的要求)が公表されていたが,これを新たな測定方法の日本工業規格(日本産業規格)として制定する
こととした。
制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 2631-1:1997,Mechanical vibration
and shock−Evaluation of human exposure to whole-body vibration−Part 1: General requirementsを基礎として用
いた。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
JIS B 7760-2:2004には,次に示す附属書がある。
附属書A(規定)周波数に応じた補正係数の数学上の定義
附属書B(参考)健康に関する振動の影響
附属書C(参考)快適性及び振動知覚への振動の影響
附属書D(参考)乗物酔い発生に対する振動の影響
附属書E(参考)参考文献
JIS B 7760 : 2004の規格群には,次に示す部編成がある。
JIS B 7760-1 第1部 : 測定装置
JIS B 7760-2 第2部 : 測定方法及び評価に関する基本的要求
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS B 7760-2 pdf 1] ―――――
B 7760-2 : 2004 (ISO 2631-1 : 1997)
pdf 目 次
ページ
- 序文・・・・[1]
- 1. 適用範囲・・・・[1]
- 2. 引用規格・・・・[2]
- 3. 用語の定義・・・・[2]
- 4. 記号及び添字・・・・[2]
- 4.1 記号・・・・[2]
- 4.2 添字・・・・[2]
- 5. 振動の計測・・・・[4]
- 5.1 一般・・・・[4]
- 5.2 計測の方向・・・・[4]
- 5.3 計測の位置・・・・[4]
- 5.4 信号調整に関する一般的要求・・・・[5]
- 5.5 計測時間・・・・[5]
- 5.6 振動条件の報告・・・・[5]
- 6. 振動の評価・・・・[6]
- 6.1 補正加速度実効値による基本評価法・・・・[6]
- 6.2 基本評価法の適用範囲・・・・[9]
- 6.3 基本評価法が不十分な場合の補足評価法・・・・[9]
- 6.4 周波数に応じた補正・・・・[10]
- 6.5 複数方向の振動の合成補正値・・・・[12]
- 6.6 振動評価法の適用指針・・・・[12]
- 7. 健康・・・・[12]
- 7.1 適用・・・・[12]
- 7.2 振動の評価・・・・[13]
- 7.3 健康に対する振動の影響に関する指針・・・・[13]
- 8. 快適性と振動知覚・・・・[13]
- 8.1 適用・・・・[13]
- 8.2 快適性・・・・[14]
- 8.3 振動知覚・・・・[15]
- 8.4 知覚・・・・[16]
- 9. 乗物酔い・・・・[16]
- 9.1 適用・・・・[16]
- 9.2 振動の評価・・・・[16]
- 9.3 乗物酔いに対する振動影響についての指針・・・・[16]
- 附属書A(規定)周波数に応じた補正係数の数学上の定義・・・・[17]
(pdf 一覧ページ番号 2)
――――― [JIS B 7760-2 pdf 2] ―――――
B 7760-2 : 2004 (ISO 2631-1 : 1997)
pdf 目次
ページ
- 附属書B(参考)健康に関する振動の影響・・・・[19]
- 附属書C(参考)快適性及び振動知覚への振動の影響・・・・[22]
- 附属書D(参考)乗物酔い発生に対する振動の影響・・・・[24]
- 附属書E(参考)参考文献・・・・[25]
(pdf 一覧ページ番号 3)
――――― [JIS B 7760-2 pdf 3] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
B 7760-2 : 2004
(ISO 2631-1 : 1997)
全身振動−第2部 : 測定方法及び評価に関する基本的要求
Whole-body vibration-Part 2: General requirements for measurement and evaluation method
序文
この規格は,1997年に第2版として発行されたISO 2631-1:1997,Mechanical vibration and shock
Evaluation of human exposure to whole-body vibration Part 1: General requirementsを翻訳し,技術的内容及び
規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格で点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲
この規格は,周期的,不規則的又は過渡的な全身振動の測定方法について規定する。その
人体暴露が許容できるか否かの判定につながる主要なファクタを示す。
附属書B,附属書C及び附属書Dに参考として,健康,快適性,振動知覚及び乗物酔い発生に関する振
動評価の指針を規定する。附属書Eは参考文献のリストである。
なお,附属書Aは補正係数の数学的基礎を示すもので,補正フィルタの設計はこれによらなければなら
ない。
評価する周波数範囲は,次による。
− 0.5 Hz80 Hz 健康,快適性,振動知覚
− 0.1 Hz0.5 Hz 乗物酔い
人の行動に対する影響を包含しないが,全身振動の測定に関する指針のほとんどはこの規定を適用する。
この規格は人体の振動暴露の程度を計測するために,振動変換器の望ましい設置法の原則について述べて
いる。また,これは乗物の衝突時に発生するような激しい単発衝撃の評価には適用しない。
この規格は,一般に,人体の支持面,例えば,立位の際の足部支持面,座位の際のでん部,背中,足部
などの支持,仰が(臥)位の際の接触部などを通して人体全体に伝達される運動(全身振動)に適用が可
能である。このような振動暴露形式は,乗物,機械及び建物と作動中の機械との近傍において見られる。
備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
なお,対応の程度を示す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
(修正している),NFQ(同等でない)とする。
ISO 2631-1:1997,Mechanical vibration and shock−Evaluation of human exposure to whole-body
vibration−Part 1: General requirements (IDT)
――――― [JIS B 7760-2 pdf 4] ―――――
2
B 7760-2 : 2004 (ISO 2631-1 : 1997)
2. 引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構
成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その
最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 0153 機械振動・衝撃用語
備考 ISO 2041:1990 Vibration and shock Vocabularyからの引用事項は,この規格の該当事項と同
等である。
JIS Z 8131 機械振動及び衝撃―人体暴露―用語
備考 ISO 5805:1997 Mechanical vibration and shock Human exposure Vocabulary からの引用事項
は,この規格の該当事項と同等である。
ISO 8041:1990 Human response to vibration Measuring instrumentation
IEC 61260:1995 Electroacoustics Octave-band and fractional-octave-band filters
3. 用語の定義
この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0153及びJIS Z 8131による。
4. 記号及び添字
4.1 記号
a 振動加速度 (m/s2) (rad/s2)。特記する以外は,実効値(2乗和の平均の平方根)とする。
H (p) フィルタの伝達関数又はゲイン,複素周波数の関数。
p 2j f 角周波数(虚数表示)。
j 1 ,f = 周波数
W 周波数に応じた感覚補正係数(以下,補正係数という。)。
4.2 添字
c,d,e,f,j,k 健康,快適性,振動知覚及び乗物酔いの評価に対して推奨される補正係数の記号に使
用する(表1及び表2参照)。
w 周波数による補正を行った補正加速度であることを示す。
x,y,z 並進的又は直進的な振動の軸方向を示す(図1参照)。
また,回転運動に対して回転軸を示すものとして,r x(ローリング軸),r y(ピッチン
グ軸),r z(ヨーイング軸)のように使用する。
v 周波数補正を行った加速度のx,y,z軸についてのオーバーオール値のベクトル和で
あることを示す。
――――― [JIS B 7760-2 pdf 5] ―――――
次のページ PDF 6
JIS B 7760-2:2004の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 2631-1:1997(IDT)
JIS B 7760-2:2004の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.160 : 環境に関わる振動及び衝撃
JIS B 7760-2:2004の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0153:2001
- 機械振動・衝撃用語
- JISZ8131:2000
- 機械振動及び衝撃―人体暴露―用語