JIS E 1111:1993 アンチクリーパ

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              E 1111-1993

アンチクリーパ

Anti-creepers

1. 適用範囲 この規格は,JIS E 1101及びJIS E 1120に規定するレールに用いるアンチクリーパについ
て規定する。
    備考1. この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS E 1101 普通レール
    JIS E 1120 熱処理レール
    JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
    JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
    JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品
    JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験方法
         2. この規格の中で{}を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,
            参考として併記したものである。
2. 品質
2.1   外観 アンチクリーパには,使用上有害な きず,ねじれなどの欠陥があってはならない。
2.2   硬さ アンチクリーパ(くさびを除く。)の硬さは,5.1によって試験を行ったとき,ブリネル硬さ
HB262352でなければならない。
2.3   はめ込み性 アンチクリーパは,5.2によって試験を行ったとき,レールにはまらなければならない。
2.4   耐滑り性 アンチクリーパは,5.3によって試験を行ったとき,アンチクリーパの移動量は荷重
9.81kN [{1 000kgf}] のとき1.5mm以上,及び1.96kN [{2 000kgf}] のとき3mm以上あってはならない。
2.5   耐緩み性 アンチクリーパは,5.4によって試験を行ったとき,緩みがあってはならない。
3. 材料 アンチクリーパの材料は,JIS G 4051のS40C又はS45Cとする。ただし,くさびを用いた場合,
そのくさびは,JIS G 5101のSC480又はJIS G 5502のFCD450を用いる。
4. 製造方法 アンチクリーパ(くさびを除く。)は,鍛造によって製造し,焼入れ・焼戻しを施す。
5. 試験
5.1   硬さ アンチクリーパの硬さ試験は,JIS Z 2243によって行う。
5.2   はめ込み性 アンチクリーパのはめ込み性試験は,JIS E 1101に規定する底部寸法から厚さ+0.5mm,
幅+1.5mmの断面積をもつレールに対するはまりの有無を調べる。

――――― [JIS E 1111 pdf 1] ―――――

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E 1111-1993
5.3   耐滑り性 アンチクリーパの耐滑り性試験は,JIS E 1101に規定する底部寸法から厚さ−1.0mm,幅
−1.5mmの断面積をもつレールに図1のように約1kgの片手ハンマで十分に打ち込んで取り付け,レール
底面から10mm離れたところで荷重を加えたとき,荷重9.81kN [{1 000kgf}] 及び19.6kN [{2 000kgf}] に対し
レール底面中心から10mm離れた点でそれぞれの移動量を測定する。
                                              図1
5.4   耐緩み性 アンチクリーパの耐緩み性試験は,5.3に規定したレールを,図2の試験装置によって支
点間400mmに支えて,その中央に2.4と同様に取り付け,4kgの鋼製おもりを300mmの高さからレール
頭部中央に連続200回落下させて緩みの有無を調べる。
                                              図2
6. 検査
6.1   外観検査 アンチクリーパの外観検査は,目視によって行い,2.1の規定に適合しなければならない。

――――― [JIS E 1111 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                     E 1111-1993
6.2   硬さ検査 アンチクリーパの硬さ検査は,2.2の規定に適合しなければならない。
6.3   はめ込み検査 アンチクリーパのはめ込み性は,2.3の規定に適合しなければならない。
6.4   耐滑り検査 アンチクリーパの耐滑り性は,2.4の規定に適合しなければならない。
6.5   耐緩み検査 アンチクリーパの耐緩み性は,2.5の規定に適合しなければならない。
7. 包装 アンチクリーパは,20個又は30個ごとに荷造りする。
8. 製品の呼び方 アンチクリーパの呼び方は,規格番号又は規格の名称及び使用するレールの種類の記
号又は種類による。
    例 JIS E 1111 37
        アンチクリーパ 37kgレール
9. 表示
9.1   製品の表示 アンチクリーパには,適当な箇所に,次の事項を表示する。
(1) 製品の呼び(規格番号は用いない。)
(2) 製造業者名又はその略号
9.2   包装の表示 包装には,1包装単位ごとに,次の事項を表示する。
(1) 製品の呼び(規格番号は用いない。)
(2) 数量
(3) 製造業者名

――――― [JIS E 1111 pdf 3] ―――――

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E 1111-1993
                              鉄道部会レール付属品専門委員会 構成表
                                  氏名                          所属
          (委員会長)      高 橋    寛       社団法人日本鉄道施設協会
                            鈴 木 直 道       通商産業省機械情報産業局
                            新 藤 卓 治       運輸省鉄道監督局
                            原       慧       運輸省鉄道監督局
                            若曽根 和 之      工業技術院標準部
                            黒河内    浩      東海大学工学部
                            八 木 慶 治       帝国製鋲株式会社
                            土 屋 正 夫       瀧上精機工業株式会社製造部
                            石 野 則 明       大和工業株式会社東京支店
                            松 浦    博       株式会社松浦スプリング製作所
                            杉 山 嘉 俊       株式会社後関製作所石岡工場
                            浅 田 道 正       株式会社光川鉄工所技術開発室
                            柿 澤    實       日本国有鉄道技術開発室
                            望 月 迪 男       日本国有鉄道施設局
                            加 藤 八州夫      日本国有鉄道鉄道技術研究所
                            鈴 木 孝 久       京浜急行電鉄株式会社鉄道事業本部
                            永 友 義 敏       小田急電鉄株式会社工務部
                            綾 部 光 義       東武鉄道株式会社鉄道事業局
                            藤 原 隆 郎       帝都高速度交通営団工務部
                            和 気 行 雄       社団法人日本民営鉄道協会
          (事務局)        石 井 清 次       工業技術院標準部機械規格課
                            江 口 信 彦       工業技術院標準部機械規格課
          (事務局)        藤 田 富 男       工業技術院標準部機械規格課(平成5年3月1日改正のとき)