JIS F 3406:1990 チェーンストッパ

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             F 3406-1990

チェーンストッパ

Chain Stoppers

1. 適用範囲 この規格は,船のけい留及び荷役用のワイヤロープに用いるチェーンストッパについて規
定する。
    備考 この規格の中で{}を付けて示してある数値及び単位は,従来単位によるものであって,参
          考として併記したものである。
  引用規格 : 
    JIS B 2801 シャックル
    JIS F 3303 フラッシュバット溶接アンカーチェーン
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS L 2701 麻ロープ
2. 種類 チェーンストッパの種類は,用途によって,次の表の2種類とする。
                                              表
                                        種類       用途
                                        A形       荷役用
                                        B形      けい留用
3. 構造,形状,寸法及び材料 チェーンストッパの構造,形状,寸法及び材料は,付図に示すほか次に
よる。
(1) シャックルは,JIS B 2801(シャックル)の規定による。
(2) 普通リンクは,JIS F 3303(フラッシュバット溶接アンカーチェーン)のスタッドなし普通リンクによ
    る。
(3) 端末リンクの材料は,JIS G 3101(一般構造用圧延鋼材)のSS41とする。
(4) テールロープは,JIS L 2701(麻ロープ)の1類マニラロープ1種又はこれと同等以上の強度をもつ
    合成繊維ロープとする。
4. 耐力検査 チェーンストッパ1連ごとに付図に示す耐力試験荷重を加えて行った場合,裂けきず,切
断その他の異状があってはならない。
5. 製品の呼び方 チェーンストッパの呼び方は,規格の名称又は規格番号並びに種類及び呼び径による。
    例 :  チェーンストッパA形6又はJIS F 3406 A 6

――――― [JIS F 3406 pdf 1] ―――――

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F 3406-1990
6. 表示 端末リンクに呼びを刻印する。
                                              付図
                                                                                     単位 mm
   呼び径 普通リンク端末リンク使用するシャックル呼び 使用荷重耐力試験荷重             計算質量
                                                                       適用ワイヤロープ
                                                      (kN) [{tf}](kN) [{tf}]の径(参考)    (kg)
              d     B  d1 L  A形の場合 B形の場合                         A形    B形
     6        6     30 8  55    −      SD10    0.3T  2.9 [{0.3}]5.8 [{0.6}]  −     16     2.28
     8        8     35 9  65   SC10     SD12    0.6T  5.8 [{0.6}]         1618
                                                               11.6 [{1.2}]        18     3.66
     10      10     45 13 80   SC12     SD14    0.8T  7.8 [{0.8}]15.6 [{1.6}] −   2022.4   5.44
     12      12.5   50 13 90    −      SD16    1.0T  9.8 [{1.0}]19.6 [{2.0}] −    2428    8.24
     14      14     58 16 110   −      SD20    1.5T 14.7 [{1.5}]29.4 [{3.0}] −    2428    10.70
     16      16     68 19 125   −      SD22    2.0T 19.6 [{2.0}]39.2 [{4.0}] −    2428    13.80
  備考1. ※印寸法は,使用箇所によって増減してもよい。
      2. テールロープの径は,原則として普通リンクの径と同一とする。
      3. 計算質量は,B形の場合を示す。

――――― [JIS F 3406 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    F 3406-1990
                               船舶部会 船用索具専門委員会 構成表
                                  (昭和50年2月1日改正のとき)
                                  氏名                          所属
          (委員会長)      西 山 安 武       東京商船大学
                            尾 花    皓       運輸省船舶局
                            逢 坂 國 一       工業技術院標準部
                            草 野    博       財団法人日本船舶標準協会
                            久 野 昇 一       三洋商事株式会社
                            堀 原 武 久       株式会社立野製作所
                            長谷川 誠 一      株式会社上田鉄工所羽曳野工場技術部
                            寺 本 虎 夫       株式会社寺本鉄工所
                            伊 藤 哲 司       三井造船株式会社千葉造船所造船設計部
                            田 村    元       石川島播磨重工業株式会社船舶事業部
                            松 浦 和 春       日本鋼管株式会社鶴見造船所造船設計部
                            粟 津             三菱重工業株式会社神戸造船所造船設計部
                            谷                住友重機械工業株式会社浦賀造船所
                            岡 本 富 保       日立造船株式会社造船基本設計部
                            河 澄 龍之介      川崎重工業株式会社造船事業部造船設計部
                            青 山 俊 久       ジャパンライン株式会社工務部
                            伊 藤 達 夫       川崎汽船株式会社東京支社
                            渡 辺 梅太郎      船舶整備公団
                            星 野 友 慶       防衛庁技術研究本部
          (事務局)        桜 井 俊 彦       工業技術院標準部機械規格課
                            佐 野 則 雄       工業技術院標準部機械規格課
          (事務局)        小 林 秋 穂       工業技術院標準部機械規格課(平成2年7月5日改正のとき)
                            山 形 智 幸       工業技術院標準部機械規格課(平成2年7月5日改正のとき)