JIS G 3131:2018 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

                                                                                   G 3131 : 2018

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号及び適用厚さ・・・・[1]
•  4 化学成分・・・・[2]
•  5 機械的性質・・・・[2]
•  5.1 引張強さ及び伸び・・・・[2]
•  5.2 曲げ性・・・・[3]
•  6 形状,寸法及び質量・・・・[3]
•  7 外観・・・・[4]
•  8 スケール除去及び塗油・・・・[4]
•  8.1 スケール除去・・・・[4]
•  8.2 塗油・・・・[4]
•  9 試験・・・・[4]
•  9.1 分析試験・・・・[4]
•  9.2 機械試験・・・・[4]
•  10 検査及び再検査・・・・[5]
•  10.1 検査・・・・[5]
•  10.2 再検査・・・・[5]
•  11 表示・・・・[5]
•  12 注文時の確認事項・・・・[6]
•  13 報告・・・・[6]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[7]

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――――― [JIS G 3131 pdf 1] ―――――

G 3131 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3131:2011は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成31年8月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3131:2011によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3131 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3131 : 2018

熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

Hot-rolled mild steel plates, sheet and strip

序文

  この規格は,2012年に第5版として発行されたISO 3573を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,一般用及び加工用の熱間圧延軟鋼板(以下,鋼板という。)及び熱間圧延軟鋼帯(以下,鋼
帯という。)について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 3573:2012,Hot-rolled carbon steel sheet of commercial and drawing qualities(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法

3 種類の記号及び適用厚さ

  鋼板及び鋼帯は4種類とし,種類の記号及び適用厚さは,表1による。

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G 3131 : 2018
                                  表1−種類の記号及び適用厚さ
                          種類の記号       適用厚さ        用途(参考)
                                             mm
                            SPHC       1.2以上 14以下         一般用
                            SPHD       1.2以上 14以下
                            SPHE       1.2以上 8以下          加工用
                            SPHF       1.4以上 8以下

4 化学成分

  鋼板及び鋼帯の化学成分は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。
                                         表2−化学成分
                                                                    単位 %
                    種類の記号      C          Mn          P          S
                       SPHC      0.12以下   0.60以下   0.045以下   0.035以下
                       SPHD      0.10以下   0.45以下   0.035以下   0.035以下
                       SPHE      0.08以下   0.40以下   0.030以下   0.030以下
                       SPHF      0.08以下   0.35以下   0.025以下   0.025以下
                     必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。

5 機械的性質

5.1 引張強さ及び伸び

  引張強さ及び伸びは,次による。
a) 鋼板及び鋼帯は,9.2によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,表3による。
b) 表3の値は,出荷検査の値に適用する1)。
      注1) 鋼板及び鋼帯は,時効硬化によって伸びが低下することがある。
c) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。
                                     表3−引張強さ及び伸び
                                                 伸び
                                                  %
       種類の 引張強さa)                         厚さ
                                                                               引張試験片
        記号    N/mm2                            mm
                         1.2以上  1.6以上  2.0以上  2.5以上  3.2以上  4.0以上
                         1.6未満  2.0未満  2.5未満  3.2未満  4.0未満
        SPHC   270以上    27以上   29以上   29以上   29以上  31以上   31以上
       SPHD    270以上    30以上   32以上   33以上   35以上  37以上   39以上   5号試験片
        SPHE   270以上    32以上   34以上   35以上   37以上  39以上   41以上    圧延方向
        SPHF   270以上    37以上   38以上  39以上   39以上   40以上   42以上
       注記 1 N/mm2=1 MPa
       注a) 受渡当事者間の協定によって,引張強さの上限値として次の値を適用してもよい。
              SPHC : 440 N/mm2,SPHD : 420 N/mm2,SPHE : 400 N/mm2,SPHF : 380 N/mm2

――――― [JIS G 3131 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3131 : 2018

5.2 曲げ性

  曲げ性は,次による。
a) 曲げ性は,SPHCだけに適用する。
b)   PHCの鋼板及び鋼帯は,9.2によって試験を行い,試験片の外側にき裂を生じてはならない。
      注記 曲げ性の試験の実施については9.2.3参照。
c) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。

6 形状,寸法及び質量

  鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3193による。ただし,厚さの許容差,幅の
許容差,長さの許容差及び直角度は,次による。
a) 厚さの許容差は,表4及び次による。
  1) 厚さの許容差は,鋼板及び鋼帯の縁(幅方向端部)から20 mm以上内側に適用する。
  2) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。
  3) 鋼帯から製造しない鋼板の厚さの許容差は,受渡当事者間の協定によってもよい。
                                       表4−厚さの許容差
                                                                            単位 mm
                                                         幅
                   厚さ                        1 200以上    1 500以上     1 800以上
                                  1 200未満    1 500未満    1 800未満     2 300以下
                      1.60 未満    ±0.14        ±0.15      ±0.16 a)       −
            1.60 以上 2.00 未満    ±0.16        ±0.17      ±0.18        ±0.21 b)
            2.00 以上 2.50 未満    ±0.17        ±0.19      ±0.21        ±0.25 b)
            2.50 以上 3.15 未満    ±0.19        ±0.21      ±0.24        ±0.26
            3.15 以上 4.00 未満    ±0.21        ±0.23      ±0.26        ±0.27
            4.00 以上 5.00 未満    ±0.24        ±0.26      ±0.28        ±0.29
            5.00 以上 6.00 未満    ±0.26        ±0.28      ±0.29        ±0.31
            6.00 以上 8.00 未満    ±0.29        ±0.30      ±0.31        ±0.35
            8.00 以上 10.0 未満    ±0.32        ±0.33      ±0.34        ±0.40
            10.0 以上 12.5 未満    ±0.35        ±0.36      ±0.37        ±0.45
            12.5 以上 14.0 以下    ±0.38        ±0.39      ±0.40        ±0.50
           注a) 幅1 600 mm未満について適用する。
              b) 幅2 000 mm未満について適用する。
b) カットエッジの幅の許容差は,特に指定がない場合,JIS G 3193の表7(幅の許容差)のAによる。
    幅600 mm未満のスリットを行った場合,幅の許容差は,JIS G 3193の表7のCによる。
c) 長さの許容差は,特に指定がない場合,JIS G 3193の表8(鋼板の長さの許容差A)による。
d) 鋼板の直角度は,JIS G 3193の箇条5(形状及び寸法の許容差)のg)によるか,又は次の対角線を用
    いる方法によってもよい。対角線を用いる方法では,鋼板の2本の対角線の長さ(図1のX1及びX2)
    の差の絶対値の1/2を求め,この値(|X1−X2|/2)が鋼板の実測幅Wの0.7 %を超えてはならない。
    ただし,疑義が生じた場合はJIS G 3193の方法による。

――――― [JIS G 3131 pdf 5] ―――――

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