JIS G 3138:2005 建築構造用圧延棒鋼

                                                                                   G 3138 : 2005

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人 日本鉄
鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会
の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3138:1996は改正され,この規格に置き換えられる。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3138 : 2005

建築構造用圧延棒鋼

Rolled steel bars for building structure

1. 適用範囲 この規格は,主に建築構造物に用いる熱間圧延棒鋼(1)(以下,棒鋼という。)について規
定する。
  注(1) 棒鋼には,丸鋼,角鋼,バーインコイルを含む。
2. 引用規格 付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
3. 種類及び記号 棒鋼の種類は,3種類とし,その記号は,表1による。
                                       表 1 種類の記号
                                                              単位 mm
                               種類の記号          適用径又は対辺距離
                                SNR 400A            6以上 100以下
                                SNR 400B
                                SNR 490B
4. 化学成分 棒鋼は,10.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。
                                        表 2 化学成分
                                                                                  単位 %
      種類の記号  径又は対辺距離     C           Si         Mn         P           S
      SNR 400A     6 mm以上      0.24以下        ―         ―       0.050以下   0.050以下
                  100 mm以下
      SNR 400B     6 mm以上      0.20以下     0.35以下   0.601.40    0.030以下   0.030以下
                   50 mm以下
                   50 mmを超え   0.22以下
                  100 mm以下
      SNR 490B     6 mm以上      0.18以下     0.55以下    1.60以下   0.030以下   0.030以下
                   50 mm以下
                  50 mmを超え    0.20以下
                  100 mm以下
    備考1. 必要に応じて,表2以外の合金元素を添加してもよい。
        2. 表2以外の化学成分のうち,5.で規定する炭素当量又は溶接割れ感受性組成の計算式に含ま
            れる成分については,10.1の試験を行う。

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G 3138 : 2005
5. 炭素当量又は溶接割れ感受性組成 棒鋼の炭素当量又は溶接割れ感受性組成は,次による。
a) 炭素当量は,表3による。炭素当量の計算は,10.1の溶鋼分析値を用い,次の式による。
      なお,計算式中の化学成分は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。
                 Mn    Si   Ni   Cr   Mo    V
       Ceq = C
                  6    24   40    5    4    14
      ここに, Ceq : 炭素当量(%)
                                        表 3 炭素当量
                                                            単位       %
                                                 径又は対辺距離
                                                     (mm)
                     種類の記号
                                         40以下                40を超え
                                                               100以下
                     SNR 400B            0.36以下              0.36以下
                     SNR 490B            0.44以下              0.46以下
b) 受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れの感受性組成を適用してもよい。この場
    合の溶接割れ感受性組成は,表4による。溶接割れ感受性組成の計算は,10.1の溶鋼分析値を用い,
    次の式による。
      なお,計算式中の化学成分は,添加の有無にかかわらず,計算に用いる。
               Si  Mn   Cu   Ni  Cr  Mo   V
       PCM=C                                 5B
               30   20  20   60  20   15  10
      ここに,PCM : 溶接割れ感受性組成(%)
                                   表 4 溶接割れ感受性組成
                                                             単位       %
                            種類の記号                 溶接割れ感受性組成
                            SNR 400B                       0.26以下
                            SNR 490B                       0.29以下
6. 機械的性質
6.1   降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比及び伸び 棒鋼は,10.2によって試験を行い,その降伏点又は
耐力,引張強さ,降伏比及び伸びは,表5による。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3138 : 2005
                        表 5 降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比及び伸び
  種類の記号        降伏点又は耐力        引張強さ         降伏比              伸び %
                       N/ mm2                                %             2号       14 A号
                                                                           試験片     試験片
                  径又は対辺距離 mm                  径又は対辺距離 mm     径又は対辺距離 mm
              6以上    12以上   40を超え              6以上     12以上     6以上     25を超え
              12未満   40以下   100以下    N/ mm2     12未満    100以下    25以下    100以下
  SNR 400A   235以上 235以上    215以上    400以上      ―        ―       20以上     22以上
  SNR 400B   235以上 235以上    215以上    510以下      ―      80以下     21以上     22以上
                      355以下   335以下
  SNR 490B   325以上 325以上    295以上    490以上      ―      80以下     20以上     21以上
                      445以下   415以下    610以下
    備考1. 受渡当事者間の協定によって,14 A号試験片の代わりに4号試験片を用いて試験をしてもよ
            い。この場合の伸びは,受渡当事者間の協定による。
        2. 1N/mm2 = 1 MPa
6.2   シャルピー吸収エネルギー 径又は対辺距離が16 mmを超える棒鋼は,10.2によって試験を行い,
そのシャルピー吸収エネルギーは,表6による。この場合,シャルピー吸収エネルギーは,3個の試験片
の平均値とし,JIS G 0404の9.6(組試験の結果の評価)によって判定する。
                                表 6 シャルピー吸収エネルギー
                                試験温度    シャルピー吸収エネルギー
                種類の記号                                              試験片
                                   ℃                 J
                SNR 400B           0                27以上             Vノッチ
                SNR 490B                                               圧延方向
7. 形状,寸法,質量及びその許容差 棒鋼の形状,寸法,質量及びその許容差は,JIS G 3191による。
ただし,径又は対辺距離の許容差は,表7による。
  なお,JIS G 3191の標準寸法以外の寸法は,受渡当事者間の協定による。
                                 表 7 径又は対辺距離の許容差
                                                       単位 mm
                                 径又は対辺距離      許容差
                                 6以上16以下          +0.5
                                                      −0.3
                                16を超え32以下        +0.7
                                                      −0.3
                                32を超え63以下        +1.1
                                                      −0.5
                                63を超え100以下       +1.8
                                                      −0.5
8. 外観 棒鋼の外観は,JIS G 3191の9.(外観)による。

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G 3138 : 2005
9. 熱処理及び記号
9.1   熱処理 棒鋼には,受渡当事者間の協定によって,焼ならし,焼戻し又は適切な熱処理を行っても
よい。
9.2   熱処理の記号 棒鋼に熱処理を行った場合,熱処理を示す記号は,次による。
  なお,次によって熱処理の記号を付記する場合は,表1の種類の記号の末尾に付記する。
a) 協定によって,棒鋼に焼ならしを行う場合        N
b) 協定によって,棒鋼に焼戻しを行う場合          T
c) 棒鋼にa)及びb)以外の適切な熱処理を行う場合      協定による
10. 試験
10.1 分析試験
10.1.1 分析試験の一般事項及び分析試料の採り方 棒鋼の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験
の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404の8.(化学成分)による。
10.1.2 分析方法 分析方法は,JIS G 0320による。
10.2 機械試験
10.2.1 機械試験の一般事項 機械試験の一般事項は,JIS G 0404の9.(機械的性質)による。ただし,供
試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とし,試験片の数及び採取位置
は,次による。
a) 引張試験片の数 引張試験片の数は,次による。
  1) 同一溶鋼に属し,最大径又は最大対辺距離が,最小径又は最小対辺距離の2倍以内のものを一括し
      て一組とし,引張試験片を1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,引張試験片
      を2個採取する。
  2) 熱処理を行った棒鋼の試験片の数は,同一溶鋼及び同一断面形状に属し,同一熱処理条件ごとに,1)
      による。
b) 衝撃試験片の数 熱処理を行わない棒鋼は,同一溶鋼及び同一断面形状に属する棒鋼について,熱処
    理を行う棒鋼は,同一溶鋼,同一断面形状及び同一熱処理条件に属する棒鋼について,その最大径の
    棒鋼から供試材1個を採り,これから試験片を圧延方向に3個採取する。
c) 試験片の採取位置 引張試験片の採取位置は,JIS G 0416による。衝撃試験片の採取位置は,試験片
    の中心を,径又は対角距離の表面から1/4の位置とする。ただし,1/4の位置に採れない場合には,な
    るべくこれに近い位置とする。
10.2.2 試験片 引張試験片及び衝撃試験片は,次による。
a) 引張試験片 JIS Z 2201の2号,14 A号又は4号試験片
b) 衝撃試験片 JIS Z 2242のVノッチ試験片
10.2.3 試験方法 引張試験及び衝撃試験の方法は,次による。
a) 引張試験方法 JIS Z 2241
b) 衝撃試験方法 JIS Z 2242
10.2.4 引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験 引張試験片が規定の寸法どおりに採
れない場合の引張試験の実施又はその値などについては,受渡当事者間の協定による。

――――― [JIS G 3138 pdf 5] ―――――

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