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JIS G 3441:2015 規格概要
この規格 G3441は、機械,自動車その他の機械部品に使用する合金鋼鋼管について規定。
JISG3441 規格全文情報
- 規格番号
- JIS G3441
- 規格名称
- 機械構造用合金鋼鋼管
- 規格名称英語訳
- Alloy steel tubes for machine purposes
- 制定年月日
- 1956年4月18日
- 最新改正日
- 2016年11月21日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 23.040.10, 77.140.20, 77.140.75
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 鉄鋼 II 2021, 熱処理 2020
- 改訂:履歴
- 1956-04-18 制定日, 1959-03-20 確認日, 1963-07-01 確認日, 1965-03-01 改正日, 1966-01-01 改正日, 1969-01-01 確認日, 1971-12-01 確認日, 1974-03-01 改正日, 1977-08-01 改正日, 1982-03-01 改正日, 1987-10-01 確認日, 1988-07-01 改正日, 1994-06-01 確認日, 2000-02-20 確認日, 2004-08-20 改正日, 2009-10-01 確認日, 2012-01-20 改正日, 2015-05-20 改正日, 2016-11-21 改正
- ページ
- JIS G 3441:2015 PDF [10]
G 3441 : 2015
pdf 目 次
ページ
- 序文・・・・[1]
- 1 適用範囲・・・・[1]
- 2 引用規格・・・・[1]
- 3 種類及び記号・・・・[1]
- 4 製造方法・・・・[2]
- 5 化学成分・・・・[3]
- 6 へん平性・・・・[3]
- 7 寸法及び寸法許容差・・・・[3]
- 7.1 寸法・・・・[3]
- 7.2 寸法許容差・・・・[3]
- 8 外観・・・・[3]
- 9 試験・・・・[5]
- 9.1 分析試験・・・・[5]
- 9.2 へん平試験・・・・[5]
- 10 検査及び再検査・・・・[7]
- 10.1 検査・・・・[7]
- 10.2 再検査・・・・[7]
- 11 表示・・・・[7]
- 12 報告・・・・[7]
- 附属書A(参考)受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例・・・・[8]
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS G 3441 pdf 1] ―――――
G 3441 : 2015
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS G 3441:2012は改正され,この規格に置き換えられた。
なお,平成28年5月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3441:2012によることができる。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
(pdf 一覧ページ番号 2)
――――― [JIS G 3441 pdf 2] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
G 3441 : 2015
機械構造用合金鋼鋼管
Alloy steel tubes for machine purposes
序文
JIS G 4053(機械構造用合金鋼鋼材)による鋼材を用いた鋼管の需要が増えるに伴い,鋼管だけを対象
とした日本工業規格(日本産業規格)の制定が望まれるようになった。この規格は,このような市場の要求に応えるため,
JIS G 4053の規定を基に種類の記号を追加して改正したものである。
なお,本体に規定する項目のほかに,受渡当事者間の協定によって適用することのある試験の例を附属
書Aに示す。
1 適用範囲
この規格は,機械,自動車その他の機械部品に使用する合金鋼鋼管(以下,管という。)について規定す
る。
2 引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS Z 8401 数値の丸め方
3 種類及び記号
管の種類は,40種類とし,種類の記号及び製造方法を表す記号は,表1による。
注記 表1の種類の記号は,JIS G 4053の種類の記号の末尾にTKを付与したものである。
――――― [JIS G 3441 pdf 3] ―――――
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G 3441 : 2015
表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
分類 種類の記号 製造方法を表す記号
製管方法 仕上方法 表示
マンガン鋼 SMn420TK
SMn433TK
SMn438TK
SMn443TK
マンガンクロム鋼 SMnC420TK
SMnC443TK
クロム鋼 SCr415TK
SCr420TK
SCr430TK
SCr435TK
SCr440TK
SCr445TK
クロム SCM415TK
モリブデン鋼 SCM418TK
SCM420TK
SCM421TK
SCM425TK
SCM430TK
SCM432TK
製造方法を
SCM435TK 熱間仕上げ : H
継目無し : S 表す記号の
SCM440TK 冷間仕上げ : C
電気抵抗溶接 : E 表示は,箇条
SCM445TK 電気抵抗溶接まま : G
11 b) による。
SCM822TK
ニッケルクロム鋼 SNC236TK
SNC415TK
SNC631TK
SNC815TK
SNC836TK
ニッケルクロム SNCM220TK
モリブデン鋼 SNCM240TK
SNCM415TK
SNCM420TK
SNCM431TK
SNCM439TK
SNCM447TK
SNCM616TK
SNCM625TK
SNCM630TK
SNCM815TK
アルミニウムクロム SACM645TK
モリブデン鋼
4 製造方法
製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。ただし,必要な場合には,管に
適切な熱処理を行ってもよい。
――――― [JIS G 3441 pdf 4] ―――――
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G 3441 : 2015
b) 注文者は,必要な場合には,熱処理を指定してもよい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。
5 化学成分
管は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。注文者の要求によって管の製品分析を
行う場合は,9.1によって試験を行い,製品分析値は,表2に対して,JIS G 0321の表4(合金鋼鋼材の製
品分析の許容変動値)による製品分析の許容変動値を適用した値とする。
6 へん平性
電気抵抗溶接管は,9.2によって試験を行い,平板間の距離が外径の7/8のとき,試験片の溶接部に割れ
を生じてはならない。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,へん平性の規定を適用しなくてもよい。
7 寸法及び寸法許容差
7.1 寸法
寸法は,受渡当事者間の協定による。
7.2 寸法許容差
寸法許容差は,次による。
a) 管の外径及び厚さの許容差は,それぞれ表3及び表4による。ただし,熱間仕上継目無鋼管は,表3
及び表4の区分の1号を適用し,その他の管の場合,いずれの区分を適用するかは受渡当事者間の協
定による。
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b) 特に受渡当事者間の協定のない限り,管の長さの許容差は, 0 mmとする。
8 外観
外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐで,かつ,その両端が管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) 表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の製品厚さは,
厚さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
e) 管の表面仕上げについて要求のある場合は,受渡当事者間の協定による。
――――― [JIS G 3441 pdf 5] ―――――
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JIS G 3441:2015の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3441:2015の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書