JIS G 0321:2017 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

                                                                                   G 0321 : 2017

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 製品分析用試料・・・・[2]
•  4.1 分析用試料採取方法・・・・[2]
•  4.2 分析用試料の数・・・・[2]
•  5 各成分定量方法・・・・[2]
•  6 製品分析の許容変動値・・・・[3]
•  7 分析用試料の再採取及び再分析・・・・[3]

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――――― [JIS G 0321 pdf 1] ―――――

G 0321 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,JIS G 0321:2015は改
正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 0321 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 0321 : 2017

鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

Product analysis and its tolerance for wrought steel

1 適用範囲

  この規格は,圧延又は鍛造された炭素鋼,合金鋼,ステンレス鋼,耐熱鋼などのキルド鋼の製品(以下,
鋼材という。)の製品分析方法及びその許容変動値について規定する。

2 引用規格

  表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0417及びJIS G 1201によるほか,次による。
3.1
溶鋼分析
  日本工業規格(日本産業規格)又は文書化された一定の手順に従って,製造業者が実施する溶鋼の代表値を求める化学成
分の分析。通常,溶鋼がとりべから鋳型に注入され,凝固するまでの一連の過程において採取した分析用
試料1) について行う化学成分の分析。
    注1) 真空アーク溶解(VAR),エレクトロスラグ再溶解(ESR)など溶鋼から分析用試料が採取でき
          ない場合は,鋼塊,鋼片又は鋼材から採取した分析用試料によって分析を行い,溶鋼分析に適
          用する。
3.2
製品分析
  鋼材から採取した分析用試料について行う化学成分の分析。
    注記 製品分析値は,偏析によって,溶鋼分析値と異なる場合があり,また,分析用試料相互間でも
          異なった値を示す場合がある。
3.3
製品分析の許容変動値
  製品分析の個々の値が鋼材規格に規定された溶鋼分析の上限値及び/又は下限値を超えて変動を許され
る数値。
    注記 例えば,鋼材規格の炭素(C)の溶鋼分析の規定上限値が0.25 %であり,鋼材規格で指定され
          たこの規格に従った製品分析のプラス側の許容変動値が+0.03 %の場合には,製品分析の許容
          上限値は,0.28 %である。

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G 0321 : 2017
3.4
独自の分析方法
  JISに規定されていない分析方法で,次に示す項目のいずれかに該当する分析方法。
a) 鉄鋼製造業者,鉄鋼使用者,研究機関などにおいて開発され,そう(叢)書,論文などによって公知
    となり,認証標準物質などによって精確さを検証された適切な鋼の分析方法。
b) 該当する化学分析方法のJISの操作の一部2) を変更し,その化学分析方法の適用範囲を拡大した方法
    で,JIS G 1201の7.2(分析値の精確さの検討)又は7.3(許容差が規定されていない場合の取扱い方)
    で規定する対標準物質許容差,併行許容差及び室内再現許容差を満足する方法。
      注2) 試料はかりとり量,分取比,抽出溶媒の量など。
3.5
供試製品
  検査及び/又は試験のために試験単位から採取した製品。

4 製品分析用試料

4.1 分析用試料採取方法

  分析用試料採取方法は,次による。
a) 分析用試料は,元の鋼片横断面の平均的な化学成分を代表する位置から採取しなければならない。
      製品規格又は製品の注文書の要求事項に試料採取方法が規定されていない場合は,分析用試料を機
    械試験用の供試材又は試験片から採取するか,供試製品から直接採取してもよい。
b) 分析用試料は,スケール,さび,塗料,被覆金属,脱炭層,汚物などを含んではならない。また,保
    管中に酸化,さび,汚染などが生じたものを使用してはならない。
      なお,機械加工によって削片として採取する場合は,JIS G 0417の4.4(試料の調製)による。
c) 供試製品から製品分析の化学分析用試料を直接採取する場合は,JIS G 0417の10.(鋼材)による。た
    だし,JIS G 0417の10.(鋼材)によって分析用試料が採取できない鋼材は,上記のa) 及びb) に従
    って適切な方法によって分析用試料を採取する。この場合,分析用試料採取方法は,受渡当事者間の
    協定による。
d) 供試製品から製品分析の発光分光分析及び蛍光X線分析用試料を直接採取する場合は,JIS G 0417の
    10.(鋼材)に従い,JIS G 1253又はJIS G 1256に適合する分析用試料を採取する。ただし,機器分析
    用試料が上記のa) に従って採取できない場合は,分析を行ってはならない。

4.2 分析用試料の数

  鋼材規格に分析用試料の数についての規定がない場合には,分析用試料は同一溶鋼から製造された製品
を一組として,1個採取する。

5 各成分定量方法

  分析用試料中の各成分の定量方法は,次のいずれかの方法から,各成分の予想含有率に適した分析方法
を選択する。機器分析方法による分析値に疑義が生じた場合は,化学分析方法によって再分析してもよい。
a) 各鋼材規格に規定する化学成分の場合
  1) 次に掲げる規格に規定された化学分析方法
        JIS G 1211-1,JIS G 1211-2,JIS G 1211-3,JIS G 1211-4,JIS G 1211-5,JIS G 1212,JIS G 1213,
        JIS G 1214,JIS G 1215-1,JIS G 1215-2,JIS G 1215-3,JIS G 1215-4,JIS G 1216,JIS G 1217,

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                                                                                   G 0321 : 2017
        JIS G 1218,JIS G 1219,JIS G 1220,JIS G 1221,JIS G 1222,JIS G 1223,JIS G 1224,JIS G 1225,
        JIS G 1226,JIS G 1227,JIS G 1228,JIS G 1229,JIS G 1232,JIS G 1233,JIS G 1234,JIS G 1235,
        JIS G 1236,JIS G 1237,JIS G 1239,JIS G 1257-1,JIS G 1257-2,JIS G 1257-3,JIS G 1257-4,
        JIS G 1257-5,JIS G 1257-6,JIS G 1257-7,JIS G 1257-8,JIS G 1257-9,JIS G 1257-10-1,JIS G
        1257-10-2,JIS G 1257-10-3,JIS G 1257-10-4,JIS G 1257-11-1,JIS G 1257-11-2,JIS G 1257-12-1,
        JIS G 1257-12-2,JIS G 1257-12-3,JIS G 1257-13,JIS G 1257-14,JIS G 1257-15-1,JIS G 1257-15-2,
        JIS G 1257-16-1,JIS G 1257-16-2,JIS G 1257-17-1,JIS G 1257-17-2,JIS G 1257-18-1,JIS G
        1257-18-2,JIS G 1257-19-1,JIS G 1257-20,JIS G 1258-1,JIS G 1258-2,JIS G 1258-3,JIS G 1258-4,
        JIS G 1258-5,JIS G 1258-6,JIS G 1258-7,JIS G 1258-8,JIS G 1281
  2) 次に掲げる規格に規定された機器分析方法
        JIS G 1253,JIS G 1256
b) 各鋼材規格に規定しない化学成分の場合 a) によるほか,a) が適用できない成分又は成分含有率の
    場合は,受渡当事者間で合意した独自の分析方法による。

6 製品分析の許容変動値

  製品分析の許容変動値は,次による。
a) 製品分析の許容変動値は,表2表5による。
      主として,炭素鋼鋼材には表2又は表3を,合金鋼鋼材(ステンレス鋼及び耐熱鋼を除く。)には表
    4を,また,ステンレス鋼及び耐熱鋼鋼材には表5を適用する。その適用については,それぞれの製
    品規格の規定による。
b) 製品分析によって得られた値は,溶鋼分析の化学成分規定範囲の最大値及び/又は最小値に対して,
    表2表5の許容変動値の上限を最大値に加えた値以下,下限を最小値から減じた値以上でなければ
    ならない。ただし,許容変動値は,化学成分規定値の最大値によって許容変動値の表から求める。ま
    た,最小値だけが規定された場合は,化学成分規定値の最小値によって許容変動値の表から求める。
c) 1種類の鋼材の許容変動値は,一つの表の全部又は一部を用いるものとし,二つ以上の表から混用し
    てはならない。

7 分析用試料の再採取及び再分析

  分析結果が,それぞれの製品規格の規定に合格しない場合は,受渡当事者間の協定によって分析用試料
の再採取及び再分析を行ってもよい。

――――― [JIS G 0321 pdf 5] ―――――

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