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JIS G 3445:2016 規格概要
この規格 G3445は、機械器具,自動車,自転車,家具,器具,その他の機械部品に使用する炭素鋼鋼管について規定。
JISG3445 規格全文情報
- 規格番号
- JIS G3445
- 規格名称
- 機械構造用炭素鋼鋼管
- 規格名称英語訳
- Carbon steel tubes for machine structure
- 制定年月日
- 1961年2月1日
- 最新改正日
- 2016年3月22日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- 国際規格分類
ICS
- 23.040.10, 77.140.10, 77.140.75
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 鉄鋼 II 2021, 熱処理 2020
- 改訂:履歴
- 1961-02-01 制定日, 1964-05-01 確認日, 1965-03-01 改正日, 1966-01-01 改正日, 1969-01-01 確認日, 1971-12-01 確認日, 1974-03-01 改正日, 1977-08-01 改正日, 1983-03-01 改正日, 1988-07-01 改正日, 1994-06-01 確認日, 2000-02-20 確認日, 2004-12-20 改正日, 2006-01-20 改正日, 2010-10-20 改正日, 2016-03-22 改正
- ページ
- JIS G 3445:2016 PDF [14]
G 3445 : 2016
pdf 目 次
ページ
- 1 適用範囲・・・・[1]
- 2 引用規格・・・・[1]
- 3 種類及び記号・・・・[1]
- 4 製造方法・・・・[1]
- 5 化学成分・・・・[2]
- 6 機械的性質・・・・[3]
- 6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
- 6.2 へん平性・・・・[3]
- 6.3 曲げ性・・・・[3]
- 7 寸法及び寸法許容差・・・・[6]
- 7.1 寸法・・・・[6]
- 7.2 寸法許容差・・・・[6]
- 8 外観・・・・[7]
- 9 試験・・・・[8]
- 9.1 分析試験・・・・[8]
- 9.2 機械試験・・・・[8]
- 9.3 その他の試験・・・・[10]
- 10 検査及び再検査・・・・[10]
- 10.1 検査・・・・[10]
- 10.2 再検査・・・・[10]
- 11 表示・・・・[10]
- 12 報告・・・・[11]
- 附属書A(参考)めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いる場合のめっきの種類及びめっき付着量・・・・[12]
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS G 3445 pdf 1] ―――――
G 3445 : 2016
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS G 3445:2010は改正され,この規格に置き換えられた。
なお,平成29年3月21日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3445:2010によることができる。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
(pdf 一覧ページ番号 2)
――――― [JIS G 3445 pdf 2] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
G 3445 : 2016
機械構造用炭素鋼鋼管
Carbon steel tubes for machine structure
1 適用範囲
この規格は,機械器具,自動車,自転車,家具,器具,その他の機械部品に使用する炭素鋼鋼管(以下,
管という。)について規定する。
2 引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JIS G 3313 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
JIS G 3314 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
JIS G 3317 溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
3 種類及び記号
管の種類は,22種類とし,その記号及び製造方法を表す記号は,表1による。
4 製造方法
製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。ただし,必要な場合には,管に
適切な熱処理を施してもよい。
b) 管は,注文者の要求のある場合には,めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いて製造してもよい。
なお,めっき鋼板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合には,附属書Aに示すめっきの種類及
びめっき付着量を適用することが望ましい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合,外面及び内面の溶接ビードは除去する。ただし,受渡当事
――――― [JIS G 3445 pdf 3] ―――――
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G 3445 : 2016
者間の協定によって内面溶接ビードは除去しなくてもよい。
表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
製造方法を表す記号
種類 種類の記号
製管方法 仕上方法 表示
11種 A STKM11A
A STKM12A
12種 B STKM12B 継目無し : S 熱間仕上げ : H
C STKM12C 電気抵抗溶接 : E 冷間仕上げ : C
A STKM13A 鍛接 : B 電気抵抗溶接まま : G
13種 B STKM13B
C STKM13C
A STKM14A
14種 B STKM14B
C STKM14C
製造方法を表す記
A STKM15A
15種 号の表示は,箇条
C STKM15C
11 b) による。
A STKM16A
16種
C STKM16C 熱間仕上げ : H
継目無し : S
A STKM17A 冷間仕上げ : C
17種 電気抵抗溶接 : E
C STKM17C 電気抵抗溶接まま : G
A STKM18A
18種 B STKM18B
C STKM18C
A STKM19A
19種
C STKM19C
20種 A STKM20A
5 化学成分
管は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。また,注文者の要求によって管の製品
分析を行う場合は,9.1によって試験を行い,製品分析値は表2に対して,継目無管はJIS G 0321の表3
[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]による製品分析の許容変動値を,電気抵抗溶接管及び鍛接鋼
管はJIS G 0321の表2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]による製品分析の許容変動値を適用し
た値とする。
――――― [JIS G 3445 pdf 4] ―――――
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G 3445 : 2016
表2−化学成分a)
単位 %
種類 種類の記号 C Si Mn P S Nb又はV
11種 A STKM11A 0.12以下 0.35以下 0.60以下 0.040以下 0.040以下 −
A STKM12A
12種 B STKM12B 0.20以下 0.35以下 0.60以下 0.040以下 0.040以下 −
C STKM12C
A STKM13A
13種 B STKM13B 0.25以下 0.35以下 0.300.90 0.040以下 0.040以下 −
C STKM13C
A STKM14A
14種 B STKM14B 0.30以下 0.35以下 0.301.00 0.040以下 0.040以下 −
C STKM14C
A STKM15A
15種b) 0.250.35 0.35以下 0.301.00 0.040以下 0.040以下 −
C STKM15C
A STKM16A
16種 0.350.45 0.40以下 0.401.00 0.040以下 0.040以下 −
C STKM16C
A STKM17A
17種 0.450.55 0.40以下 0.401.00 0.040以下 0.040以下 −
C STKM17C
A STKM18A
18種 B STKM18B 0.18以下 0.55以下 1.50以下 0.040以下 0.040以下 −
C STKM18C
A STKM19A
19種 0.25以下 0.55以下 1.50以下 0.040以下 0.040以下 −
C STKM19C
20種c) A STKM20A 0.25以下 0.55以下 1.60以下 0.040以下 0.040以下 0.15以下
注a) 必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。
b) 15種の管は,電気抵抗溶接鋼管の場合,受渡当事者間の協定によって,Cの下限値を変更してもよい。
c) 20種の管は,Nb及びVを複合して添加してもよい。この場合,Nb+Vの含有率は0.15 %以下とする。
6 機械的性質
6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
管は,9.2.3によって試験を行い,引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3による。ただし,厚さ
8 mm未満の管で5号試験片又は12号試験片を用いて引張試験を行う場合には,伸びは,管の厚さが8 mm
から1 mm減じるごとに表3の伸びの値から1.5を減じたものを,JIS Z 8401の規則Aによって整数値に
丸めた値とし,表4による。
6.2 へん平性
管は,9.2.4によって試験を行い,表3の平板間の距離(H)になるまで試験片に割れを生じてはならな
い。
注記 へん平性の試験の実施については,9.2.4を参照。
6.3 曲げ性
注文者は,外径50 mm以下の管に対し,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。曲げ性は,9.2.5
によって試験を行い,表3の曲げ角度及び内側半径で曲げたとき,試験片に割れを生じてはならない。
――――― [JIS G 3445 pdf 5] ―――――
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JIS G 3445:2016の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3445:2016の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2015
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2021
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3314:2019
- 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
- JISG3317:2019
- 溶融亜鉛―5%アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3321:2019
- 溶融55%アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方