JIS G 3445:2021 機械構造用炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3445 : 2021

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[1]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 機械的性質・・・・[3]
•  6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  6.2 へん平性・・・・[3]
•  6.3 曲げ性・・・・[3]
•  7 寸法及び寸法許容差・・・・[6]
•  7.1 寸法・・・・[6]
•  7.2 寸法許容差・・・・[6]
•  8 外観・・・・[7]
•  9 試験・・・・[8]
•  9.1 分析試験・・・・[8]
•  9.2 機械試験・・・・[8]
•  10 検査及び再検査・・・・[10]
•  10.1 検査・・・・[10]
•  10.2 再検査・・・・[10]
•  11 表示・・・・[10]
•  12 報告・・・・[11]
•  附属書A(規定)めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いる場合のめっきの種類及びめっきの付着量・・・・[12]

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――――― [JIS G 3445 pdf 1] ―――――

           G 3445 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があり,日本産業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3445:2016
は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和4年2月21日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3445:2016を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3445 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              G 3445 : 2021

機械構造用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for machine structure

1 適用範囲

  この規格は,機械器具,自動車,自転車,家具,器具などの機械部品に使用する炭素鋼鋼管(以下,管
という。)について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3313 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3314 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3317 溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3323 溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号

  管は,22種類とし,種類の記号は,表1による。

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。製造方法を表す記号は,表1に
    よる。ただし,必要な場合には,管に適切な熱処理を施してもよい。
b) 管は,注文者の要求のある場合には,めっき鋼板及びめっき鋼帯を用いて製造してもよい。めっき鋼
    板又はめっき鋼帯を用いて管を製造する場合には,附属書Aに規定するめっきの種類及びめっきの付
    着量を適用することが望ましい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

――――― [JIS G 3445 pdf 3] ―――――

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G 3445 : 2021
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合,外面及び内面の溶接ビードは除去する。ただし,受渡当事
    者間の協定によって,内面溶接ビードは除去しなくてもよい。
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
                                                        製造方法を表す記号
           種類         種類の記号
                                         製管方法          仕上方法           表示
         11種    A     STKM11A
                  A     STKM12A
         12種    B     STKM12B     継目無し : S    熱間仕上げ : H
                  C     STKM12C     電気抵抗溶接 : E 冷間仕上げ : C
                  A     STKM13A     鍛接 : B        電気抵抗溶接まま : G
         13種    B     STKM13B
                  C     STKM13C
                  A     STKM14A
         14種    B     STKM14B
                  C     STKM14C
                                                                           製造方法を表す記
                  A     STKM15A
         15種                                                             号の表示は,箇条
                  C     STKM15C
                                                                           11 b) による。
                  A     STKM16A
         16種
                  C     STKM16C                     熱間仕上げ : H
                                      継目無し : S
                  A     STKM17A                     冷間仕上げ : C
         17種                        電気抵抗溶接 : E
                  C     STKM17C                     電気抵抗溶接まま : G
                  A     STKM18A
         18種    B     STKM18B
                  C     STKM18C
                  A     STKM19A
         19種
                  C     STKM19C
         20種    A     STKM20A

5 化学成分

  管は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。注文者の要求によって製品分析を行う
場合は,9.1によって試験を行い,その製品分析値は,表2に対して,継目無鋼管はJIS G 0321の表3[炭
素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]の許容変動値を,電気抵抗溶接鋼管及び鍛接鋼管はJIS G 0321の
表2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]の許容変動値を適用した値による。

――――― [JIS G 3445 pdf 4] ―――――

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                                                                                   G 3445 : 2021
                                        表2−化学成分a)
                                                                                    単位 %
        種類    種類の記号    C         Si       Mn        P         S       Nb+V
    11種    A  STKM11A    0.12以下  0.35以下  0.60以下 0.040以下 0.040以下   −
             A  STKM12A
    12種    B  STKM12B    0.20以下  0.35以下  0.60以下 0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM12C
             A  STKM13A
    13種    B  STKM13B    0.25以下  0.35以下 0.300.90  0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM13C
             A  STKM14A
    14種    B  STKM14B    0.30以下  0.35以下 0.301.00  0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM14C
             A  STKM15A
    15種b)                  0.250.35  0.35以下 0.301.00  0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM15C
             A  STKM16A
    16種                    0.350.45  0.40以下 0.401.00  0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM16C
             A  STKM17A
    17種                    0.450.55  0.40以下 0.401.00  0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM17C
             A  STKM18A
    18種    B  STKM18B    0.18以下  0.55以下  1.50以下 0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM18C
             A  STKM19A
    19種                    0.25以下  0.55以下  1.50以下 0.040以下 0.040以下   −
             C  STKM19C
    20種   A   STKM20A    0.25以下  0.55以下 1.60以下 0.040以下 0.040以下 0.15以下
    注a) 必要に応じて,この表に記載していない合金元素及び“−”と記載している元素を添加してもよい。
       b) 15種の管は,電気抵抗溶接鋼管の場合,受渡当事者間の協定によって,Cの下限値を変更してもよい。

6 機械的性質

6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,9.2によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3による。ただし,厚
さ8 mm未満の管で5号試験片又は12号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表4による。

6.2 へん平性

  管は,9.2によって試験を行い,表3の平板間の距離Hにへん平にしたとき,試験片に割れを生じては
ならない。
    注記 へん平性の試験の実施については,9.2.4を参照。

6.3 曲げ性

  曲げ性は,外径50 mm以下の管に対して,注文者がへん平性に代えて指定した場合に適用する。曲げ性
は,9.2によって試験を行い,表3の内側半径で表3の曲げ角度に曲げたとき,試験片に割れを生じては
ならない。

――――― [JIS G 3445 pdf 5] ―――――

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