JIS G 3503:2006 被覆アーク溶接棒心線用線材

                                                                                   G 3503 : 2006

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼
連盟 (JISF) から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会
の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3503:1980は改正され,この規格に置き換えられる。
 この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3503 pdf 1] ―――――

G 3503 : 2006

pdf 目 次

ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 種類及び記号・・・・[1]
•  4. 化学成分・・・・[1]
•  5. 外観及び寸法・・・・[1]
•  6. 分析試験・・・・[2]
•  7. 検査・・・・[2]
•  8. 表示・・・・[2]
•  9. 報告・・・・[2]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3503 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3503 : 2006

被覆アーク溶接棒心線用線材

Wire rods for core wire of covered electrode

1. 適用範囲

 この規格は,主として軟鋼のアーク溶接に使用する溶接棒の心線の製造に用いられる線材
(以下,線材という。)について規定する。

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 3191  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差

3. 種類及び記号

 線材は,2種類とし,その記号は表1による。

4. 化学成分

 線材は,6. の試験を行い,その溶鋼分析値は,表1による。
                                        表 1 化学成分
                                                                                   単位 %
     種類の記号        C           Si          Mn            P           S           Cu
     SWRY 11       0.09以下     0.03以下    0.350.65     0.020以下    0.023以下    0.20以下
     SWRY 21       0.100.15     0.03以下    0.350.65     0.020以下    0.023以下    0.20以下
    備考 注文者の要求によって線材の製品分析を行う場合,6. の試験を行い,その製品分析値は,表1
          による。

5. 外観及び寸法

5.1   外観 線材は,使用上有害な欠点があってはならない。
5.2   標準径 線材の標準径は,表2による。

――――― [JIS G 3503 pdf 3] ―――――

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G 3503 : 2006
                                          表2  標準径
                                                         単位 mm
                              5.5,  6,  6.4,  7, 8,   9,  9.5
5.3   寸法許容差 線材の径の許容差及び偏径差は,表3による。
                                     表3  許容差及び偏径差
                                                                     単位 mm
                          径の許容差                         偏径差(1)
                            ±0.50                           0.65以下
             注(1) 偏径差とは,線材の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

6. 分析試験

 分析試験は次による。
a) 線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G
    0404の8. (化学成分) による。
b) 製品分析試料の採り方は,JIS G 0321の4. (分析用試料採取方法)による。
c) 溶鋼分析方法は,JIS G 0320の4.(溶鋼分析方法)による。製品分析方法は,JIS G 0321の5.(分析
    方法)による。

7. 検査

 検査は次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,6. に規定する試験を行い,4. に適合しなければならない。
c) 外観及び寸法は,5. に適合しなければならない。

8. 表示

 検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。
  なお,受渡当事者間の協定によって,次の項目の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はこれ以外の製造番号
c) 製造業者名又はその略号
d) 寸法(2)
  注(2) 寸法の表し方は,JIS G 3191による。

9. 報告

 JIS G 0404の13. (報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書の種類は
JIS G 0415の表1(検査文書の総括表)の記号2.3(受渡試験報告書)又は3.1.B(検査証明書3.1.B)とす
る。