JIS G 3509-2:2003 冷間圧造用合金鋼―第２部：線

                                                                                 G 3509-2 : 2003

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,線材製品協会(JWPA)から,工業標準原案を
具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制
定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格(日本産業規格)の作成及び日
本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 4954:1979,Steels for cold heading
and cold extrudingを基礎として用いた。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
  JIS G 3509-2には,次に示す附属書がある。
    附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表
  JIS G 3509の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS G 3509-1 冷間圧造用合金鋼−第1部 : 線材
    JIS G 3509-2 冷間圧造用合金鋼−第2部 : 線

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――――― [JIS G 3509-2 pdf 1] ―――――

G 3509-2 : 2003

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 種類及び記号・・・・[1]
•  4. 機械的性質・・・・[2]
•  5. 脱炭層深さ・・・・[2]
•  6. 球状化組織・・・・[2]
•  7. 線径の許容差及び偏径差・・・・[2]
•  8. 外観及び表面きず・・・・[3]
•  9. 材料・・・・[3]
•  10. 製造方法・・・・[3]
•  11. 試験・・・・[3]
•  11.1 試験片・・・・[3]
•  11.2 機械的性質試験・・・・[3]
•  11.3 脱炭層深さ測定試験・・・・[4]
•  11.4 球状化組織試験・・・・[4]
•  11.5 線径の測定・・・・[4]
•  11.6 表面きず検出試験・・・・[4]
•  12. 検査・・・・[4]
•  13. 表示・・・・[4]
•  14. 報告・・・・[4]
•  附属書1(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[7]

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――――― [JIS G 3509-2 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           G 3509-2 : 2003

冷間圧造用合金鋼−第2部 : 線

Low-alloyed steels for cold heading−Part 2 : wires

序文

 この規格は,対応する国際規格,1979年に第2版として発行されたISO 4954:1979,Steels for cold
heading and cold extrudingとISO/IEC Guide 21 : 1999の“Modified”のレベルで整合性を図りながら制定し
た日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線を施してある箇所は,国際規格を変更している事項である。変更の一覧表をその
説明を付けて,附属書(参考)に示す。

1. 適用範囲

 この規格は,ボルト,ナット,小ねじなどのねじ類及び各種部品を冷間圧造によって製造
する場合に使用する冷間圧造用合金鋼線(以下,線という。)について規定する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
          (修正している),NEQ(同等でない)とする。
          ISO 4954:1979,Steels for cold heading and cold extruding (MOD)

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格のうちで,発効年を付記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用
する。
    JIS B 7502 マイクロメータ
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法
    JIS G 3509-1 冷間圧造用合金鋼−第1部 : 線材
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

3. 種類及び記号

 線の種類は,29種類とし,その記号は表1による。
                                        表 1 種類の記号
          鋼種分類             種類の記号             鋼種分類             種類の記号
    マンガン鋼            SMn420WCH             クロム鋼              SCr415WCH
                          SMn433WCH                                   SCr420WCH
                          SMn438WCH                                   SCr430WCH
                          SMn443WCH                                   SCr435WCH
    マンガンクロム鋼      SMnC420WCH                                  SCr440WCH
                          SMnC443WCH

――――― [JIS G 3509-2 pdf 3] ―――――

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G 3509-2 : 2003
                                   表 1 種類の記号(続き)
           鋼種分類             種類の記号             鋼種分類             種類の記号
     クロムモリブデン鋼    SCM415WCH            ニッケルクロム鋼      SNC415WCH
                           SCM418WCH                                  SNC631WCH
                           SCM420WCH                                  SNC815WCH
                           SCM425WCH            ニッケルクロムモリブデSNCM220WCH
                           SCM430WCH            ン鋼                  SNCM240WCH
                           SCM435WCH                                  SNCM420WCH
                           SCM440WCH                                  SNCM439WCH
                           SCM445WCH                                  SNCM447WCH
                           SCM822WCH                                  SNCM616WCH
     備考1. 下線を施したものは通常鋼だけを規定し,焼入保証鋼(H鋼)については規定しない。
         2. H鋼は,H・H1及びH2の3種類とし,その記号は,次の例による。
               例 SMn420H1WCH
         3. 工程は次のとおりとし,DA1工程,DA2工程及びDA3工程以外の工程については,受渡当事者間
            の協定による。
               DA1工程 : 焼鈍(A)→ 伸線(Dr)
               DA2工程 : 伸線(Dr)→ 焼鈍(A)→ 伸線(Dr)
               DA3工程 : 焼鈍(A)→ 伸線(Dr)→ 焼鈍(A)→ 伸線(Dr)

4. 機械的性質

 線の機械的性質は,付表1による。

5. 脱炭層深さ

 注文者が要求する場合その平均脱炭層深さの許容限度は,表2による。
  なお,冷間鍛造時に有害な浸炭があってはならない。
                                表 2 平均脱炭層深さの許容限度
                                                                   単位 mm
                       線径          フェライト脱炭層深さ     全脱炭層深さ
                15以下               0.02以下              0.12以下
                15を超え25以下                             0.15以下
                25を超え32以下                             0.20以下
                32を超え40以下       0.03以下              0.25以下
                40を超え50以下                             0.30以下

6. 球状化組織

 球状化組織は,DA2工程及びDA3工程による線で,注文者が球状化焼なましを指定し
た場合の球状化組織の程度は,付図1のNo.1No.3で判定する。判定は,表3による。
  なお,DA2工程及びDA3工程以外の工程についての球状化組織の程度は,受渡当事者間の協定による。
                                    表 3 球状化組織の程度
                                工程           球状化組織の程度
                                DA2     付図1 No.1No.3
                                DA3     付図1 No.1No.3

7. 線径の許容差及び偏径差

 線径の許容差及び偏径差(1)は表4による。
    注(1) 偏径差とは,線の同一断面における線径の最大値と最小値との差をいう。

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                                                                                              3
                                                                                 G 3509-2 : 2003
                                  表 4 線径の許容差及び偏径差
                                                                  単位 mm
                            線径               許容差           偏径差
                   3以下                   0               0.013以下
                                          −0.025
                   3を超え6以下            0               0.015以下
                                          −0.030
                   6を超え10以下           0               0.018以下
                                          −0.036
                   10を超え18以下          0               0.022以下
                                          −0.043
                   18を超え30以下          0               0.035以下
                                          −0.070
                   30を超え40以下          0               0.050以下
                                          −0.100
                   40を超え50以下          0               0.070以下
                                          −0.150

8. 外観及び表面きず

 線の表面には,冷間圧造に有害なスケールきず,さびなどがなく,また,表面き
ずの深さは,表5による。ただし,線径25 mm以下の場合,受渡当事者間の協定によって表6によっても
よい。
                                     表 5 表面きずの深さ
                                                   単位 mm
                                       線径      きずの深さ
                                    50以下     0.10以下
                                     表 6 表面きずの深さ
                                                        単位 mm
                                       線径           きずの深さ
                               15以下               0.05以下
                               15を超え25以下       0.07以下

9. 材料

 線の製造に用いる材料は,JIS G 3509-1 に適合した線材とする。

10. 製造方法

a) 線は,DA1工程,DA2工程又はDA3工程によって製造する。ただし,受渡当事者間の協定によって,
    これ以外の工程で製造してもよい。
b) 線の表面皮膜の種類は,注文者が指定してもよい。

11. 試験

11.1 試験片

 機械的性質,脱炭層深さ,球状化組織及び表面きずの試験片は,同一溶鋼,同一寸法,同
一熱処理ごとに1個を採取する。

11.2 機械的性質試験

 機械的性質試験は,JIS Z 2241による。

――――― [JIS G 3509-2 pdf 5] ―――――

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