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JIS G 4804:2008 規格概要
この規格 G4804は、特に被削性を向上させるために炭素鋼に硫黄を添加,又はりん及び/又は鉛を硫黄に複合して作られた快削鋼鋼材について規定。
JISG4804 規格全文情報
- 規格番号
- JIS G4804
- 規格名称
- 硫黄及び硫黄複合快削鋼鋼材
- 規格名称英語訳
- Free-cutting steels
- 制定年月日
- 1952年12月24日
- 最新改正日
- 2017年10月20日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- ISO 683-9:1988(MOD)
- 国際規格分類
ICS
- 77.140.10
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 鉄鋼 I 2021, 鉄鋼 II 2021
- 改訂:履歴
- 1952-12-24 制定日, 1956-01-19 確認日, 1959-01-19 確認日, 1963-07-01 確認日, 1966-10-01 確認日, 1971-03-01 改正日, 1974-04-01 確認日, 1977-04-01 確認日, 1983-03-01 改正日, 1988-10-01 確認日, 1994-06-01 確認日, 1999-01-20 改正日, 2004-03-20 確認日, 2008-02-20 改正日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認
- ページ
- JIS G 4804:2008 PDF [11]
G 4804 : 2008
pdf 目 次
ページ
- 序文・・・・[1]
- 1 適用範囲・・・・[1]
- 2 引用規格・・・・[1]
- 3 種類及び記号・・・・[1]
- 4 製造方法・・・・[1]
- 5 化学成分・・・・[2]
- 6 形状,寸法及びその許容差・・・・[2]
- 6.1 標準寸法・・・・[2]
- 6.2 形状及び寸法の許容差・・・・[3]
- 6.3 6.2に規定した以外の鋼材の形状及び寸法の許容差・・・・[3]
- 7 外観・・・・[4]
- 7.1 外観・・・・[4]
- 7.2 きず取り基準及び残存きずの深さの許容限度・・・・[4]
- 8 分析試験・・・・[4]
- 9 検査・・・・[5]
- 10 表示・・・・[5]
- 11 報告・・・・[5]
- 附属書JA(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[6]
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS G 4804 pdf 1] ―――――
G 4804 : 2008
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼
連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の
審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これによって,JIS G 4804:1999は改正され,
この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。
(pdf 一覧ページ番号 2)
――――― [JIS G 4804 pdf 2] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
G 4804 : 2008
硫黄及び硫黄複合快削鋼鋼材
Free-cutting steels
序文
この規格は,1988年に第1版として発行されたISO 683-9を基に,技術的内容を変更して作成した日本
工業規格である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。
1 適用範囲
この規格は,特に被削性を向上させるために炭素鋼に硫黄を添加,又はりん及び/又は鉛を硫黄に複合
して作られた快削鋼鋼材(以下,鋼材という。)について規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 683-9:1988,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 9: Wrought free-cutting
steels (MOD)
なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを示
す。
2 引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 3191 熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差
JIS G 3194 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
3 種類及び記号
鋼材は13種類とし,その記号は表1による。
4 製造方法
鋼材は熱間圧延又は鍛造によって製造し,特に指定のない限り,圧延又は鍛造のままとする。
――――― [JIS G 4804 pdf 3] ―――――
2
G 4804 : 2008
5 化学成分
鋼材の化学成分は,箇条8の試験を行い,その溶鋼分析値は,表1による。
表1−化学成分a) )
単位 %
種類の記号 C Mn P S Pb
SUM21 0.13以下 0.701.00 0.070.12 0.160.23 −
SUM22 0.13以下 0.701.00 c) 0.070.12 0.240.33 −
SUM22L 0.13以下 0.701.00 c) 0.070.12 0.240.33 0.100.35 d)
SUM23 0.09以下 0.751.05 0.040.09 0.260.35 −
SUM23L 0.09以下 0.751.05 0.040.09 0.260.35 0.100.35 d)
SUM24L 0.15以下 0.851.15 0.040.09 0.260.35 0.100.35 d)
SUM25 0.15以下 0.901.40 0.070.12 0.300.40 −
SUM31 0.140.20 1.001.30 0.040以下 0.080.13 −
SUM31L 0.140.20 1.001.30 0.040以下 0.080.13 0.100.35d)
SUM32 0.120.20 0.601.10 0.040以下 0.100.20 −
SUM41 0.320.39 1.351.65 0.040以下 0.080.13 −
SUM42 0.370.45 1.351.65 0.040以下 0.080.13 −
SUM43 0.400.48 1.351.65 0.040以下 0.240.33 −
注a) iについては,規定しない。ただし,受渡当事者間の協定によって,0.10 %以下,0.100.20 %,
0.150.35 %などの限界値又は範囲を決めることができる。
b) この表に規定のない元素は,受渡当事者間の協定がない限り,溶鋼を仕上げる目的以外に意
図的に鋼に添加してはならない。
c) UM22及びSUM22LのMnについては,受渡当事者間の協定によって,その上限値を1.10 %
とすることができる。
d) 注文者の要求によって鉛含有鋼の鉛の製品分析を行う場合,鉛の製品分析値は,0.070.35 %
とする。
6 形状,寸法及びその許容差
6.1 標準寸法
熱間圧延棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)及び線材の標準寸法は,表2による。
表2−熱間圧延棒鋼及び線材の標準寸法
単位 mm
丸鋼(径) 角鋼(対辺距離) 六角鋼(対辺距離) 線材(径)
(10) 22 42 85 160 40 95 200 (12) 41 5.5 (15) 30
11 (24) 44 90 (170) 45 100 13 46 6 16 32
(12) 25 46 95 180 50 (105) 14 50 7 (17) 34
13 (26) 48 100 (190) 55 110 17 55 8 (18) 36
(14) 28 50 (105) 200 60 (115) 19 60 9 19 38
(15) 30 55 110 65 120 22 63 9.5 (20) 40
16 32 60 (115) 70 130 24 67 (10) 22 42
(17) 34 65 120 75 140 27 71 11 (24) 44
(18) 36 70 130 80 150 30 (75) (12) 25 46
19 38 75 140 85 160 32 (77) 13 (26) 48
(20) 40 80 150 90 180 36 (81) (14) 28 50
注記 括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。
――――― [JIS G 4804 pdf 4] ―――――
3
G 4804 : 2008
6.2 形状及び寸法の許容差
熱間圧延棒鋼及び線材の形状及び寸法の許容差は,表3及び表4による。ただし,熱処理を施した熱間
圧延棒鋼及び線材には適用しない。
表3−熱間圧延丸鋼,角鋼及び線材の形状及び寸法の許容差
径又は対辺距離
項目 mm
16未満 16以上 28未満 28以上
径又は対辺距離の許容差 mm ±0.4 ±0.5 ±1.8 %
偏径差又は偏差 径又は対辺距離の許容差の範囲の70 %以下とする。
40
長さの 長さ7 m以下 0 mm
許容差
a) 長さ7 mを超えるもの 長さ1 m又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に5 mmを加え
る。マイナス側許容差は0 mmとする。
角の丸み (R) ) 対辺距離の1020 %とする。
ねじれa) 実用の範囲内とする。
全長( m)
曲がりa) ) 1 mにつき3 mm以下とし,全長に対しては3 mm× 以下とする。
1m
注記 偏径差とは,断面が円形の鋼材の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。偏差とは,角鋼
の同一断面における対辺距離の最大値と最小値との差をいう。
注a) 線材には,長さ,角の丸み,ねじれ及び曲がりの許容差は適用しない。
b) 引抜用棒鋼(熱間圧延鋼材)の曲がりについては,受渡当事者間の協定によってもよい。
表4−熱間圧延六角鋼の形状及び寸法の許容差
対辺距離
項目 mm
19未満 19以上32未満 32以上55未満 55以上
対辺距離の許容差 mm ±0.7 ±0.8 ±1.0 ±1.2
対辺距離の偏差 mm 1.0以下 1.1以下 1.4以下 1.7以下
40
長さ7 m以下 0 mm
長さの
許容差 長さ7 mを超えるもの 長さ1 m又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に5 mmを加え
る。マイナス側許容差は0 mmとする。
ねじれ 実用の範囲内とする。
全長( m)
曲がりa) 1 mにつき3 mm以下とし,全長に対しては3 mm× 以下とする。
1m
注記 偏差とは,六角鋼の同一断面における対辺距離の最大値と最小値との差をいう。
注a) 引抜用棒鋼(熱間圧延鋼材)の曲がりについては,受渡当事者間の協定によってもよい。
6.3 6.2に規定した以外の鋼材の形状及び寸法の許容差
6.2に規定した以外の鋼材の形状及び寸法の許容差については,受渡当事者間の協定による。
――――― [JIS G 4804 pdf 5] ―――――
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JIS G 4804:2008の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 683-9:1988(MOD)
JIS G 4804:2008の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 4804:2008の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG3191:2012
- 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
- JISG3194:1998
- 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
- JISG3194:2020
- 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差