JIS K 6254:2016 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―応力―ひずみ特性の求め方

                                                                                   K 6254 : 2016

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 試験の種類・・・・[2]
•  5 圧縮試験・・・・[2]
•  5.1 圧縮試験の方法・・・・[2]
•  5.2 試験装置及び材料・・・・[3]
•  5.3 試験装置の校正・・・・[4]
•  5.4 試験片・・・・[4]
•  5.5 試験片の数・・・・[4]
•  5.6 加硫から試験までの時間・・・・[4]
•  5.7 状態調節・・・・[4]
•  5.8 試験温度・・・・[5]
•  5.9 試験方法・・・・[5]
•  5.10 試験結果のまとめ方・・・・[5]
•  5.11 試験報告書・・・・[7]
•  5.12 A法及びD法の試験精度・・・・[8]
•  6 引張試験・・・・[8]
•  6.1 試験装置・・・・[8]
•  6.2 試験装置の校正・・・・[8]
•  6.3 試験片・・・・[8]
•  6.4 試験片の数・・・・[9]
•  6.5 加硫から試験までの時間・・・・[9]
•  6.6 状態調節・・・・[9]
•  6.7 試験温度・・・・[9]
•  6.8 試験方法・・・・[9]
•  6.9 試験結果のまとめ方・・・・[10]
•  6.10 試験報告書・・・・[10]
•  附属書A(参考)試験片形状の影響について・・・・[11]
•  附属書B(参考)標準試験片と異なる形状及び標準試験条件と異なる試験条件による試験結果の推定について・・・・[14]
•  附属書C(規定)試験装置の校正・・・・[17]
•  附属書D(参考)A法及びD法の試験精度・・・・[19]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[22]

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――――― [JIS K 6254 pdf 1] ―――――

K 6254 : 2016

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
ゴム工業会(JRMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を
改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)で
ある。
  これによって,JIS K 6254:2010は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS K 6254 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              K 6254 : 2016

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−応力−ひずみ特性の求め方

Rubber, vulcanized or thermoplastic- Determination of stress-strain properties

序文

  この規格は,2011年に第4版として発行されたISO 7743を基とし,ISO規格には規定していない引張
変形の規定を追加し,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの圧縮力又は引張力を,規定した形状の試験片,製品又は製品
の一部を用いて測定することによって,応力−ひずみ特性を求める方法について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 7743:2011,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of compression stress-strain
              properties(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。
    警告 この規格の利用者は,通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は,
          その使用に関して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利
          用者は,各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置を取らなければならない。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS K 6200 ゴム−用語
    JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則
      注記 対応国際規格 : ISO 23529,Rubber−General procedures for preparing and conditioning test pieces
             for physical test methods(MOD)
    JIS K 6272 ゴム−引張,曲げ及び圧縮試験機(定速)−仕様
    JIS Z 8401 数値の丸め方
    ISO 18899:2004,Rubber−Guide to the calibration of test equipment

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K 6254 : 2016

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 6200によるほか,次による。
3.1
圧縮応力(compression stress)
  試験片を圧縮するときに圧縮方向に発生する応力。
    注記 圧縮応力は,加えた力を,試験片の元の断面積で除した値で表す。
3.2
圧縮ひずみ(compression strain)
  圧縮を与えた方向の試験片の変形寸法を,その方向の元の寸法で除した値。
    注記 圧縮ひずみは,一般的に試験片の元の寸法の百分率で表す。
3.3
圧縮弾性率(compression modulus)
  圧縮応力を圧縮ひずみで除した値。
3.4
25 %圧縮する力(stiffness at 25 % compression)
  製品又は製品の一部を圧縮し,圧縮ひずみが25 %となる力。
    注記 試験片の形状によって,N又はN/mで表す。
3.5
引張ひずみ(tensile strain)
  引張りを与えた方向の試験片の変形寸法を,その方向の元の寸法で除した値。
    注記 引張ひずみは,一般的に試験片の元の寸法の百分率で表す。
3.6
静的せん断弾性率(shear modulus)
  試験片にせん断力を加えたときの応力を規定のひずみで除した値。静的せん断弾性率は,規定のひずみ
を与えたときの応力の平衡状態において測定されるせん断弾性率であり,ここでは,低ひずみの引張試験
によって求められる,引張応力を用いて計算される換算値である。
    注記 静的せん断弾性率は,平衡状態での材料の変形しにくさを表す物性値である。

4 試験の種類

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの応力−ひずみ特性を求めるための試験は,次の2種類とする。
a) 圧縮試験 圧縮試験は,試験片を一定の速度で規定のひずみまで圧縮し,圧縮力を測定し,圧縮力−
    変形曲線から加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの圧縮弾性率を求める方法である。
b) 引張試験 引張試験は,試験片を一定の速度で規定のひずみまで引っ張り,引張力を測定し,引張力
    −変形曲線から加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの引張応力及び静的せん断弾性率を求める方法である。

5 圧縮試験

5.1 圧縮試験の方法

  圧縮試験の方法には,次の四つの方法がある。
− 標準試験片1(5.4参照)を用いて,潤滑油を塗布した金属板で挟んで測定する方法(A法)
− 標準試験片1を用いて,試験片を接着した金属板で挟んで測定する方法(B法)

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                                                                                   K 6254 : 2016
− 標準試験片2(5.4参照)を用いて,金属板で挟んで測定する方法(C法)
− 製品又は製品の一部を用いて,潤滑油を塗布した金属板で挟んで測定する方法(D法)
  四つの方法からは,同じ結果は得られない。
  A法(標準試験片1,潤滑)において,完全に潤滑する条件で測定する場合,その結果は,ゴムの弾性
係数だけに依存し,試験片の形状には依存しない。しかしながら,理想的な潤滑状態にするのは難しく,
不安定な潤滑状態が見られる場合,試験結果についてばらつきを確認する必要がある。
  B法(標準試験片1,接着)で測定する場合,その結果は,ゴムの弾性係数及び試験片の形状の両方に
依存する。試験片の形状の影響は,非常に大きく,潤滑油を用いた試験片の結果とは著しく異なる。
  C法(標準試験片2)で測定する場合,その結果は,試験片の形状及び潤滑状態のいずれにも依存せず,
潤滑油を用いても用いなくてもよい。材料固有の特性を求めるとき,この試験片がより適しており便利で
ある(詳細は,附属書Aを参照する。)。
  D法(製品)で測定する場合,結果は,形状に依存する。しかし,同種の製品間の比較のためには,こ
の試験方法を用いることができる。
  規定外の寸法及び/又は形状の試験片を用いてもよいが,規定された試験片の寸法及び/又は形状によ
る試験結果と比較することはできない。
  試験片の寸法及び形状の影響,接着又は潤滑油の影響の指針は,附属書Bを参照する。
  この方法は,圧縮永久ひずみの大きい材料には適さない。
    注記 Oリングのように規定された製品形状においては,試験結果は,硬さに相関する。

5.2 試験装置及び材料

  試験装置及び材料は,次による。
5.2.1  金属板 試験片を挟む上下の金属板は,均一な厚さで,十分な剛性をもち,試験片による力を受け
たときの変形量が0.01 mm以下のものとする。潤滑油を用いる場合の平面の寸法は,試験片より20 mm以
上大きな寸法とする。加硫接着させる場合の平面の寸法は,試験片と同じ寸法とする。
  金属板の試験片に接する側の表面は,次による。
− A法及びD法の場合,表面は,平滑なものを用いる。
      注記 金属板の表面は,JIS B 0601によって求める算術平均粗さ(Ra)が0.4 μm以下になるように,
            磨かれた表面仕上げを行うことが望ましい。
− B法の場合,試験片と金属板との接着に適した各種の汚れの除去などの前処理を行う。
− C法の場合,特に接触面の処理は必要ない。
5.2.2  打抜き刃 試験片の作製に,打抜き刃を使用するとき,打抜き刃は,JIS K 6250の8.3(試験片打
抜き刃)による。
5.2.3  厚さ計 厚さ計は,JIS K 6250の10.1(寸法測定)a)(A法)に規定する寸法測定装置を用いる。
5.2.4  圧縮試験機 圧縮試験機は,JIS K 6272の4.(試験機の等級分類)に規定する力計測系1級以上の
精度をもつ試験装置を用い,圧縮力及び圧縮変形を連続的に自動記録できるものとする。
  A法,B法及びC法の標準試験片,並びにD法の大きな試験片を試験する場合,力計及び装置の剛性の
補正を含め,±0.02 mmの精度で,圧縮変形を測定できるものとする。
  標準試験片の厚さより薄い厚さの製品を試験する場合,力計及び装置の剛性の補正を含め,±0.2 %の精
度で,厚さ変化を測定できるものとする。
  この測定に必要な圧縮試験機の校正周期を,附属書Cに示す。
  圧縮試験機は,5.2.1の金属板より大きな平行の2枚の圧縮板を,毎分(10±2)mmの速度で移動でき

――――― [JIS K 6254 pdf 5] ―――――

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