JIS K 7165:2008 プラスチック―引張特性の求め方―第５部：一方向繊維強化プラスチック複合材料の試験条件

                                                                                   K7165 : 2008

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[2]
•  3 原理・・・・[2]
•  4 用語及び定義・・・・[2]
•  5 装置・・・・[4]
•  6 試験片・・・・[5]
•  6.1 形状及び寸法・・・・[5]
•  6.2 試験片の作製・・・・[6]
•  6.3 標線・・・・[7]
•  6.4 試験片の検査・・・・[7]
•  7 試験片の数・・・・[7]
•  8 状態調節・・・・[7]
•  9 手順・・・・[7]
•  9.1 試験雰囲気・・・・[7]
•  9.2 試験片寸法の測定・・・・[7]
•  9.3 つかみ方法・・・・[7]
•  9.4 試験片装着時の応力・・・・[7]
•  9.5 伸び計類の装着位置・・・・[7]
•  9.6 試験速度・・・・[7]
•  9.7 データの記録・・・・[7]
•  10 計算及び結果の表示・・・・[7]
•  11 精度・・・・[8]
•  12 試験報告・・・・[8]
•  附属書A(規定)試験片の作製・・・・[9]
•  附属書B(参考)試験片の軸心合わせ・・・・[11]
•  附属書JA(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[13]

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――――― [JIS K 7165 pdf 1] ―――――

K7165 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人強化プラスチック協会(JRPS),日本
プラスチック工業連盟(JPIF)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を
制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)で
ある。
  これによって,JIS K 7054:1995及びJIS K 7073:1988は,廃止され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              K 7165 : 2008

プラスチック−引張特性の求め方−第5部 : 一方向繊維強化プラスチック複合材料の試験条件

Plastics-Determination of tensile properties- Part 5: Test conditions for unidirectional fibre-reinforced plastic composites

序文

  この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 527-5を基に,技術的内容を変更して作成した日本
工業規格である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

1.1   この規格は,JIS K 7161に規定する通則に基づき,一方向繊維強化プラスチック複合材料の引張特
性を求める試験条件について規定する。
1.2   この試験方法は,試験片を用いた引張挙動から,一定条件下での引張強さ,引張弾性率及び引張応
力−ひずみ特性を求めることを目的としている。
1.3   この試験方法は,一方向に繊維で強化したすべての樹脂複合材料に適用する。
  この試験方法は,プリプレグを含む,熱硬化性プラスチック又は熱可塑性プラスチックとの複合材料に
適用する。強化材は,炭素繊維,ガラス繊維,アラミド繊維及びこれらと同等のものとする。一方向繊維
強化材の形態は,ロービング,一方向織物及びテープとする。
  この試験方法は,一方向強化材を多方向に積層した材料(JIS K 7164参照)には適用しない。
1.4   この試験方法は,繊維の方向に対する付与応力の方向によって異なる2種類(繊維方向又は繊維直
角方向)の試験片(箇条6参照)のうち一つを用いる。
1.5   この試験方法では,試験片の標準的寸法を規定する。その理由は,異なる寸法の試験片又は異なる
条件で作製した試験片による試験結果は,互いに比較することができないからである。その他の因子,例
えば,試験速度,試験片の状態調節などの因子も結果に影響を及ぼす。したがって,比較可能なデータが
要求されるときは,これらの因子を注意深く管理し,記録しなければならない。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 527-5:1997,Plastics−Determination of tensile properties−Part 5: Test conditions for
              unidirectional fibre-reinforced plastic composites (MOD)
            なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを示

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2
K7165 : 2008
          す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
には適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS K 7016-1 繊維強化プラスチック−試験板の作り方−第1部 : 総則
      注記 対応国際規格 : ISO/DIS 1268-1:1997,Fibre-reinforced plastics−Methods of producing test plates
             −Part 1: General conditions (IDT)
    JIS K 7016-5 繊維強化プラスチック−試験板の作り方−第5部 : フィラメントワインディング成形
      注記 対応国際規格 : ISO 1268-5,Fibre-reinforced plastics−Methods of producing test plates−Part 5:
             Filament winding (MOD)
    JIS K 7144 プラスチック−機械加工による試験片の調製
      注記 対応国際規格 : ISO 2818:1994,Plastics−Preparation of test specimens by machining (IDT)
    JIS K 7161:1994 プラスチック−引張特性の試験方法 第1部 : 通則
      注記 対応国際規格 : ISO 527-1:1993,Plastics−Determination of tensile properties−Part 1: General
             principles (IDT)
    JIS Z 8101-1 統計−用語と記号−第1部 : 確率及び一般統計用語
      注記 対応国際規格 : ISO 3534-1:1993,Statistics−Vocabulary and symbols−Part 1: Probability and
             general statistical terms (MOD)
    ISO 1268-4,Fibre-reinforced plastics−Methods of producing test plates−Part 4: Moulding of prepregs

3 原理

  原理は,JIS K 7161の3.(原理)による。

4 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
4.1
標線間距離(gauge length),L0
  JIS K 7161の4.1(標線間距離)による。
4.2
試験速度(speed of testing),v
  JIS K 7161の4.2(試験速度)による。
4.3
引張応力(tensile stress),   工学)
  JIS K 7161の4.3(引張応力)による。ただし,A形試験片の引張応力は,                B形試験片では,
                  箇条6を参照)。
4.3.1
引張強さ(tensile strength),
  JIS K 7161の4.3.3(引張強さ)による。ただし,A形試験片の引張強さは,                B形試験片では,

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4.4
                           攀
引張ひずみ(tensile strain),
  標線間距離の増加量を初めの標線間距離で除した値。A形試験片の引張ひずみは    攀           B形試験片で
は  攀   
単位 : 無次元の比又は%。
4.5
                                                                                         攀
引張強さ時に対応するひずみ,引張破壊ひずみ(tensile strain at tensile strength, tensile failure strain),
  引張強さに対応する引張ひずみ。A形試験片では  攀        B形試験片では   攀    
単位 : 無次元の比又は%。
4.6
引張弾性率(modulus of elasticity in tension, Youngs modulus),E
  JIS K 7161の4.6(引張弾性率)による。ただし,A形試験片ではE1とし,B形試験片ではE2とする。
  用いるひずみ値は,材料又は技術仕様書に選択値がない限り,JIS K 7161の4.6で規定した  攀      0.000 5
及び   攀                                                               攀
               0.002 5とする(図1参照)。炭素繊維強化プラスチックの場合は,      0.001及び  攀       0.003を
奨する。
4.7
ポアソン比(Poissons ratio),
  JIS K 7161の4.7(ポアソン比)による。図2の座標系を用いて,A形試験片の場合,    戰                       
            B形試験片の場合,    戰                              
4.8
試験片の座標軸(specimen coordinate axes)
  試験する材料の座標軸は,図2のように規定する。繊維に平行な方向を“1”,繊維面に直角の方向を“2”
及び厚さ方向を“3”とする。
    注記 “1”方向は0°又は縦方向,“2”方向は90°又は横方向ともいう。

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