JIS S 2116:2013 ガス常圧貯蔵湯沸器

                                                                                   S 2116 : 2013

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 区分・・・・[2]
•  4.1 設置方式による区分・・・・[2]
•  4.2 屋内式機器の給排気方式による区分・・・・[2]
•  4.3 設置形態による区分・・・・[2]
•  5 性能・・・・[2]
•  5.1 一般性能・・・・[2]
•  5.2 水道直結式機器の性能・・・・[8]
•  6 構造,材料及び寸法・・・・[8]
•  6.1 構造及び材料一般・・・・[8]
•  6.2 機器の構造・・・・[9]
•  6.3 各部の構造・・・・[10]
•  7 試験方法・・・・[12]
•  7.1 性能試験・・・・[12]
•  7.2 機器の設置状態及び使用状態・・・・[12]
•  7.3 ガス消費量試験・・・・[12]
•  7.4 燃焼状態試験・・・・[12]
•  7.5 平常時温度上昇試験・・・・[12]
•  7.6 異常時温度上昇試験・・・・[13]
•  7.7 連続燃焼試験・・・・[13]
•  7.8 水滴落下試験・・・・[13]
•  7.9 サーモスタット作動試験・・・・[13]
•  7.10 出湯性能試験・・・・[13]
•  7.11 構造,材料及び寸法の試験・・・・[14]
•  7.12 水通路の耐圧性能試験・・・・[14]
•  7.13 耐寒性能試験・・・・[15]
•  7.14 水撃限界性能試験・・・・[15]
•  7.15 逆流防止性能試験・・・・[15]
•  7.16 負圧破壊性能試験・・・・[15]
•  7.17 浸出性能試験・・・・[15]
•  8 検査・・・・[15]
•  8.1 形式検査・・・・[15]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS S 2116 pdf 1] ―――――

S 2116 : 2013

pdf 目次

ページ

•  8.2 製品検査・・・・[15]
•  9 表示・・・・[15]
•  10 取扱説明書・・・・[15]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS S 2116 pdf 2] ―――――

                                                                                   S 2116 : 2013

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人日本
ガス機器検査協会(JIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工
業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS S 2116:2011は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS S 2116 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              S 2116 : 2013

ガス常圧貯蔵湯沸器

Water heaters containing water under atmospheric pressure

序文

  この規格は,1981年に制定され,その後8回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は,2011年に
行われたが,今般,JIS S 2092及びJIS S 2093の改正並びに技術進歩に伴う対応のため改正したものであ
る。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,液化石油ガス又は都市ガス(以下,ガスという。)を燃料とする表示ガス消費量が,42 kW
以下の主として業務用の湯茶作成に使用するガス常圧貯蔵湯沸器(以下,機器という。)について規定する。
  なお,この規格では,圧力は,大気圧を示しているもの以外は全てゲージ圧力とする。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0202 管用平行ねじ
    JIS B 0203 管用テーパねじ
    JIS S 2091 家庭用燃焼機器用語
    JIS S 2092 家庭用ガス燃焼機器の構造通則
    JIS S 2093 家庭用ガス燃焼機器の試験方法
    JIS S 3200-1 水道用器具−耐圧性能試験方法
    JIS S 3200-2 水道用器具−耐寒性能試験方法
    JIS S 3200-3 水道用器具−水撃限界性能試験方法
    JIS S 3200-4 水道用器具−逆流防止性能試験方法
    JIS S 3200-5 水道用器具−負圧破壊性能試験方法
    JIS S 3200-7 水道用器具−浸出性能試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS S 2091JIS S 2093によるほか,次による。
3.1
表示ガス消費量
  機器をガスの消費量が最も多い状態で使用したときに消費するガス量で,機器に表示する値。

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2
S 2116 : 2013
3.2
ガス常圧貯蔵湯沸器
  貯湯槽内に貯えた水を加熱する構造で,湯温に連動してガス通路を開閉する機構をもち,貯湯部が大気
に開放されており,大気圧を超える圧力のかからない主として飲用専用の機器(図8及び図9参照)。

4 区分

4.1 設置方式による区分

  機器の設置方式による区分は,JIS S 2092の表2(屋内外設置による区分)の屋内式とする。

4.2 屋内式機器の給排気方式による区分

  屋内式機器の給排気方式による区分は,JIS S 2092の表3(屋内式機器の給排気方式による区分)による。

4.3 設置形態による区分

  機器の設置形態による区分は,JIS S 2092の表4(設置形態による区分)による。

5 性能

5.1 一般性能

  機器の一般性能は,箇条7及びJIS S 2093によって試験したとき,表1の性能に適合しなければならな
い。
  なお,試験条件,試験ガス,試験用計測器及び試験装置は,JIS S 2093による。
                                   表1−一般性能及び試験方法
        項目                                性能                                試験方法
                                                                          JIS S 2093 この規格の
                                                                                     項目番号
ガス通路の気密       器具栓を通して漏れる量が70 mL/h以下                 表7             −
                     器具栓以外のガス閉止弁を通して漏れる量が550 mL/h以下
                     ガス接続口から炎口まで外部漏れがあってはならない。
ガス消費量           表示ガス消費量に対する精度が±10 %                  表8         7.3
           燃  無風状態及び      確実に火移りし,爆発的着火があってはならない。      表9         7.4
           焼  BF-Dの通常雰囲    リフティングがあってはならない。                    表26
           状
           態  気状態            消火があってはならない。                            表27
                     炎が均一でなければならない。                        表28
                     逆火があってはならない。                            表29
                     連続騒音が60 dB(A)以下でなければならない。        表31
                     消火時に爆発音があってはならない。                  表34
                                                                         表37
                     燃焼ガス中の一酸化炭素(以下,COという。)濃度(体積分率%)
                     が0.03 %以下でなければならない。
                     すすが発生してはならない。
                     電極部及び熱交換部に黄炎が常時接触してはならない。
                     炎のあふれがあってはならない。
                     パイロットバーナの消火及び逆火があってはならない。
                                                                         CF : 表27
                     排気口以外からの燃焼ガスの流出があってはならない(CF及              −
                     びFEに適用)。                                      FE : 表28
   排気閉塞状態                                                          表27
                     排気口以外から流出する燃焼ガス中のCO濃度(体積分率%)           7.4
   (CFに適用)      が0.03 %以下でなければならない。

――――― [JIS S 2116 pdf 5] ―――――

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