JIS Z 2316-1:2014 非破壊試験―渦電流試験―第１部：一般通則

                                                                                  Z 2316-1 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 一般原理・・・・[2]
•  5 技術者の資格・・・・[2]
•  6 試験の目的及び試験品・・・・[2]
•  7 測定技術・・・・[3]
•  8 装置・・・・[3]
•  8.1 渦電流試験システムの構成要素・・・・[3]
•  8.2 渦電流試験器・・・・[3]
•  8.3 プローブ・・・・[4]
•  8.4 対比試験片・・・・[4]
•  9 試験の準備・・・・[4]
•  9.1 渦電流試験器の設定・・・・[4]
•  9.2 プローブの設定・・・・[4]
•  10 渦電流試験システムの検証・・・・[4]
•  10.0A 一般・・・・[4]
•  10.1 点検の周期・・・・[4]
•  10.2 総合機能点検・・・・[4]
•  10.3 定期点検・・・・[5]
•  11 試験体の準備・・・・[5]
•  11.1 表面の準備・・・・[5]
•  11.2 試験品の識別・・・・[5]
•  12 試験・・・・[5]
•  12.1 試験の工程・・・・[5]
•  12.2 安全予防及び環境保護・・・・[5]
•  12.3 試験の範囲・・・・[5]
•  12.4 信号の評価・・・・[6]
•  12.5 判定基準・・・・[6]
•  13 文書類・・・・[6]
•  13.1 一般・・・・[6]
•  13.2 試験手順書・・・・[6]
•  13.3 試験報告書・・・・[7]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[8]

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――――― [JIS Z 2316-1 pdf 1] ―――――

Z 2316-1 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本非破壊検査協会(JSNDI)
及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出
があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 0568:2006は廃止され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
  JIS Z 2316の規格群には,次に示す部編成がある。
    JIS Z 2316-1 第1部 : 一般通則
    JIS Z 2316-2 第2部 : 渦電流試験器の特性及び検証
    JIS Z 2316-3 第3部 : プローブの特性及び検証
    JIS Z 2316-4 第4部 : システムの特性及び検証

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                           Z 2316-1 : 2014

非破壊試験−渦電流試験−第1部 : 一般通則

Non-destructive testing-Eddy current testing-Part 1: General principles

序文

  この規格は,2008年に第1版として発行されたISO 15549を基とし,技術的内容を一部変更して作成し
た日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,製品及び材料に渦電流試験を適用する場合に,再現性よく実施するための,一般的な原則
について規定する。
  この規格には,特定の製品に渦電流試験を適用する場合の,特定の要求事項を記載する関連する文書を
準備するときの指針を含む。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 15549:2008,Non-destructive testing−Eddy current testing−General principles(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0431 鉄鋼製品の雇用主による非破壊試験技術者の資格付与
    JIS Z 2300 非破壊試験用語
    JIS Z 2305 非破壊試験技術者の資格及び認証
      注記 対応国際規格 : ISO 9712,Non-destructive testing−Qualification and certification of NDT personnel
             (MOD)
    JIS Z 2316-2 非破壊試験−渦電流試験−第2部 : 渦電流試験器の特性及び検証
    JIS Z 2316-3 非破壊試験−渦電流試験−第3部 : プローブの特性及び検証
    JIS Z 2316-4 非破壊試験−渦電流試験−第4部 : システムの特性及び検証

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 2300によるほか,次による。

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2
Z 2316-1 : 2014
3.1
渦電流試験
  試験体に生じる渦電流の変化を利用して,きず,厚さ,形状,材質などを評価する試験方法。

4 一般原理

  渦電流試験は,導体中の電流の誘導を基本としている。測定量及び解析量は,誘導電流の分布に関連す
る。交流で励磁することから,測定量は複素平面内のベクトル量で示す。
  材料の深さ方向の渦電流の分布は,物理法則に支配され,電流の密度は深さの増加に伴って,著しく減
少する。その減少の仕方は,深さの指数関数で表す。
a) 試験する製品(以下,試験品という。)の次の性質の一つ又はそれらの組合せは,測定量に影響する。
  1) 材料の導電率
  2) 材料の透磁率
  3) 試験品の寸法・形状
  4) 渦電流試験プローブ(以下,プローブという。)と試験品との幾何学的関係
  測定量を複素平面に表示することによって,更に詳細な情報が得られる。
b) この渦電流試験は,次の利点をもつ。
  1) 製品に非接触で使用できる。
  2) 水のような接触媒質なしで使用できる。
  3) 高速試験ができる。

5 技術者の資格

  渦電流試験は,対象とする製品,試験方法などに関する必要な知識・能力のある技術者によって実施し
なければならない。この場合,JIS Z 2305,JIS G 0431又はこれらに同等な認証規格に従って資格付けさ
れることが望ましい。

6 試験の目的及び試験品

  渦電流試験の目的,試験品の例及び適用例は,次による。
a) 渦電流試験の目的は,次のいずれかとする。
  1) 製品中の機能を損ねるような不連続部を明らかにする。
  2) 被膜又は層の厚さを測定する。
  3) 幾何学的寸法又は形状を測定する。
  4) 製品の金属学的・機械的特性を測定する。
  5) 製品の導電率及び/又は透磁率を測定する。
  6) 上記の特性に基づき,製品を選別する。
b) 試験品の例を,次に示す。
  1) 管,形鋼,棒又は線材
  2) 自動車工業又は機械工業における部品
  3) 鋳鍛鋼製品
  4) 航空産業における多層構造部材

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c) 渦電流試験の適用例を,次に示す。
  1) 圧延ライン,精整ライン,引抜きラインでのオンライン試験
  2) 熱交換器,復水器などの冷却管(熱交換器細管)の供用中検査
  3) 大量生産の部品・半製品の特性の確認
  4) 航空機の保守検査
  5) 圧力容器,タンクなどに設けられたノズル継手部の内外表面検査

7 測定技術

  測定は,静的又は動的に行うことが可能である。動的測定では,プローブと試験体との間に相対的な動
きが必要である。
  走査は,手動又は走査線を制御する機械装置を使用することで実施する。
  一般的に適用する測定技術を,次に示す。
a) 絶対値測定 基準点における基準値と,もう一方の測定値との偏差を結果とする測定である。その基
    準値は手順書によって定義し,基準点に置かれたコイル又は参照電圧によって発生させることができ
    る。この技術は物理的性質(例えば,硬さ),形状又は材質の識別に用いることができる。また,連続
    又は徐々に変化する不連続部の確認に用いることができる。
b) 比較測定 二つのプローブを用いて二つの測定値を取り,その一つを基準値(参照)とした測定であ
    る。この技術は,通常,製品を種類別に識別するときに用いられる。
c) 差動測定 一定間隔の二つのコイルの測定値の差を結果とする測定である。この測定技術は,試験体
    の緩やかな変化によるバックグラウンドノイズを減少する。
d) ダブル差動測定 距離間隔を一定とした2か所でそれぞれ差動測定を行い,二つの差動測定の差をと
    る測定である。この測定技術は,リフトオフノイズ及び速度効果を軽減することができる。
e) 疑似差動測定 単一のプローブの測定信号を用いて,信号処理によって差動をとる測定である。差動
    をとる二つの測定値は,一定間隔の測定値である。

8 装置

8.1 渦電流試験システムの構成要素

  渦電流試験は,渦電流試験器,プローブ及びその接続ケーブルを使用する。渦電流試験システムの構成
要素としては,渦電流試験器,プローブ(接続ケーブルも含む。)に加えて,走査,判定及び選別を行う機
構部,並びにデータ保存のための周辺機器などの附属装置によって構成する。
  その試験システムの主要構成要素は,関連した試験手順書又は受注時に同意した手順書の中に定義しな
ければならない。
  試験に影響する要因は,次のものがある。
a) 製品を製造する材料の種類及び金属学的な条件
b) 製品の形,寸法及びそれらの表面状況
c) 測定の目的(例えば,割れの検出又は厚さの決定)
d) 明らかにするべき不連続部の種類,位置及び方向
e) 測定を実施するときの環境条件

8.2 渦電流試験器

  渦電流試験器の選定は試験の目的に合わせて行う。特に重要な項目は,渦電流試験器の調整パラメータ,

――――― [JIS Z 2316-1 pdf 5] ―――――

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