JIS C 6861:1999 全プラスチックマルチモード光ファイバ機械特性試験方法

C 6861 : 1999

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS C 6861-1991は改正され,この規格に置き換えられる。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実
用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は,こ
のような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出
願にかかわる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS C 6861 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            C 6861 : 1999

全プラスチックマルチモード光ファイバ機械特性試験方法

Test methods for mechanical characteristics of all plastic multimode optical fibers and cords

序文 この規格は,1993年に発行されたIEC 60794-1, Optical fibres cables. Part 1 : Generic specificationsとの
整合を考慮して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
規格を適用するに当たっては,その規格が引用している規格も同時に参照しなければならない。また,同
類の規格があれば,これとの比較検討が必要なことも多い。
1. 適用範囲 この規格は,全プラスチックマルチモード光ファイバ素線(以下,光ファイバ素線という。)
及び全プラスチックマルチモード光ファイバコード(以下,光ファイバコードという。)の機械特性試験方
法について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。
    JIS B 7721 引張試験機−力の検証方法
    JIS C 0010 環境試験方法−電気・電子−通則
    JIS C 6820 光ファイバ通則
    JIS C 6863 全プラスチックマルチモード光ファイバ損失試験方法
3. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 6820の規定による。
4. 試験の種類
4.1   光ファイバ素線の機械特性試験 光ファイバ素線の機械特性試験の種類は,次による。
a) 引張試験
4.2   光ファイバコードの機械特性試験 光ファイバコードの機械特性試験の種類は,次による。
a) 引張試験
b) 圧壊試験
c) 衝撃試験
d) 曲げ試験
  1) 繰返し曲げ試験
  2) コード曲げ試験

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C 6861 : 1999
  3) コードねじり試験
5. 試験状態 試験は,個別規格に規定がない限り,JIS C 0010の5.3(試験場所の標準状態)に規定の標
準状態[温度1535℃,相対湿度2585%,気圧86106kPa (8601 060mbar)]で行う。
  なお,標準状態で試験することが困難な場合は,判定に疑義を生じない限り,標準状態以外の状態で試
験を行ってもよい。
6. 光ファイバ素線の機械特性試験方法
6.1   引張試験方法
6.1.1  装置 引張試験装置は,JIS B 7721に規定の試験機とする。
6.1.2  手順
a) 準備 試料長は試験機の把持部の間隔が100200mm取れる長さとし,把持部で破断しないよう,ま
    た,素線とシースが一体となるよう適切なジグを用いて試験機に固定する。
b) 試験 引張試験は,降伏点まで引張り,荷重-伸び曲線から引張降伏強さと引張降伏伸びを求める。た
    だし,引張速度は100mm/minとする。なお,光ファイバの把持部で断線しているときは,その試験を
    無効とし,再試験する。
6.1.3  個別規格に規定する事項
a) 引張降伏強さ
b) 引張降伏伸び
7. 光ファイバコードの機械特性試験方法
7.1   引張試験方法
7.1.1  装置 引張試験装置は,JIS B 7721に規定の試験機とする。
7.1.2  手順
a) 準備 試料長は試験機の把持部の間隔が100200mm取れる長さとし,把持部で破断しないよう,ま
    た,素線とシースが一体となるよう適切なジグを用いて試験機に固定する。
b) 試験 引張試験は,5%伸長したときの張力を測定する。この場合,伸びの測定は,試料のほぼ中央に
    間隔100mmの標点を付けて行う。引張速度は100mm/minとする。
      なお,光ファイバの把持部で断線しているときは,その試験を無効とし,再試験する。
7.1.3  個別規格に規定する事項
a) 張力
b) 伸び
7.2   圧壊試験方法
7.2.1  装置 圧壊試験装置は,平らな鋼製の基板と,光ファイバコードに圧壊力を加える可動の鋼板及び
おもりから構成する。圧壊試験装置の例を図1に示す。可動の鋼板は平面部の幅を100mmとし,光ファ
イバコードに均一に圧壊力を加えられるものとする。また,その可動鋼板のエッジ部分には,約5mm以
上の曲率半径で丸みを付ける。ただしこのエッジ部分は,可動鋼板の平面部の幅100mmには含まれない。

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                                                                                              3
                                                                                   C 6861 : 1999
                                    図1 圧壊試験装置の構造
7.2.2  手順
a) 準備 試験前後で光ファイバの損失変化が測定できるようにする。損失変化の測定は,JIS C 6863の
    5.(カットバック法)に規定の方法,又は光パワーの連続測定によることとする。
b) 試験 圧壊試験は,個別規格に規定がない限り,表1の試験条件によって行う。
      なお,圧壊力は,光ファイバコードの長手方向に均一に,かつ,急激な衝撃を与えないように,ゆ
    っくり加える。また,光ファイバコードの断面が円形状でない場合は,短径方向に圧壊力を加える。
c) 最終測定 試験後の光ファイバコードを1分間以上放置した後,損失の測定及び外観試験を行う。
                                       表1 圧壊試験条件
                       光ファイバの心線数  圧壊力 N/mm     印加時間 min
                             単心                7               3
                             2心                14
7.2.3  個別規格に規定する事項
a) 圧壊力
b) 印加時間
c) 試験後の損失増加
7.3   衝撃試験方法
7.3.1  装置 衝撃試験装置の例を図2に示す。図2のような平たんな鋼板(基板)と,光ファイバコード
に衝撃力を加えるため,規定の高さから落下させる衝撃柱,及び衝撃柱を光ファイバコード上に落下させ
るためのガイドから構成する。光ファイバコードに当たる衝撃柱の直径は,個別規格で規定する。また,
衝撃柱は,円柱状で,その角は図3のように面取りする。

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            図2 衝撃試験装置の構造                           図3 衝撃柱の縦断面図
7.3.2  手順
a) 準備 試験前後で光ファイバの損失変化を測定できるようにする。損失変化の測定は,JIS C 6863の
    5.に規定の方法,又は光パワーの連続測定によることとする。
b) 試験 衝撃試験は,個別規格に規定がない限り,表2の試験条件によって行う。
      なお,光ファイバコードの断面が円形状でない場合は,短径方向に衝撃力を加える。
c) 最終測定 試験後の光ファイバを1分間以上放置した後,損失の測定及び外観試験を行う。
                                       表2 衝撃試験条件
                  衝撃柱の位置エネルギー N・m 衝撃柱の直径 mm    衝撃回数 min
                              0.2                    25               3
7.3.3  個別規格に規定する事項
a) 衝撃柱の位置エネルギー
b) 衝撃柱の直径
c) 衝撃回数
d) 試験後の損失増加
7.4   曲げ試験方法
7.4.1  繰返し曲げ試験方法
a) 装置 繰返し曲げ試験装置の例を図4に示す。図4のように試料を固定して往復180°(垂直方向に
    対して両側に90°)曲げるための移動部,試料に一定の曲率の曲げを与える曲げ部,及び試験中一定
    の引張荷重を試料にかけるためのおもりから構成する。

――――― [JIS C 6861 pdf 5] ―――――

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