JIS G 3473:2018 シリンダチューブ用炭素鋼鋼管

JIS G 3473:2018 規格概要

この規格 G3473は、内面を切削又はホーニング加工を行ってピストン形の油圧シリンダ及び空気圧シリンダのシリンダチューブを製造するのに用いる炭素鋼鋼管について規定。

JISG3473 規格全文情報

規格番号
JIS G3473 
規格名称
シリンダチューブ用炭素鋼鋼管
規格名称英語訳
Carbon steel tubes for cylinder barrels
制定年月日
1983年3月1日
最新改正日
2018年2月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

国際規格分類

ICS

77.140.10, 77.140.75
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
鉄鋼 II 2021, 油圧・空気圧 2019
改訂:履歴
1983-03-01 制定日, 1988-07-01 改正日, 1994-06-01 確認日, 2000-02-20 確認日, 2005-01-20 確認日, 2007-05-20 改正日, 2011-10-20 確認日, 2013-01-21 改正日, 2018-02-20 改正
ページ
JIS G 3473:2018 PDF [10]
                                                                                   G 3473 : 2018

pdf 目 次

ページ

  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 種類の記号・・・・[1]
  •  4 製造方法・・・・[1]
  •  5 化学成分・・・・[2]
  •  6 機械的性質・・・・[2]
  •  7 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[3]
  •  7.1 寸法及び単位質量・・・・[3]
  •  7.2 寸法許容差・・・・[4]
  •  8 外観・・・・[5]
  •  9 特別品質規定・・・・[5]
  •  10 試験・・・・[5]
  •  10.1 分析試験・・・・[5]
  •  10.2 機械試験・・・・[5]
  •  11 検査及び再検査・・・・[6]
  •  11.1 検査・・・・[6]
  •  11.2 再検査・・・・[6]
  •  12 表示・・・・[6]
  •  13 報告・・・・[7]
  •  附属書A(規定)特別品質規定・・・・[8]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3473 pdf 1] ―――――

G 3473 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS G 3473:2013は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3473 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
G 3473 : 2018

シリンダチューブ用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for cylinder barrels

1 適用範囲

  この規格は,内面を切削又はホーニング加工を行ってピストン形の油圧シリンダ及び空気圧シリンダの
シリンダチューブを製造するのに用いる炭素鋼鋼管(以下,管という。)について規定する。この規格は,
通常,内径32.0 mm200.0 mmの管に適用できる。
なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで
きる特別品質規定の項目を,附属書Aに示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号

  管は7種類とし,その記号は,表1による。
表1−種類の記号
種類の記号 用途(参考)
STC370 切削用
STC440 ホーニング用
STC510A 切削用及びホーニング用
STC510B ホーニング用
STC540 切削用及びホーニング用
STC590A ホーニング用
STC590B 切削用

4 製造方法

  管の製造方法,製造方法を表す記号及び熱処理は,表2による。ただし,受渡当事者間の協定によって

――――― [JIS G 3473 pdf 3] ―――――

2
G 3473 : 2018
表2以外の熱処理を行ってもよい。管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。
表2−製造方法及び熱処理
製造方法を
種類の記号 製造方法 熱処理
表す記号a)
STC370 熱間仕上継目無し S−H 製造のままb)
冷間引抜きのまま
STC440 冷間仕上電気抵抗溶接 E−C
又は応力除去焼なまし
冷間引抜きのまま
冷間仕上継目無し S−C
又は応力除去焼なまし
STC510A
冷間引抜きのまま
冷間仕上電気抵抗溶接 E−C
又は応力除去焼なまし
冷間仕上継目無し S−C 応力除去焼なまし
STC510B
冷間仕上電気抵抗溶接 E−C 応力除去焼なまし
STC540 熱間仕上継目無し S−H 製造のままb)
冷間引抜きのまま
STC590A 冷間仕上継目無し S−C
又は応力除去焼なまし
STC590B 冷間仕上継目無し S−C 応力除去焼なまし
注a) 製造方法を表す記号の表示は,箇条12 b) による。
b) 必要な場合には,管に適切な熱処理を施してもよい。

5 化学成分

  管は,10.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表3による。注文者の要求によって製品分析を行
う場合には,10.1によって試験を行い,製品分析値は表3に対して,継目無鋼管にはJIS G 0321の表3[炭
素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]の許容変動値を適用した値,電気抵抗溶接鋼管にはJIS G 0321の
表2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]の許容変動値を適用した値とする。
表3−化学成分
単位 %
種類の記号 C Si Mn P S Nb又はV
STC370
STC440 0.25以下 0.35以下 0.300.90 0.040以下 0.040以下 −
STC510A
STC510B 0.18以下 0.55以下 1.50以下 0.040以下 0.040以下 −
STC540 0.25以下 0.55以下 1.60以下 0.040以下 0.040以下 0.15以下a)
STC590A 0.25以下 0.35以下 0.300.90 0.040以下 0.040以下 −
STC590B 0.25以下 0.55以下 1.50以下 0.040以下 0.040以下 −
必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。
注a) b又はVを単独又は複合して最大0.15 %まで添加してもよい。

6 機械的性質

  管は,10.2によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表4による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表5による。

――――― [JIS G 3473 pdf 4] ―――――

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G 3473 : 2018
表4−機械的性質
伸び
%
引張強さ 降伏点又は耐力
種類の記号 11号試験片
N/mm2 N/mm2
又は12号試験片
管軸方向
STC370 370以上 215以上 30以上
STC440 440以上 305以上 10以上
STC510A 510以上 380以上 10以上
STC510B 510以上 380以上 15以上
STC540 540以上 390以上 20以上
STC590A 590以上 490以上 10以上
STC590B 590以上 490以上 15以上
注記 1 N/mm2=1 MPa
表5−厚さ8 mm未満の管の12号試験片(管軸方向)の場合の伸び
単位 %
厚さ
種類の記号 3 mmを超え 4 mmを超え 5 mmを超え 6 mmを超え 7 mmを超え
4 mm以下 5 mm以下 6 mm以下 7 mm以下 8 mm未満
STC370 24以上 26以上 27以上 28以上 30以上
STC440 4以上 6以上 7以上 8以上 10以上
STC510A 4以上 6以上 7以上 8以上 10以上
STC510B 9以上 10以上 12以上 14以上 15以上
STC540 14以上 16以上 17以上 18以上 20以上
STC590A 4以上 6以上 7以上 8以上 10以上
STC590B 9以上 10以上 12以上 14以上 15以上
注記 この表の厚さ区分における伸びは,厚さ8 mmから1 mm減じるごとに表4の伸
びの値から1.5を減じた値を,JIS Z 8401の規則Aによって整数値に丸めた値で
ある。

7 寸法,質量及び寸法許容差

7.1 寸法及び単位質量

  管の寸法及び単位質量は,次による。
a) 熱間仕上継目無鋼管の寸法は,外径及び厚さによって注文者が指定する。
b) 冷間仕上継目無鋼管の寸法は,切削用の場合は外径及び厚さによって,ホーニング用の場合は内径及
び厚さによって注文者が指定する。冷間仕上電気抵抗溶接鋼管の寸法は,内径及び厚さによって注文
者が指定する。ホーニング用冷間仕上鋼管の推奨内径は,表6による。
表6−ホーニング用冷間仕上鋼管の推奨内径
単位 mm
32.0* 40.0* 50.0* 60.0 63.0* 65.0 70.0 80.0* 90.0
100.0* 110.0 125.0* 140.0 150.0 160.0* 180.0 200.0*
注記 *印の内径寸法は,JIS B 8366-1(油圧・空気圧システム及び機器−シ
リンダ−構成要素及び識別記号−第1部 : シリンダ内径及びピストン
ロッド径)に規定されている寸法を示す。

――――― [JIS G 3473 pdf 5] ―――――

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JIS G 3473:2018の関連規格と引用規格一覧